ネット業界の75%がYouTubeの政党チャンネル「知らない」

印刷

   ソフトバンク・ヒューマンキャピタルは2008年3月5日、インターネット関連業界に勤務する20代・30代を対象に行った「インターネットと政治に関する意識調査」の結果を発表した。
   それによれば、「インターネットをもっと政治に活用するべきだ」と回答した人は82.8%で、投票に「ほとんど行かない」「行ったことがない」と答えた人のうち「インターネットで投票できれば投票する」と回答した人が72.9%にのぼった。
   しかし、インターネットを政治で活用する期待感がある一方、自民党などが動画投稿サイト「ユーチューブ(YouTube)」内に設置している政党のチャンネルについて、「知っている」としたのはわずか24.3%で「知らない」が75.8%に上った。また、「知っている」とした人でも、そのうち67.0%が「閲覧したことがない」と答えている。
   調査はインターネット上で2008年2月22日~2月23日の2日間、インターネット関連業界に勤務する20代・30代の男女400名に対して行った。

ラーニング

   環境省が毎年行っている「環境にやさしい企業行動調査」では、7割の企業が経営層や従業員に対する環境教育を行っていると回答しています(平成26年度調査結果)。環境にやさしい企業活動を実践するためには、環境保全への意欲を高め、環境に関する正しい知識を身につけるための環境教育が必要です。 続きを読む

PR 2017/2/15

  • コメント・口コミ
  • Facebook
  • twitter

このエントリーはコメント・口コミ受付を終了しました。

注目情報

向田邦子、阿久悠、秋元康の作品から、現代の女性像を紐解く。

「女性と文化」WEB公開講座
追悼
シニアの健康ライフ
Slownetからのおすすめ記事(提携)
電子書籍 フジ三太郎とサトウサンペイ 好評発売中