震災で廃業に追い込まれる銭湯 煙突や設備が損傷、修理費払えず

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   東日本大震災の影響で、銭湯がピンチに立たされている。地震で煙突や設備が損傷し、修理費が高額なため営業再開を断念したところもある。

   年々数が減り続けている銭湯だが、震災のダメージに加えて電力供給に対する懸念などが加わり、商売の環境は一層厳しさを増している。

「建て替えるには2、3億円はかかる」

地震で煙突が壊れた銭湯も
地震で煙突が壊れた銭湯も

   震災は、長年営業を続けてきた銭湯に深い爪あとを残した。東京都内でも地震の余波で、湯をわかすボイラーや煙突が損傷したり、浴場の壁がはがれたりして営業に支障をきたす銭湯が出てきた。

   地震発生前から、銭湯の経営は明るいとは言えなかった。厚生労働省が発表した2009年度の「衛生行政報告例」によると、主に銭湯を指す「一般公衆浴場」の数は全国で5494軒となり、前年度から228軒減少した。1989年度には1万2000軒を超えていたが、その後は一貫して減り続けている。

   銭湯が数多く残っているのは東京と大阪だが、戦後に建てられた施設が長年使われて今では老朽化しているところも少なくない。全国浴場組合に聞くと、現在都内で営業している銭湯の数は800軒弱。「(古い銭湯を)建て替えるには2、3億円はかかる」という。

   巨額の改築費用を目の当たりにして「継続か、廃業か」の岐路に立たされていた経営者に、震災が追い打ちをかけた。設備の破損に加えて、計画停電による営業時間の短縮や臨時休業が営業面にダメージを与えたのだ。震災からおよそ3か月がたち、同組合に加盟する銭湯5軒が、営業継続を断念して廃業を決めたという。

   昔ながらの設備を使ってきた銭湯は、建物や煙突の耐震性が不十分で、今回のような「巨大地震」に耐えられなかった可能性がある。ボイラーの故障や煙突の損傷を修理するとなると、費用が数千万円に上る。利用者の減少や、銭湯経営の後継者不足といった要因を抱えた状態で、多額の借金をして改修しても見通しが厳しいことから、泣く泣く廃業を決める銭湯もあるようだ。

水道とガスが止まって長期休業

   被災地にある銭湯も厳しい事態におかれている。全国浴場組合によると、岩手県や宮城県、福島県の銭湯の数は、各県それぞれ十数軒程度で都内と比較すれば多くはない。だが、その中の数軒が廃業したとなれば、地元の住民にとっては影響が大きい。

   同組合は、「仙台では、地震でガスや水道が長期間にわたってストップしたため、銭湯も営業できなくなりました」と話す。液状化の被害が顕著だった千葉県浦安市でも、仙台と同様に水道とガスが止まってしばらく休業せざるをえなかった銭湯があった。福島第1原子力発電所の事故で、計画的避難区域に指定された地域の銭湯は、制限が解除される日まで営業再開は不可能だ。

   当面の心配は、夏場の電力供給のひっ迫だ。暑い時期は銭湯の利用者が増えるが、またも計画停電となれば休業を余儀なくされ、売り上げを落とすことは避けられない。原発問題の長期化が、銭湯の苦しい台所事情の圧迫要因になる恐れも出てきた。

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