黒田総裁、消費者物価「マイナスの可能性も」

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   日本銀行の黒田東彦総裁は、2015年3月17日の金融政策決定会合後の記者会見で、このところ物価の上昇率が縮小していることについて、今後はエネルギー価格の動向によっては消費者物価が前年比で下落に転じる可能性があるとの見方を示した。

   そのうえで、仮に消費者物価がマイナスの転じたとしても、「重要なのは物価の基調がどうなっているか」だとし、この「物価の基調」に変化がみられれば、金融政策を調整する考えを強調した。2%の物価目標については、原油価格下落の影響が小さくなるにしたがって前年比の伸び率が高まるとの考えを示し、「2015年度を中心とする期間に2%程度に達する可能性が高い」とした。

   黒田氏は3月20日に就任から丸2年を迎える。

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