日本のトイレに革命が起こる？　携帯、鉄道、ITベンチャー...各社注目の理由

2017.12.23 11:00

「これからは『当たり前』になっていくのではないでしょうか。ウォシュレットもかつては、なくても良い機能だったのが、今はみんなが『ほしい！』と思うものになっています」――そう語るのは、ITベンチャー・バカン（東京・千代田区）の河野剛進・代表取締役だ。

「同業者」であるKDDIの広報担当者も、今後の広がりに自信を見せる。

「おかげさまで好評です。オフィスや、一般のお客様が利用されるような商業施設など、ニーズがあると考えております」

空き室の状況が一目でわかるアプリ

新興ベンチャーと携帯大手、この2つの企業がともに手掛けているのは、「トイレ」にまつわる事業だ。簡単にいえば、

「トイレの空き室の有無を、スマートフォンやサイネージなど、外部から確認できるサービス」

である。

「も、漏れそう！」、外出先、突然の便意に襲われて飛び込んだトイレ。ところがあいにく、個室はいずれも満員。ほかの階のトイレに行くか？　でもそこも満員かも？　でも、待つにしても我慢はもう限界――「あ～、いったいどうすれば......！」。そんな経験、読者のあなたも一度はしたことがあるだろう。

そんなときあらかじめ、空いているトイレがわかっていれば？

東京メトロでは2017年12月1日から、池袋駅でそんなサービスの実証実験を始めた。メトロの公式アプリ「メトロラボ2017」を開くと、駅構内にある4か所のトイレについて、各個室の空きの有無をスマートフォン上でチェックできる。

トイレの各個室につけたセンサーで在室状況をチェック、これを通信機器を通じてサーバーに送信し、アプリに反映するシステムだ。最近注目を集めるIoT（モノのインターネット）を利用したサービスである。

メトロの広報担当者は、こう説明する。

「もともと、トイレについてはこれまでも、設備面で各種の施策を行ってきましたが、他に何かできることがないか、検討してまいりました。その中で、少数意見ですが『トイレの空き室状況が入る前に知りたい』という利用者からの声があったことから、実際にそうしたことが可能かどうか、検証するべく始めたものです」

今回は2018年2月28日までの「期間限定の実証実験」ではあるが、利用状況を見つつサービス拡大に向け検討を進めるという。

1 2 3