揺れるドル、トランプ米大統領の心中？ 明大が2万円に到達、國學大を「猛追」宣言（FX大学対抗戦）

   ドル円相場は、1ドル＝106円台後半～108円台前半で推移した。米国金利の低下や米国とイランとの対立などを受けて、一時は1ドル＝106.78円まで下落。しかし、2019年6月28日、29日のG20大阪サミットを控え、そのまま崩れるような展開にはならなかった。その後、反発して107円台で推移。27日には、米中貿易戦争について一部報道が「暫定的な停戦で合意」と報じたことから、1ドル＝108円台に乗せた。

   明治大学が2万円に到達。毎週500円を目標に國學院大学を猛追する。一橋大学はドル高進行の波に乗り、チャンスを逃さず、サッと買い、パッと売ってプラスを確保。勢いが止まった國學院大学は「分析が甘すぎた」と悔やむ。早稲田大学はG20大阪サミット後をにらみ、今週は様子見。試験中の慶応義塾大学はお休み。

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  明治大学が「猛追」宣言！

動きはG20 明けから(早稲田大)

6月28日（金）

   就職活動で忙殺されており、なかなか相場を振り返る時間がとれなかったが、この1か月間にもさまざまなイベントがあり、ドル円相場はかなり動いたようでビックリしている。

   ドル円相場はいまや１ドル＝108円台を割り込み、現在は1ドル＝107円70銭ほどで推移している。近ごろのニュースを見る限り、トランプ米大統領の各国に対する強気な発言が多くみられるため、こうしてドル安が急速に進行することは妥当であると感じている。

   今週の見どころは、なんといっても、きょうから大阪で開催されるG20だろうが、各国首脳の声明発表などは明日以降になると思われるため、週明けの相場にかなり影響を与えそうだ。

   特に29日昼ごろから開かれる予定の米中首脳による貿易交渉は、為替相場のみならず経済界全体か注視する重要イベントであるはずだ。現時点ではトランプ米大統領が中国に対して貿易交渉がまとまらなかった場合には、中国製品に対して数千億円規模の関税をかける方針としており、関係諸国の経済はますます混迷を極めそう。

   さまざまなメディアを見る限り、中国ではもうすでに経済鈍化の兆候が顕在化しはじめている。ある程度の譲歩的な姿勢を見せると予想されるが、それが米国にとって満足のいくものであるかが争点となると考えている。

   取引はなく、総資産は変わらずだ。

前週からの損益 　プラス・マイナスゼロ
6月28日現在　　　　　　　　　8282円