ﾋﾞｸﾀｰ家庭向けﾃﾚﾋﾞから撤退　ﾃﾞｼﾞﾀﾙﾋﾞﾃﾞｵｶﾒﾗなどに集中？

   日本ﾋﾞｸﾀｰが2008年夏をめどに､国内の家庭用ﾃﾚﾋﾞ事業から撤退する方針を固めた｡音響･映像の老舗ともされるﾋﾞｸﾀｰが国内ﾃﾚﾋﾞ市場から退場を余儀なくされる背景には､薄型ﾃﾚﾋﾞを巡る開発･販売競争の激化がある｡

薄型ﾃﾚﾋﾞ市場で黒字確保はｼｬｰﾌﾟ､松下の2社

ﾋﾞｸﾀｰは家庭用ﾃﾚﾋﾞから撤退の方針を固めた

   ﾋﾞｸﾀｰは1927年に､｢日本ﾋﾞｸﾀｰ蓄音機｣として設立｡ﾌﾞﾗｳﾝ管ﾃﾚﾋﾞでは業界をﾘｰﾄﾞする存在で､技術力には定評があった｡しかし､ﾃﾚﾋﾞの売り上げは年々減り､ﾌﾞﾗｳﾝ管ﾃﾚﾋﾞに代わって2000年代前半から普及し始めた薄型ﾃﾚﾋﾞでも苦戦を強いられた｡ﾋﾞｸﾀｰの薄型ﾃﾚﾋﾞの国内ｼｪｱでは6位だが､2007年の国内出荷台数のｼｪｱはわずか2．9％に過ぎない｡液晶ﾃﾚﾋﾞの新商品発売の遅れなどが響き､08年3月期連結決算では478億円の最終（当期）赤字に陥る見通しになっている｡

   国内の薄型ﾃﾚﾋﾞ市場では､大手電機ﾒｰｶｰをはじめ約10社による過当競争が展開されている｡価格の引き下げ競争は激しさを増しており､同事業で黒字を確保しているのはｼｬｰﾌﾟ､松下電器産業のわずか2社だけに過ぎない｡

   各ﾒｰｶｰは現在､液晶やﾌﾟﾗｽﾞﾏﾃﾚﾋﾞにとどまらず､高画質を実現する有機EL（ｴﾚｸﾄﾛﾙﾐﾈｯｾﾝｽ）やSED（表面電界ﾃﾞｨｽﾌﾟﾚｰ）などの次世代ﾃﾚﾋﾞの開発に力を入れている｡ｿﾌﾄ開発に費やす巨額なｺｽﾄ負担に耐えることができ､量を売る強力な販売力がなければ､ﾒｰｶｰ の生き残りは難しいのが実情だ｡

今後も合従連衡や事業再編の動きが加速する可能性

   こうした中､事業見直しに動く企業が続出している｡3月にはﾊﾟｲｵﾆｱがﾌﾟﾗｽﾞﾏﾊﾟﾈﾙの生産から撤退すると発表｡ﾒｰｶｰ各社はﾊﾟﾈﾙ生産での提携を急速に進めている｡音響や映像の名門ともてはやされたﾋﾞｸﾀｰさえ白旗を振って市場から退場することで､今後もさらなる合従連衡や事業再編の動きが加速する可能性は高い｡特に､ｼｪｱが中位以下で､十分な資金力や販売力をもたないﾒｰｶｰは厳しい決断を迫られる局面があり得る｡

   ﾋﾞｸﾀｰは早ければ2008年秋にも､ｹﾝｳｯﾄﾞと経営統合をする計画だ｡不採算事業である液晶ﾃﾚﾋﾞ事業から撤退することで体を身軽にし､好調なﾃﾞｼﾞﾀﾙﾋﾞﾃﾞｵｶﾒﾗ事業などに集中する態勢を整備する必要があったとの見方が強い｡実際に､ﾋﾞｸﾀｰの国内家庭用ﾃﾚﾋﾞ事業からの撤退が伝わった16日､東京株式市場では同社株終値が前日終値比24円高の231円と急伸した｡新たな道を選んだﾋﾞｸﾀｰの真価が問われるのはこれからだが､老舗や名門というかつての栄光にとらわれない姿は､市場でも､ひとまず好意的に受け止められた｡

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