マネーゲームが招く「石油高騰」　投機ファンドが値段を決める

   石油の値上がりが止まらない。2007年12月10日付のレギュラーガソリンの全国平均価格は１リットルあたり155.5円で、史上最高値を記録（石油情報センター調べ）。底だった02年の価格の約1.5倍に跳ね上がった。さらに寒い冬には欠かせない灯油、漁船に使うA重油、トラック燃料の軽油も値上りし、クリーニングやタクシー料金など身近な商品やサービスにも波及している。なぜこんなに石油が高いのか？ 尋常ではないマネーゲームによる「値上がりのしくみ」をご存知だろうか。

「石油とは無関係の投機家が価格を決めている」

2002年には1バーレルあたり25ドル台だった原油価格が100ドル目前まで高騰した

   商品の価格は普通、需要と供給で決まる。石油も基本は同じだ。日本や米国、中国やインドなど石油の消費国の「需要」と、サウジアラビアやイランなど産油国による「供給」の双方のバランスで決まる。最近では、経済成長が年率10％近い中国など新興国のエネルギー消費の急増が需要を押し上げ、原油高の一因となっている。

   同時多発テロ後の2002年に1バーレルあたり25ドル台だった原油価格は、07年12月には90ドル台まで高騰した。ところが、最近の異様な原油価格の急騰は需給要因だけでは説明しきれない。では、何が影響しているのか。日本エネルギー経済研究所・中東研究センターによると、“犯人”はずばり「先物市場の投機的な取引」だという。

   先物市場とは、将来受け渡す商品について、現時点であらかじめ価格を決めて取引する「先物取引」を仲介するマーケットだ。現物取引に比べて投機性が高いのが特色だ。

   「07年7月に1バーレル70ドル台だった原油価格は、わずか5ヶ月間で90ドル台まで急騰していますが、その差し引き20ドル分はすべて、先物市場の投機による取引で決まった価格と言っても過言ではありません」と中東研究センターの研究員は語る。つまり、最近の石油の値上り分は、石油とは一切関係のない投機家が決めているというのだ。

(続く)