メダルほしけりゃ、カネをくれ！

   ＜テレビウォッチ＞「このあと、素晴らしいゲストをお迎えして――」と番組司会の小倉智昭。CMが明けると、北京五輪日本選手団の福田富昭団長が座っていた。日本のスポーツ界の将来を憂える2人のビッグ対談である。

   小倉「中国は国策として力を入れているから、51個ものメダルが取れた」

   団長「国が力を入れないとメダルは取れないことはハッキリしてます」「経済大国ニッポンなのに、外国とくらべて強化費が少ない」

   年間の選手強化費用は中国480億円に対して、日本は40億しかない。うち国庫負担が27億。「27億円しかもらってない」のであり、しかも残りの13億は競技団体・協会が独自に寄付を募るなどしてかき集めている現状だ。なお、強化費用の具体的な使い道というのは、たとえば外国の優秀なコーチを招くことである。

   「メダルを取るに越したことはないが、財政に余裕のないなかで、税金からの支出を増やすのは――」と渋い顔は、オブザーバーの竹田圭吾・ニューズウィーク日本版編集長。これに対して団長は高価な健康器具を売る通販番組の司会者さながらに「お値ごろ感」を強調するのだった。「国民の健康な心、体ができることを考えれば、高いものではない」

   閉幕が迫ってくると、「大切なことがひとつあります」と団長は注目を促した。もし2016年に東京五輪が開催されるとすると、いまから準備、強化しないと間に合わない。開催地が決まってからでは手遅れ。日本選手が勝てなければ五輪は盛り下がり、メディアに叩かれる。

   「そのため（そうならないように？）に切実なお願いに回ってるんです」。実現の見込みが極めて不透明な東京五輪だが、少なくともプレゼンの切り札にはなるようだ。