熊本・大分地震では、改正された耐震基準で建てられた家屋も倒壊した。わが家は大丈夫なのか。馬場美彰さんの自宅は2年前に耐震チェックを受けた。築38年の2階建て木造住宅で、総合評価は0・47。合格ラインは1だから極めて低い。大きな地震では倒壊する可能性が高いという診断だった。
「この基準値では次に来る揺れで完全にペシャンコ。補強しないとダメだと慌てました」
防災士の資格を持つ廣瀬雄太アナはこう説明する。「診断のポイントは3か所です。まず壁。広いリビング・ダイニングは壁の面積が少なく、強い揺れに耐えられるかどうかです。つぎに屋根裏の繋ぎ板。釘打ちだけなら抜けて耐震の強度が弱くなります。そして建物全体の劣化状況。基礎の土台などのひび割れがあれば、雨水が入って鉄筋が錆びていると思った方が良いです」
馬場さんが行った耐震補強工事は、「壁は強度の強い合板を埋め込みました。柱も壁も付け足しました。屋根裏の繋ぎ板は金具でボルト固定し、外の壁と柱は腐食していたので付け替えました。診断結果は0・47が1・26にアップしました」
工事の費用は162万円と結構かかる。しかし、四街道市からの補助金50万円が出た。「何物にも変えられん安心で、しかも補助金をいただけて感謝です」
耐震基準をクリアしていても、倒壊しやすい家とそうでない家がある。廣瀬アナの解説――。「地震にやられやすい家には4つのタイプがあります。『一階が駐車場などで開口部分が大きい』家は、支える支柱が鉄骨でなく木造なら揺れで潰れる危険が強まります」
2つ目は1階より2階の方が大きく出張っている家、3つ目は窓の配置が不規則な家、そしてカギ型など形が複雑な家だ。
有働由美子キャスター「でも、こういう家は売られていますよね、今でも」
井ノ原快彦キャスター「どこまで大丈夫なのか。専門家の診断があっても分かりにくいでしょう」
耐震診断や補強に詳しい長嶋修氏(不動産コンサルタント)が言う。「まずは最寄りの自治体に相談する事です。自治体に登録された診断士を紹介してくれますし、耐震補強の業者もそこで見つけられます。診断料は30坪の家なら5万円から7万円位です。その費用の中から、半分、または上限5万円の補助を多くの自治体で支給してます」
(磯G)