わいせつ逮捕「バカ東大生」被害女性怒り心頭の乱暴狼藉!カップ麺浴びせ局部にドライヤー

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   今週は週刊文春、週刊新潮がともに特集している「バカ東大生」の話からいこう。この事件は、2003年に起きた早稲田大学のサークル「スーパーフリー」の学生らが女子大生に強い酒(98度だったといわれる)を無理矢理飲ませて泥酔させ、輪姦をしていたのと同じ類いである。「スーフリ」事件で逮捕され実刑判決を受けた14人の早大生の罪は準強姦罪だったが、今回は強制わいせつ容疑だ。

   週刊新潮によると、逮捕された5人の東大生の主犯格は工学部4年の松見謙佑(22)。新聞報道では「男子学生らに服を脱がされたり身体を触られたため、女子大学生が逃げ出して110番通報した」(朝日新聞5月20付)。今どきこの程度で『前途有為』なエリートたちを犯罪者にしていいのかという疑問もあるが、そんなものではなかったようだ。

   <「実は、彼(松見のこと=筆者注)は被害女性に殴る蹴るの暴行を加えた上、カップラーメンの汁を彼女の顔にかけたり、とやりたい放題だったのです」(捜査関係者)>。さらに<「最後には松見は女子大生の局部にドライヤーで熱風を浴びせかけ、それに耐えかねた女子大生はTシャツとズボンを着て泣きながら部屋を飛び出した」>

   松見らが餌食になる女子大生を集めるために作っていたのは「東京大学誕生日研究会」という、見るからにいかがわしいサークルだった。松見は武蔵中学、武蔵高校を経て東大に入学。彼の父親も東大法学部出身で、大手銀行を経て現在はファンド運営会社にいるそうだ。

   他にも余罪が出てきそうだが、今回は強姦でもなく、睡眠薬を混入するといった計画性はないという。そんな面倒なことをしなくても、東大生といえば擦り寄ってくる女性大生には事欠かなかったということか。だが、今回の被害女性は怒り心頭で、現在のところ示談に応じる可能性が低いため、「松見容疑者は起訴される見込みです」と週刊文春で別の捜査関係者が話している。東大生にはサドが多いのかね。

たった2日の「顔見世サミット」掛かった税金いくら?警察官大動員、クルマで長距離移動

   きのう(2016年5月25日)のNHK「ニュースウオッチ9」を見ていてオヤと感じたことがある。番組の後半、「オバマ大統領と安倍首相の首脳会談が9時半から始まりました。10時過ぎには会見が始まるので、このまま番組を続けます」というではないか。

   番組はオバマが中部空港に着いたのは8時で、そこからヘリで首脳会談に向かうと伝えていた。沖縄の元軍属による女性暴行殺人事件が起きて、沖縄だけではなく日本中が注視している大問題もあるのに、わずか30分程度の会談ですますのかと思ったのは私だけではないだろう。結局、1時間程度にはなったが、オバマが深い遺憾の意を述べただけで、沖縄の現状変更や日米地位協定に言及することはなかった。型どおりの中身のまったくない会見だった。

   それにしても凄い警戒である。盛り場はもちろんのこと、こんなところまでという場所にまで警官がうようよいる。動員した警官だけで2万3000人だそうだ。

   けさ(5月26日)、空港に着いたイタリア、ドイツ、フランスの3首脳は、悪天候のため自衛隊ヘリが使えず、主会場の賢島がある三重県の伊勢志摩地域へ150キロ以上の距離を車で移動した。わずか2日ほどの「顔合わせだけサミット」に、いったいどれだけの税金が注ぎ込まれたのか。喜んでいるのは「これで支持率が上がる」と浮かれている安倍首相だけであることは間違いない。

安倍政権が弾くほど甘くない衆参ダブル選の皮算用!過去2回は中選挙区制

   週刊新潮、週刊文春は、サミットで支持率が50%を超えれば、安倍はダブル選挙を決断するのではないかと見ている。ただ、身内にも造反の動きはあるようだ。週刊文春は麻生財務相はダブル選には賛成だが、消費税増税延期には反対しているという。先頃行われたG7の財務大臣・中央銀行総裁会議でルー米財務長官に「消費税は予定通り上げる」と言ってしまっているからだが、菅官房長官もダブル選挙には消極的なようだ。

   週刊新潮によれば、5月中旬に自民党が行った衆院選と参院選の情勢調査が「結果は、自民党にかなりいい数字が出ています。具体的には,参院は単独過半数に必要な57議席は取れそうな勢い。(中略)衆院の方は,マイナス20議席だった」(自民党関係者)。どっちみち減るのは間違いないが、20議席なら御の字ということだろう。

   だが、そう思い通りにはいかないと読む自民党関係者もいる。これまでダブル選挙をやったのは選挙期間中に大平総理が急死したときと、中曽根総理の「死んだふり解散」の2回だけだが、ともに中選挙区制で、自民党の支持団体や後援会組織がしっかりしていた頃だった。いまは組織も弱体化し、ダブル選挙で投票率が上がると無党派層が選挙に行き、彼らは非自民候補に入れる傾向が強いから、自民党有利というのは未知数だというのである。

   そのうえ、先に触れた米元海兵隊員シンザト・ケネフ・フランクリン(32)の島袋里奈さん(20)強姦殺人事件が沖縄の怒りをかき立て、日本人全体の怒りに火をつけることになれば、自民党には逆風どころではなくなる。

   シンザト容疑者は現在は軍人ではなく、米軍基地で勤務している民間人(軍属)だが、日米地位協定では軍人および軍属の公務中の事件の裁判権は米国が持つとされている。今回は「公務外」であるため沖縄県警が逮捕、捜査を行っている。

   1995年(平成7年)9月4日「午後8時頃」にアメリカ海兵隊員2名とアメリカ海軍軍人1名が12歳の少女を集団強姦した事件では、日米地位協定によって実行犯3人が日本側に引き渡されなかったことで沖縄の怒りが爆発したが、米軍側はその二の舞を恐れたのであろう。週刊文春によれば、菅官房長官はオバマ大統領訪日を控えて、米軍属を逮捕して基地問題が再燃することを最初は嫌っていたそうである。

   殺された島袋さんの父親に週刊文春はインタビューしている。<「(里奈さんの死を基地問題に関連づける)そうした報道があることは知っています。でも、私は里奈の父親ですから、娘が一番なんです。(中略)今は娘のことしか考えられないんです」>

   せめて四十九日まではそっとしておいてほしいといっている。親族の心情としては分かりすぎるほど分かる。島袋さんの死を利用するのではなく、選挙を前にしたこの時期、沖縄の戦後をもう1度問い直し、日本人全体の問題として考えることには躊躇してはならないと思う。

三菱、スズキだけじゃない・・・誰でも知ってるカタログと実燃費のあまりの違い

   今週の週刊現代で読むべきは「主要100車種『実際の燃費』をすべて公開する!」。カタログ燃費と実燃費が乖離していることは、自動車に詳しい人間なら誰でも知っていたことだろう。三菱に続いて、スズキが燃費の不正測定をしていたことが明らかになったが、当然ながらトヨタや日産、マツダにも似たようなことがあるに違いないと思う。

   週刊現代はインターネットサイト「e燃費」の協力を得て、代表100車種のカタログ燃費と実燃費の差を調べた。「e燃費」の石原正義氏はこう話す。<「ハイブリッド車や軽自動車など燃費を売り物にする車ほど、実燃費とカタログ燃費の乖離が大きくなる傾向があります」>

   その通りで、トヨタのプリウスは、カタログ燃費は40・8キロ/リットルだが、実燃費は21・7キロ/リットルと達成率は53・3%しかないのだ。他にもスバルのプレオは達成率45・2%、スズキのアルトラバンは達成率が49・0%で、100%を超えているのはホンダのシビックの116・9%と1台しかない。

   検査をメーカー任せにしていた国もメーカーも国民をバカにするのもほどほどにしろ! これでも怒らないのなら、日本の車ユーザーは人のいいアホだといわれても仕方あるまい。

東京五輪招致2億円超の不明金!新聞・テレビは報じない電通スポーツ局の裏仕事

   東京五輪招致のために裏金を使ったのではないかという「疑惑」は日を追うごとに大きくなってきている。問題になっている2億円程度は氷山の一角に違いない。このロビイング活動で電通がどういう役割を果たしたのか、メディアは切り込まなければいけないはずである。電通にからきしだらしないテレビは致し方ないが、大新聞は電通を恐れず、この闇を斬り裂くことができるのか。

   週刊ポストはこの疑惑を報道した英国「ガーディアン」紙には電通の名が繰り返し登場するのに、「なぜ電通の名を報じないのか」と噛みついている。週刊ポストによれば、電通の社史「電通の100年史」には、2000年に、当時の成田豊社長と握手を交わす黒人紳士、今回の疑惑の渦中にいるラミン・ディアク氏の写真が掲載されている。この時のディアク氏は1年前に国際陸連会長とIOC委員に就任していた。この頃から電通は、世界陸上をはじめとする国際陸連が主催する大会の国内放映権を獲得したという。

   電通は国内最大の広告代理店で、年間売上高は4兆6000億円、社員数は4万7000人。テレビのCMなどを扱うが、花形部署はそこではなく「スポーツ局」だそうだ。約150人いる局員がそれぞれ得意な分野を持ち、テレビ放映権、イベントやスター選手の招聘、グッズ販売と、あらゆるスポーツをビジネスに変えてきたのである。

   asahi.com(5月23日)に次のような記事が配信された。<2020年東京五輪・パラリンピック招致に絡み、東京側がシンガポールのコンサルティング会社に計2億3千万円を支払った問題で、同社との契約書には、招致委員会の理事長だった日本オリンピック委員会(JOC)の竹田恒和会長がサインしていたことが22日、関係者への取材でわかった>

   JOCと電通の深いつながりは、これまでの経緯を見れば明らかである。<海外の捜査機関が動いており電通の関わりが注目されている以上、最初から報道の全容を紹介し、電通に真相を質すのがジャ-ナリズムの常道ではないか>(週刊ポスト)

   こうした当然のことができないのは、日本のジャ-ナリズムが腐ってきている何よりの証拠であろう。

元木昌彦プロフィール
1945年11月24日生まれ/1990年11月「FRIDAY」編集長/1992年11月から97年まで「週刊現代」編集長/1999年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長/2007年2月から2008年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」(現オーマイライフ)で、編集長、代表取締役社長を務める
現在(2008年10月)、「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催。編集プロデュース。

【著書】
編著「編集者の学校」(講談社)/「週刊誌編集長」(展望社)/「孤独死ゼロの町づくり」(ダイヤモンド社)/「裁判傍聴マガジン」(イーストプレス)/「競馬必勝放浪記」(祥伝社新書)ほか

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