エドウインが伊藤忠子会社に カリスマ社長は退任、経営再建動き出す

   経営再建中のジーンズ大手エドウインが伊藤忠商事の子会社になることが決まった。繊維ビジネスに強みを持つ伊藤忠の傘下に入ることで、経営基盤が強固になり、海外進出も加速しそうだ。

   創業家の常見修二社長は経営責任をとって退任し、伊藤忠から後任社長ら取締役が派遣される。

証券投資の失敗で経営が揺らぐ

伊藤忠傘下になったエドウイン、ジーンズの質は変わらない？（写真はイメージ）

   エドウインは2012年8月に証券投資の失敗で500億円規模とされる巨額損失が発覚し、2013年11月に私的整理の一種である「事業再生ADR」の利用を申請。2014年3月には素材提供などで長年にわたって取引のある伊藤忠とスポンサー契約を締結し、再建計画を一緒にまとめてきた。5月29日の債権者会議で伊藤忠の子会社化などを柱とする計画が認められて事業再生ADRが成立した。主要取引金融機関が計約200億円の債権を放棄し、伊藤忠が300億円超の資金援助をするという。

   事業再生ADRの成立を受け、エドウインは「伊藤忠商事の子会社となり、再出発を果たすこととなります」などというコメントを出しただけで多くを語らない。だが、伊藤忠傘下に入ることで、素材の調達コストが抑えられて価格競争力も高まるとみられる。また、既に欧州や中国などに進出しているものの、業界には「伊藤忠の世界的な販売網を活用し、海外展開が加速化する」との期待も広がっている。

   そもそもエドウインを巡っては、証券投資の失敗に伴う経営悪化というのが理解されておらず、ユニクロなどの低価格ジーンズ登場のあおりを受け、販売不振に陥った末の破綻だったとの誤解がある。確かにファストファッションの台頭でボブソンといったライバル勢は消えていった。

   しかし、エドウインは国内29社、海外5社を保有し、ジーンズ製造・販売では国内最大手。「EDWIN（エドウイン）」「SOMETHING（サムシング）」などオリジナルブランドに加え、米ジーンズブランド「Lee（リー）」「Wrangler（ラングラー）」、米ミリタリーブランド「ALPHA　INDUSTRIES（アルファ　インダストリーズ）」などのライセンスビジネスも展開し、グループの2013年5月期の売上高は約500億円と堅調だ。業界2位のリーバイ・ストラウス　ジャパンの約93億円を大きく上回っており、そのブランド力に陰りは見られない。