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東京五輪、ロシアは「国代表での出場アウト」に? 「ドーピング」問題でWADAが処分案

   世界反ドーピング機構(WADA)は2019年11月25日、「ドーピング」問題で、国ぐるみの不正な関与、データの改ざんが行われたとして、ロシア選手を東京五輪・パラリンピックや各競技の世界選手権など主要大会から4年間、除外する内容の処分案を常任理事会(12月9日開催)で諮(はか)ることを発表した。

  • ドーピング問題で揺れるロシアが除外となると、東京五輪・パラリンピックでの日本選手の順位にも少なからず影響が出てくる
    ドーピング問題で揺れるロシアが除外となると、東京五輪・パラリンピックでの日本選手の順位にも少なからず影響が出てくる
  • ドーピング問題で揺れるロシアが除外となると、東京五輪・パラリンピックでの日本選手の順位にも少なからず影響が出てくる

国際大会から4年間除外、個人資格では参加可能も...

   ロシアによる一連のドーピング疑惑を時系列で追ってみよう。まず2014年12月、ドイツの公共放送が「ロシア陸上界の組織的ドーピング疑惑」を報じたことがきっかけだった。翌15年11月には、第三者委員会がロシアの組織的な不正を認定、ロシア反ドーピング機関(RUSADA)の資格を停止した。

   16年のリオデジャネイロ五輪では同国選手団の締め出しを勧告、17年12月には、18年の平昌五輪(冬季)への同国選手団を除外。ただし、厳格な検査によって「シロ」と認められた選手にのみ「個人資格」で参加できることとなった。フィギュアスケートなどで世界をリードするロシアだが、表彰式では「国旗の掲揚→五輪旗で代用」、「国歌→五輪歌に変更」となるなど、前代未聞の大会となった。

   今回、問題となったのが「ドーピングに関するデータ」をさらに「改ざん」してWADAに報告した疑いがあるというもの。ロシア国内の内部通報者が情報提供したとされ、ドーピング違反を示す可能性のある数百カ所が削除、その元データやPDFファイルも消去されたり、変更されたりしていたようだ。

   WADAは18年、隠蔽工作が行われた検査所で保管されている選手のすべてのデータを提供することなどを条件に、ロシアに対する処分を解除したが、提供されたデータに改ざんの可能性があることが分かり、コンプライアンス審査委員会が再調査を行った上で19年12月の常任理事会で処分の判断を示すことになった。

1988年ソウル五輪のベン・ジョンソンから世界的話題へ

   「ドーピング」という言葉が世間で広く知られるようになったのは、おそらく1988年に開催されたソウル五輪の陸上競技男子100メートル決勝あたりからだろう。カナダの英雄だったベン・ジョンソンと、米国のスーパースターであるカール・ルイスによる世紀の決戦。スタートが得意なジョンソンは、ブロックを一気に蹴りだす「ロケットスタート」で発進。一方のルイスは、188センチの長身を生かしたストライドで後半に追い込むスタイルだった。

   結果、ジョンソンが「9秒79」という驚異の世界新記録で金メダル。ルイスも後半に追い込んだものの、ジョンソンにはわずかに届かなかった。ところが...。その数日後、ジョンソンの尿から禁止薬物である「スタノゾロール(ステロイド剤の一種で、筋肉増強剤として使用されていた)」が検出された。ジョンソンは身の潔白を主張したが、結論は覆らず、金メダルははく奪。世界記録も取り消され、ルイスが繰り上げで金メダルとなるなど、「五輪の華」と言われる陸上男子100メートルでは、最悪の結末となってしまった。

   こういった事態を重く見た国際オリンピック委員会(IOC)を始めとした国際機関は、1999年にWADAを設立。競技の垣根を超え、「アンチドーピング」に取り組んできた。しかし...。ロシアの「ドーピング包囲網潜り抜け」は、そのさらに上を行った。

ロシア外相は反発

   ロシアと言えば、アーティスティックスイミング、新体操、体操...といった競技で、常に世界のトップを走り続けてきた。東京五輪・パラリンピック大会組織委員会の森喜朗会長は、

「(ロシアも)これまで改善を試みてきたのだろうが、なかなか体質を変えられなかったのか」

と、一部メディアに困惑したコメントを発している。

   一方、これらの措置を受けたロシアのセルゲイ・ラブロフ外相は11月26日、「ロシアは何かに違反しているとか、西側に不利なことをしているなどとして、ロシアを被告にしたがる者がいる」と述べ、いわゆるロシア叩きの一環だと指摘した。

   国際オリンピック委員会(IOC)は、26日、「スポーツそのものの信頼性に対する攻撃だ。最も強いことばで非難する。改ざんにかかわったすべての関係者への最も厳しい制裁を支持する」という厳格な処分に対し、支持する意向を示している。常任理事会は12月9日に開催され、ここで最終的な判断が下る見込みだ。

(J-CASTニュース編集部 山田大介)