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「再放送」で危機感共有? テレビ局の新型コロナ対策、「仕事量削るべき」論も

   新作ドラマの放送開始が延期になり、過去作品の再放送が発表される動きも出るなか、新型コロナウイルス感染拡大への対策として、一層の再放送の利用を勧める声が、ネットや当のテレビ番組からも挙がっている。

   政府の緊急事態宣言(対象7都府県)発令をうけ、人との接触機会を「最低7割、極力8割」減らすため、企業に対しては「テレワーク推進だけでなく、仕事量そのものを思い切って減らす決断が必要に」(NHK解説委員)という指摘もある。そうした中、テレビ局も再放送利用による「仕事量」を減らす取り組みを視聴者に示し、危機感を共有すべきでは、との見方を示すタレントも出ているのだ。

  • 「再放送」番組が増える?
    「再放送」番組が増える?
  • 「再放送」番組が増える?

新ドラマの放送開始を延期し、18年番組を再放送

   安倍晋三首相が緊急事態宣言に関する会見を開いた日と同じ2020年4月7日、フジテレビは、俳優の石原さとみさん主演ドラマで9日スタート予定だった「アンサング・シンデレラ 病院薬剤師の処方箋」(木22時~)の放送開始を延期し、当面は18年に放送された「グッド・ドクター」(山﨑賢人さん主演)を再放送すると発表した。新型コロナ対策の一環で、ロケや収録を控える動きを拡大させている影響だ。収録を控える流れは他の民放やNHKにも出ている。

   また、再放送は午後の夕刻前などの時間帯では珍しくないが、今回の石原さん新ドラマに関してはプライムタイム(19~23時)番組でのことで、「夜の時間に再放送ってすごいな」と驚く反応も見受けられた。

   感染終息時期が不透明ななか、今後「収録控え」が長期化し、また、放送予定試合を含むプロ野球などのシーズン開始が見通せない状況が続けば、テレビ局がやむを得ず「再放送」を増やさざるを得なくなる可能性は十分にある。しかし、そうした「先の話」ではなく、テレビ局がいち早く積極的に再放送を増やすことで、危機感を視聴者に訴える必要があるのでは、といった提言も出ている。

   ツイッターでは

「(略)まずはテレビやワイドショーやめて再放送番組にしたらええねん」
「再放送なら出演者、テレビ局員の負担も少ないと思うし」

といった指摘がある。

坂上忍「テレビ番組の対応が遅いんじゃないか」

   また、6日放送のトークバラエティ「バイキング」(フジテレビ系)では番組後半、オンラインで出演者8人を結んで事前に行った議論を披露した。コロナ対策に関する各テレビ局の対応について、MCの坂上忍さんは、

「ぶっちゃけ言いますけど、テレビ番組の対応が遅いんじゃないか」
「演者さんを守るためにも、(編注:延期や中止などの)番組判断が、というのが先にあるべきじゃないですか」

と指摘した。さらにお笑いコンビ、ブラックマヨネーズの小杉竜一さんは、

「どうせやったら一気に全部ストップで、全て再放送となるのが、見てる人にも『マジにやらな、あかんねんな』という...」

と、「再放送」によって視聴者と危機感を共有する必要性に言及した。坂上さんも

「今は報道・情報は、それはあり。それ以外は再放送か、黒み(真っ黒な画面)でもいいと思う。それぐらいで危機感を訴えるって、(そうした行動が)いる」
「(番組で危険性を訴えている自分たちの行動が、視聴者より)先に行ってないと」

と、やはり「危機感」に触れた。

仕事量そのものを削る決断も

   勿論、各テレビ局では3月末頃から、出演者同士の距離を広めにとる対策を取るなど、コロナ対策への配慮を示す動きは広がってはいる。在京局は相次いで、収録延期やテレワークの推進を公表している。しかし、「仕事量そのもの」を企業が減らす必要性を指摘する声もある。

   4月9日放送のNHK「おはよう日本」朝7時台ニュースで、関口博之・解説委員は、「7~8割の接触減」に関連して、

「個々人で出来る、出来ないの判断ではなくて、会社が決めないといけない。(略)テレワークでカバーするだけでなく、仕事量そのものを『何分の一』という形で、思い切って削る、とこういった企業の決断も必要になりそうなんです」

と指摘していた。

   こうした考え方も含め、テレビ各局が「再放送」を一層増やすことで、「仕事量そのもの」を減らし、視聴者と危機感を共有する動きを加速させるのか、注目される。勿論その際は、仮に職員の「休業」や外部スタッフの契約などに関係するのであれば、金銭的補償も合わせて対応を検討する必要が出てくるのも間違いない。