セシルマクビーだけじゃない コロナ禍でアパレルに起きている地殻変動

   女性向けの人気アパレルブランド「CECIL McBEE（セシルマクビー）」を展開するジャパンイマジネーションは、看板ブランドだったセシルマクビーの全43店舗を2020年11月までに閉店する。

   ファッションビル「渋谷109」に主力店舗を構え、一時期は10代、20代の女性を中心に絶大な人気を集めたブランドの終焉にも、新型コロナウイルスが影響していた。

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  「CECIL McBEE（セシルマクビー）」の公式インスタグラムより

かつて「渋谷109の行列店」として知られたが...

   同社が7月20日に発表したニュースリリース「ジャパンイマジネーショングループ事業再構築のお知らせ」によると、コロナ禍においても堅調な事業運営を継続している同社グループの4ブランド「Ank Rouge」「Jamie エーエヌケー」「DEICY」「STUNNING LURE」については完全子会社のスタニングルアーに集約して、店舗とEC（電子商取引）の両面で事業発展を目指すが、この4ブランド以外は店舗事業を順次撤退し、資産と商標権を保持しながら、ライセンス事業を展開するとしている。これに伴い、セシルマクビーの全店舗を含めて計92店舗を閉め、従業員の大半を解雇するという。

   セシルマクビーは1990年代から2000年代にかけて、「ギャルブランド」の代表格として若い女性の人気を集め、渋谷109の行列店として知られるようになった。だが、ここ数年はブランドイメージの路線変更を図っていたといい、ブランドとしての「賞味期限切れ」を迎えていたという面もあった。これに駄目を押したのが、新型コロナウイルスがアパレル業界に及ぼすインパクトだった。

   政府による緊急事態宣言が発令されていた4月から5月にかけて、アパレルの実店舗は軒並み休業を余儀なくされた。宣言が解除された後、徐々に営業を再開していったが、入り口での体温測定や店内における人数制限などを実施する店舗もあり、コロナ前のように「クリアランスセールには行列ができ、店内は大勢の客で身動きができないほど」といった営業をすれば、感染拡大のクラスターになりかねず、批判を浴びる。アパレルの店舗営業は転換点を迎えているのだ。

激変するライフスタイル

   消費の底流にも地殻変動が起きている。緊急事態宣言下では、営業している業種も含めて消費者が実店舗を敬遠した代わりに、インターネット通販に流れた。この動きはアパレルも例に漏れず、一度慣れてしまえば「服は店で試着してから買う」という前提が崩れはじめている。また、世界的なファッションのトレンドにもコロナは影響を及ぼしているとの見方もある。全世界が感染症の猛威にさらされ、一部地域では感染の第2波が押し寄せている状況下では、ファッショナブルに着飾るどころではなくなっている。自宅に籠もる時間を長く経験したことで楽な服装の良さを実感した結果、よりベーシックなテイストが好まれるとの分析もある。

   アパレル業界を巡っては、2015年に英高級ブランド「バーバリー」との販売契約が終了してから経営不振が続いている大手の三陽商会が、東京・銀座のビルの売却を決めた。コロナ禍で販売の落ち込みに拍車がかかっており、ビル内に構える主要ブランドの店舗を全て閉めて20年9月末に引き渡す。この結果、約67億円の特別利益を計上するが、厳しい経営環境の下では一時しのぎに終わりかねない。「ウィズ・コロナ」の時代を迎え、激変するライフスタイルをいかに先取りして消費者に受け入れられる商品を提供していくか。とりわけアパレル業界は劇的な変化を迫られている。