「マタハラ」の原因「女性社員の理解不足」が4割近く 連合調査

   妊娠経験のある、在職中の女性の4人に1人にあたる26.3％が妊娠や出産に伴い職場で解雇や嫌がらせといったマタニティーハラスメントの被害を経験したことが、連合の調査でわかった。昨2013年の調査25.6％から微増した。

   被害の内訳（複数回答）は、「心ない言葉を言われた」が10.3％で最多。「妊娠を相談できる職場文化がなかった」が8.2％、「解雇や契約打ち切り、自主退職へ誘導などをされた」が5.6％だった。

   マタハラが起こる原因は「男性社員の理解不足・協力不足」（66.1％）が最も多く、次いで「人員増など（会社の）ケア不足」（39.3％）をあげる人が多かった。「女性社員の理解不足・協力不足」も38.6％と少なくなかった。

   調査は20～40代の全国の女性634人を対象に、2014年5月下旬にインターネットで実施。「マタハラ」被害の質問には妊娠経験のある319人が答えた。