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年末の暴落も「買いどき」と思えば悪くない 2019年も強気で攻める!(石井治彦)

   2018年の世界経済は、12月になって大波乱!

   ながらく続いた世界景気の拡大も転換期を迎えているようだ。

   2018年を振り返れば、一時は27年ぶりの高値をつける場面もあった日経平均株価だが、米中の貿易戦争や世界景気の後退懸念から、7年ぶりに大きく下落。17年末と比べて2750円安い2万14円で大納会を迎えた。安倍晋三政権による「アベノミクス」の失速が鮮明になった。2019年を迎え、世界の政治経済は不確定要素が多く、株式投資は安全運転が求められる年になるように思える。

  • 2019年の株式市場はどうなる!?
    2019年の株式市場はどうなる!?
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値下り時にコツコツ拾う

   ご覧のように。2017~18年に記事に取り上げた銘柄は、残念なことに真っ赤である。

2018年、年末の暴落で......
2018年、年末の暴落で......

   とはいえ、強がりのように思われるかもしれないが、株価下落も悪くない。当初、買いたいと思っていた銘柄の株価が高くて購入を見送ったが、日経平均株価の下落とともに、購入することができた。たとえば、「武田薬品工業」や「旭化成」、「ゼンリン」がそれだ。

   「武田薬品工業」(2018年10月1日掲載)は、目標価格を3900円~4500円に設定していたが、記事掲載後の株価は4900円近くまで上昇。一度はタイミングを逸したとあきらめたが、10月10日の米ニューヨーク発の世界同時株安で、10月11日に4440円で100株を購入。12月25日にも3650円で100株追加購入できた。現在、保有株数が200株で、平均取得単価は4080円と、目標としていた価格で仕留めることができた。

   「旭化成」も、2018年12月6日に1184円で100株を購入。12月26日にも1066円で100株追加購入した(保有株数200株。平均取得単価1144円)。さらに下げることがあれば、資金の許す範囲で、買い増しを検討している。

   「ゼンリン」(現在は保有株数200株。平均取得単価2799円)は日経平均株価の下落に連れ安しているようだが、業務内容は有望と考えているので、さらに下げることがあれば、資金の許す範囲で買い増しを検討している。

   「ジャムコ」や「ナブテスコ」は、日経平均株価の下落でナンピン買い(下値での買い増し)できたことで、平均取得単価を下げることができた。

   「ジャムコ」は2015年11月4180円で高値づかみしてしまった。その後、ナンピン買いで価格を下げたが、業績改善によって株価が戻り基調となり、若干ながら益を出せる状況に至った。

   18年9月には3250円で100株を売却(売却益3万円)。現在株価は2500円台と安値圏にあるが、年央~年末にかけて、2020年納入開始を予定しているボーイング777Xの生産が、株価に折込まれてくるのではと期待している。現在の保有株数は1100株。平均取得単価は2879円。 「ナブテスコ」は掲載後、米中貿易摩擦による中国景気の減速懸念から、大幅下げを記録したが、安いところで買増した。同社は、企業の事業内容、構成ともにバランスが取れていてよいと考えているので、中長期保有を前提に資金の許す範囲で買い増し、取得単価を下げるように考えている(保有株数400株。平均取得単価3302円)。

「買い直し」したい銘柄

   売却益を出し、保有株数が減少またはゼロとなった銘柄については、石油価格の下落による影響などを考慮したものだが、再度の購入時期と価格を検討している。

   たとえば、「日揮」は2018年2月に2300円で100株、9月に2274円で100株を売却。売却益は合計で7万3000円を得た。現在、保有株数はない。

   「住友電工」は17年1~2月に1655円、1850円で200株を売却。それによる売却益は合計で5万1000円。現在は100株を保有。「三井物産」は18年2月に2030円で100株を売却。5万6000円の売却益を得た。現在は200株を保有している。

   「ジャパンティッシュエンジニアリング(J-TEC)」は18年3月28日付の記事で、「1800円以上は売り上がりたい」と書いたが、翌29日に1800円で100株を売却して4万5000円の売却益を得た。

   ただ、その後の下落で、18年9月28日に1230円で200株、12月20日に840円で100株を購入。現在1200株を保有し、平均取得単価が1273円となっている。

   2018年は下げ相場で、運用の難しい1年だったが、そんな中でも自分としてはそれなりに納得できる結果だったと考えている。

   2019年は先の見えない、難しい舵取りが求められていることだけは間違いないだろうが、株式市場の動向に注意しながら、売却して減少した銘柄の再取得を前向きに検討したいと考えている。(石井治彦)