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【年末は本を読む!】「5G」がついにやってくる! 「高速化」だけじゃない、実現可能なこれだけのスゴイこと

   2020年の春に「5G (第5世代移動通信システム)」のサービスが始まる。「第5世代」の英語「5th Generation」を略して「5G」と呼ばれる。1Gから、今の4G(LTE)までの各世代間の端境期で、次期システムの到来が今回ほど注目されたことはなかったという。

   通信が大幅に高速化することは広く認識されているが、それは技術的革新の一部にすぎず、導入後には、あらゆるものについて「通信の大変革」が見込まれることが、高い注目の理由だ。

   本書『5Gビジネス』(日本経済新聞出版社)は、5Gがもたらす大変革について、技術や通信のビジネスに詳しくない人でも理解できるよう書かれた解説書。「未来」の予習にうってつけの一冊。

「5Gビジネス」(亀井卓也著)日本経済新聞出版社
  • 5Gでこそ自動運転は実用化に近づく
    5Gでこそ自動運転は実用化に近づく
  • 5Gでこそ自動運転は実用化に近づく

「多数同時接続」は4Gの100倍

   5Gには3つの利用シナリオが示されており、それは、(1)高速大容量通信(2)超信頼・低遅延通信(3)多数同時接続――。一般的に期待されている「速くなる」という進化だけでなく、「信頼性が高く遅延の少なく」「大規模に存在する端末が同時に接続できる」ことでも、4Gに比べて大幅な改良を遂げることになる。

   速度の面では、4G時代の10倍以上速くなるとされ、とくに上りの強化が特徴。「超信頼・低遅延通信」の面では、4Gまでさまざまな通信が混在していたものが、通信の種類ごとに最適化されるようになる。「多数同時接続」のスケールは4Gの100倍。4Gでは、一つの基地局に100台程度の端末が同時にアクセスすると接続できなくなる(輻輳する)ことがあるが、1万台程度まで安定して接続できるようになる。

   開発が進められているクルマの自動運転では、周囲の車両や標識、信号、歩行者などの情報を検知し、その解析結果をもとに、通信によりハンドルやアクセル、ブレーキなどを制御する。自動運転が実現するためには、通信が切断されてはならないし、危険を察知してブレーキをかけなければならない場合には通信の遅延も許されない。5Gで高速化、超信頼・低遅延、多数同時接続が実現されてこそ、自動運転は実用化に近づく。

   さまざまなモノがインターネットに接続される「IoT 」は今後、本格化の時代を迎えるが、そうなると、大量のセンサーから発生する膨大な量のデータがアップロードされるようになる。産業界では、通信やAI使って、そして多様なセンサーを業務の流れのなかに埋め込んで、ビジネスモデルを革新する「ビジネストランスフォーメーション(DX)」に向かっている。

   企業のDXの取り組みでは、膨大な制御信号とデータが発生することを見据えて、5Gを想定して設計されており、5Gは「DXの基盤」といわれているという。

「B2B」「B2C」から「B2B2X」に

   5Gによる革新は各産業ばかりか、通信業にも変化をもたらす。というのも、通信事業者のこれまでのビジネスは「B2B (B to B)」「B2C(B to C)」など「B2X」と呼ばれるモデルだったが、5G時代には、通信事業者は5G環境を提供することで、「B2B2X」というビジネスモデルを掲げて、各産業のDXをサポートすることが想定されている。

   通信事業者が5Gに付加価値をつけて、他産業の「センターB事業者」に提供。センターB事業者は、これまで自社でできなかった新たなサービスを展開することも可能になるためだ。たとえば、センターB事業者にMaas (Mobility as a Service=サービスとしての移動)の事業者を置くと、こういうことが考えられる。

   通信事業者はMaas事業者に、自動運転を実現するための5Gサービスに加え、エンドユーザーの属性や現在地、嗜好性などの情報から解析した移動に関する潜在需要などを提供できる。Maas事業者は、それを受けて、顧客に最適化した「移動」を提供できるようになるというスキームだ。

   5G時代のビジネスモデルは、「B2B2X」型が基本となりそう。すでに各通信事業者は、他産業とのパートナーシップを築く動きを強めているところ。本書では「5G時代とは通信事業者によるセンターB獲得競争の時代といえる」と述べている。

   一方、一般消費者レベルでは、本書によると、個々の消費者が既存のサービスを利用する際の通信需要という観点では、4Gで困ることはそれほどなく、5Gを求める理由は薄いという。消費者の通信需要に応えるため革新された4Gまでと、5Gはこの点が大きく異なる。

「5Gビジネス」
亀井卓也著
日本経済新聞出版社
税別860円