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時代は「洋上風力」発電! 地質調査のトップ企業「応用地質」に注目する【格言で買う! 株式投資】

   「政策に売りなし」という相場格言がある。野村證券の証券用語解説集によると、「国の政策に関連した業種や銘柄は値上がりしやすいという意味」という。

   そうくれば、「CO2ゼロ宣言」だろう。菅義偉首相が昨年(2020年)10月、所信表明演説でぶち上げた。2050年までに、CO2をゼロに削減するという。この4月22日には、その過程である2030年の削減目標として、「13年度比で46%削減」を打ち出した。

   おのずと、再生可能エネルギー事業の周辺は盛り上がってくるはずだ。

  • 風車の時代がやって来る!?(写真はイメージ)
    風車の時代がやって来る!?(写真はイメージ)
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気候変動危機を避けるための「決断」

   地球温暖化によるここ数十年の気候変動は、人間の生活や自然の生態系にさまざまな影響を与えている。たとえば、氷河の融解や海面水位の変化、洪水や干ばつなどの影響、食糧生産や健康など人間への影響が観測され始めている。

   2021年4月22日にはバイデン米大統領の呼びかけで、オンラインによる「気候変動に関する首脳会議」(サミット=気候変動サミット)が開かれ、これには人権問題などで米国と「対立」する中国の習近平国家主席も参加。バイデン米大統領は「持続可能な未来に向けて行動すべき。今後10年で気候変動危機による最悪の結果を避けるための決断をしなければいけない」と訴えた。

   地球環境保護、気候変動の問題は、まさに「待ったなし」。それが世界共通の認識になってきたようだ。

   そんな地球温暖化への対策として、再生可能エネルギー(風力、太陽光、水力)が、注目を集めている。なかでも、風力発電については日本経済新聞(4月16日付)に、「再生エネルギーの柱となる洋上風力発電は40年までに原発45基に相当する4500万キロワットを導入する目標がある。送電網の増強案は洋上風力の8割が立地に適した北海道、東北、九州に集中する前提で首都圏や関西圏など遠隔の大消費地に電力を円滑に送れる体制を整える」

   北海道と関東を結ぶルートでは海底ケーブルを日本海側と太平洋側に敷設する」とあった。

   「風力発電施設」を建設、運用をするためには、地質調査に始まり、土木・建築、送電網、蓄電設備など多くの分野がかかわる、大規模なプロジェクトが必要となる。そこで地質調査のトップ企業である「応用地質」に注目してみた。

ドン・キホーテは風車に跳ね返された

   3年前(2018年3月)に友人と2人でスペインを旅行したとき、記憶に残ったものの一つに、風車がある。周囲にブドウ畑が広がるラ・マンチャ地方のコンスエグラで、丘の尾根にそって建つ12基の風車と古城の佇まいだった。私たちが旅行したときは、強風が吹いた後で、何基かの風車は骨組みと羽が折れて壊れていた。

   ここはスペインの作家、ミゲル・デ・セルバンテスの小説「ドン・キホーテ」の舞台となった場所である。当時のヨーロッパで流行していた騎士道物語の読み過ぎで現実と物語の区別がつかなくなった郷士(アロンソ・キハーノ)が、自らを遍歴の騎士と思い込み、「ドン・キホーテ・デ・ラ・マンチャ」と名乗って痩せこけたロバのロシナンテにまたがり、従者サンチョ・パンサを引き連れて旅に出かける物語。

   ドン・キホーテとサンチョ・パンサは、風車群に出くわした。ドン・キホーテはそれを巨人だと思いこみ、全速力で突撃し、衝突時の衝撃で跳ね返されて野原を転がった。ドン・キホーテは自分を妬む魔法使いが、巨人退治の手柄を奪うため巨人を風車に変えてしまったのだと言い張り、なおも旅を続けるのだった。

   この話を知らない人はいないように思うし、今日、再生エネルギーとして風車が脚光を浴びていると思うと、なんとも不思議な気がする。

   結会社四季報・最新銘柄レポート(2021年4月14号)によると、「応用地質」は、地質調査の最大手で、地球温暖化対策の柱となる風力発電の海洋探査ではトップ企業だ。同社の株価を5年の中期チャートでみると、2017年9月の高値1743円から19年5月の安値1056円のあいだで推移しており、現在の株価1317円はこの中間値を若干下回ったところにある。

   現時点で下押すことがあれば、1200円あたりを買い場と考えている。まさに、「国策に売りなし」である

【応用地質(9755)】
2021年4月30日現在  保有株数 ゼロ
年初来高値 2012年4月15日   1381円
年初来安値 2021年1月 4日  1221円
直近 終値 2021年4月30日   1307円


石井治彦(いしい・はるひこ)
投資歴25年。「現物株式取引」と「長期投資」が基本姿勢。情報源はもっぱら会社四季報や日本経済新聞、経済誌など。また株主総会やIR説明会には、できるだけ顔を出すようにしている。東京都出身。