太平洋戦争開戦の「通説」に真っ向から挑む

■経済学者たちの日米開戦（牧野邦昭著、新潮選書）

   うだるような暑さの中、今年も8月を迎えた。敗戦から73年目の夏だ。日本国の存亡の危機を招いた、先の大戦について考える重要さを再認識する大切な時期である。

   話題の1冊『経済学者たちの日米開戦～秋丸機関「幻の報告書」の謎を解く』（新潮選書　2018年５月）は、その冒頭で、「昭和一六（一九四一）年、日本はなぜ勝ち目のないアメリカとの戦争を始めたのだろうか」という、戦後の視点からすれば当然の疑問から始まる。

学問的にも高い信頼のおける成果を上げた

   「『非合理的』『情報軽視』といったイメージのある日本陸軍であるが、実際には開戦前に多くの一流の経済学者を『秋丸機関』に動員して、日本のほかアメリカ、イギリス、ドイツなどの主要国の経済戦力の調査を行なっていた」という。調査報告はすべて破棄されたと伝えられてきたが、その報告書のうち1冊が1991（平成3）年に発見された。その後、インターネットの発達や、ここ10年ほどの公的な歴史資料データベースが飛躍的に充実したという環境変化を受けて、本書の著者である牧野邦昭氏（摂南大准教授）は、数多くの未発見の秋丸機関関係資料を発掘することができ、それを基に、秋丸機関について、「経済学者が対米戦の無謀さを指摘したにもかかわらず、陸軍はそれを無視して開戦に踏み切ってしまった」という現在の通説に真っ向から挑んだ。

   本書の帯には、推薦者として、猪木武徳氏、筒井清忠氏、細谷雄一氏の名が記載されている。いずれも信頼できる方々であるが、このうち、筒井清忠氏は、日本近現代史の碩学として知られる。最近では、ちくま新書で、「昭和史講義」の3部作などの一般向けの編著にも取り組んでいる。最新刊の編著「昭和史講義（軍人篇）」では、間違いの多い昭和史本が生み出される背景として、需要が多いのに供給が少ないことを挙げ、本来不正確なものを整序すべきマスメディアの編集者が機能していないことを嘆いている。牧野氏は、そのような状況の中、学問的にも高い信頼のおける成果を上げたということだ。