そこまで来ている「大波」 遺伝子組み換え作物の現状

   遺伝子組み換え（GM）と聞くと思わず身構える。これがいわば日本の常識だ。が、どうやらこのままでは済みそうにない。どう向き合うかを迫られているのだという。

   福岡・朝倉市の菜種油メーカーはこの9月、オーストラリア南端の離れ島カンガルー島の農家25軒と菜種輸入の契約を結んだ。条件はGMを使わないこと。ここなら、本土からGMの種子が飛んでこない。ただし価格は1割ほど高くなった。

「いいところ、悪いところ両面ある」

   同社は昭和30年代（1955年～）から30年にわたってカナダから菜種を輸入していた。ところが1996年、アメリカでトウモロコシにGMが認められ、カナダもこれに追随したため、輸入先をオーストラリアに変えた。年間7000トン。

   同社の売りは「GMを使わない菜種油」で、これが支持されて、昨2007年の売り上げは11億円だった。そのオーストラリアが昨年11月、2つの州でGMを認めてしまった。うち続く干ばつ対策だった。カンガルー島は、いわば最後の選択だ。しかし、平田繁実社長も、「いつまで続けられるか」という。

   いまGMを認めているのは23か国。ほとんどが日本への輸出国だ。大豆、トウモロコシ、菜種……出荷では、GM作物と非GMとの分別はない。環境保護団体がメーカー116社に行ったアンケートで、「GM作物の混入を否定できない」25社、「使っている」15社だった。これが日本の現状である。

   岩永勝・作物研究所所長も、「すでに食卓にはのぼっている」と認める。食品には「5%以上混入は表示」義務があるが、家畜の飼料用には制限なしだ。岩永所長はむしろ、「GMにはいいところ、悪いところ両面ある。客観的にみる必要がある」という。

日本の基礎研究、世界トップレベル

   GM作物には、農薬を減らせる、作業の省力化、収穫量アップあるいは安定する、などのメリットがある。ただ、（1）遺伝子にバクテリアなどを使った場合の安全性に不安（2）タネと農薬をセットで売るというビジネスへの抵抗感（3）消費者へのメリットがはっきりしない。

   こうした疑念に答えがないまま、GMは確実にふえている。世界のGM作物の作付面積は、この5年で2倍になった。ビジネスをほぼ独占しているのが、モンサント社（米・セントルイス）だ。昨年の売り上げ1兆1000億円。干ばつに強い作物、除草剤をまいても枯れない作物……遺伝子にはバクテリアや動物も使う。ビジネスは完全に生産者を向いている。批判もこの点に向けられることが多い。

   こうした中、日本でもGMを模索する動きが出ている。茨城・つくば市で行われている実験は、飼料用に成長促進アミノ酸を増やしたコメ作り。ただ、遺伝子は同じ植物のトウモロコシからとったもの。消費者への配慮だ。

   宮崎市の農家長友勝利は、GMの議論を呼びかけ勉強会を開いている。周辺には農業の将来に見切りをつけた離農が多い。「若い世代に引き継ぐには、避けて通れない」という。呼びかけに答えたのは全国から700人を超えた。近く消費者との対話を始めるそうだ。

   岩永所長は、「日本は基礎研究では世界でもトップレベル。だが、実用化で遅れている。GMをひとつの選択として研究を続けるべきだ」という。

   GM作物浸透の現状と自給率の低さは待ったなし。議論を始める段階に来ているのは確かなようだ。

ヤンヤン

   ＊ NHKクローズアップ現代（2008年11月27日放送）