震災でもつながる携帯電話―「30秒強制遮断」で通話確保

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   東日本大震災のとき、誰もが家族の安否を確かめたい、会社に連絡をと思った。が、電話も携帯電話もメールもつながらない、ネットもやがてつながらなくなった。あの3月11日(2011年)、何が起きたのか。

東松島の避難所「あのとき救助要請が届いていれば…」

   宮城県東松島市の市営野球場に30人が避難していた。午後4時、津波が押し寄せる様を、大学生の高橋良さんは携帯で映像に撮ったが、周囲が水没したため孤立してしまった。救助の要請や安否を伝えようとしたが、携帯はつながらない。

   午後5時にネットのツイッターに書き込んだ。

「東松島市営球場で動きがとれない」

   それも間もなくアウト。小雪が舞う寒さの中、80歳の女性が動けなくなった。消防が救助にきたのは地震発生から12時間後だった。女性はすでに亡くなっていた。

   亡くなった女性の娘の梶原とし子さんは、「あのとき携帯がつながっていたら」という思いがいまも頭を離れない。

「緊急時に役に立たなければ、携帯じゃない」

   つながらなかった理由は2つ。通常の60倍もの通話が殺到し、電話会社は交換機を守るため一般通話の90%をカットした。交換機がダウンすると、災害用の通話まで不通になってしまうからだ。もうひとつは、電波を受ける基地局が停電のため機能を停止してしまった。高橋さんの電波を受ける基地局は5つあった。うち3つは津波でやられ、残る2つも非常用のバッテリーが切れ、午後7時には機能が止まった。バッテリーは3、4時間で補修が来るという設定だった。

   通信業界はいま緊急時対策に動いている。NTTドコモは約100億円をかけて非常用バッテリーを24時間もつように改善している。情報通信機構などは通話時間を制限する研究を始めている。

   電波は有限だから、1人が回線を長時間使うと、その間、他の人は使えない。それを強制的に遮断することで使える人を増やそうというのだ。「30秒で遮断」のシミュレーションをしたところ、都心でもわずか数分で通話不能地域が減ることがわかったという。

帰宅困難者「災害用伝言板」利用率10%

   野村総合研究所・上席コンサルタントの北俊一氏は、「ライフラインにあってはならないことが起きてしまった」という。今後は移動基地局などハード面の強化と、有限である電波を分かち合って使う方策を考える必要があるという。

   あの日、東京では多くの帰宅困難者が出た。多くがやはり携帯がつながらなかった。 都心から板橋の自宅まで10キロを歩いて帰った会社員は、妻が「災害用伝言板」に安否を書き込んだのだが、夫は「伝言板」自体を知らなかった。「伝言板」の利用はわずか10%だった。

   大阪のNPOは高齢者を中心に携帯電話の使い方講習会を開いている。受講者は災害前の10倍になった。受講者のお年寄りは「命綱ですからね」という。慣れておく必要はお年寄りだけではない。東京・港区にある社員1600人 のIT企業は、震度5強以上の地震が発生すると、一斉に社員宛に安否確認のメールを送ることになっていた。ところがあの日、全員の確認ができたのは2日後だった。会社はいま社員をグループに分け、責任者を決めて、手段を問わず連絡をとる態勢にあらためた。

   北氏は「ひとつの手段ではダメ。リダイヤルはいけない。もしつながっても話は短く。伝言板を優先。次がネット」という。冷静に考えれば、どれもわかる話ばかりだ。要はどの場合は何と自分なりのシミュレーションが必要なのだろう。何もない時にやっておくこと。これが案外むずかしい。

NHKクローズアップ現代(2011年7月11日放送「携帯がつながらない~災害時の備えは~」)

ヤンヤン

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