オリラジ藤森・TBS田中みな実「お泊まり愛」撮られた!両親に紹介しマンションで手料理

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   「フライデー」が「激撮スクープ オリラジ藤森慎吾・TBS田中みな実アナ『真剣交際 お泊まり愛の現場』撮った!」と大声で叫んでいる。「オリラジ」というのは「オリエンタルラジオ」の略で、藤森(29)はコンビの片方で、田中アナ(25)は日曜朝の情報番組「サンデージャポン」に出ていて、ぶりっ子で有名だそうである。

   二人の仲が最初に報じられたのは5月だ。そのころは交際を否定していたが、互いのマンションを使って愛を育んでいたようである。二人がフライデーされるのを警戒し用心している様はなかなか微笑ましい。芸能プロ関係者が二人の仲をこう明かす。

「藤森はこれまでどんな女性と付き合っても、本気になれないのか短期間で関係が終わっていました。でも今回は違います。すでに自分の親に田中アナを紹介し、親しい友人には関係を明かしているようです。本人も『とても大切な人』と話しています。田中アナも、親に藤森のことは伝えているそうですよ。彼女は埼玉県内の実家で両親と暮らしていましたが、藤森と付き合い始めてから都内で一人暮らしをするようになった。もちろん彼と会う時間を増やすためですが、藤森のマンションで手料理を振る舞うことも多いとか。結婚に向け、具体的に話が進んでいることは間違いないと思います」

   藤森もフライデーの直撃に交際を認めている。いつも思うが、お笑い芸人って、どうしてこうモテるのかね。

安倍晋三また怪しい周辺人脈―逮捕・起訴のABCホームズ元会長とツーショット

   石原新党や橋下市長の「日本維新の会」が注目を浴びる中で、存在感が日に日に薄れていく安倍晋三総裁だが、「週刊現代」が彼の「怪しい人脈」を掘り起こした記事をやっている。冒頭、2003年9月22日に行われた「ワールド・ダンス・ランキング・アワード」という耳慣れない名前の「ダンス大会」の模様が描かれ、自民党の幹事長になったばかりの安倍がそこで挨拶をしている。

   その時、壇上で安倍とツーショットに収まっているのが主催者の塩田大介・ABCホーム元会長だ。だが、この人物、今年3月(2012年)に競売入札妨害容疑で警視庁に逮捕され、起訴されている人物なのだそうである。安倍は最近発売された他の週刊誌にも、かって「山口組の金庫番」と呼ばれた大物金融業者・永本壹柱(本名・孫一柱)と親密に肩を並べる写真が掲載されたばかりだが、塩田もまた暴力団の密接交際者として警察にマークされてきた人物なのだ。

「1か月に2度、暴力団と近しい人物との交際が明るみに出るとは、次期首相候補の政治家として資質を疑われても仕方がない。新興宗教団体の『慧光塾』との深い関係が取り沙汰されたり、もともと安倍さんは『怪しい人脈』がチラつく人、という印象があります。政治家一家で育ってきたわりには、ワキが甘過ぎるのではないか」(政治評論家・有馬晴海)

   自民党清和会の幹部もこう語る。「岸信介さんが統一教会教祖の故・文鮮明氏と関係があったことで、安倍は官房長官時代に統一教会の行事に祝電を打って問題になった。国際勝共連合(文鮮明氏が設立した共産党撲滅を目指す組織)ともつながりがある。

   とにかく周りにいるのが右寄りの人間ばかり。右だけならいいけど、それが右翼、さらには暴力団につながる危険性がある」

   現代はこう結んでいる。「人を見るに厳しく、機を見るに敏という、政治家に必要な二つの能力が、現段階で安倍氏に十分に備わっているとは思い難い。『二度目の総理』が近づくいまこそ、真価が問われている」

   安倍総裁、心なしかこのところ淋しそうに見える。カミさんは居酒屋商売が忙しく、留守がちなのが響いているのか。

予算欲しさに強弁「予知できる」地震ムラの学者・役人いまや震災対策の害悪

   イタリアで地震に「安全宣言」を出した地震学者らに禁固6年の実刑判決が出て話題になっている。地震大国日本の地震予知はどうなのか。「週刊ポスト」が「大嘘ではないのか」と噛みついている。

「若手学者が声高に言った。『(予知できない地震があるのは)地震学者なら誰だってわかっている。そんな状態で「予知絡み」の予算を取るのはもうやめましょうよっ!』(中略)10月16日、北海道・函館で開かれた日本地震学会特別シンポジウム『「ブループリント(青写真)50周年――地震研究の歩みと今後』の討論は白熱した」(ポスト)

   ここで指す地震予知とは短期の地震予知である。冒頭の研究者の「予知できない地震」とは「前兆現象」のない地震で、阪神・淡路大震災も東日本大震災も前兆は観測されなかった。「反予知派」の筆頭でシンポジウム実行委員長の東大大学院・ロバート・ゲラー教授は「打つ手がない」「地震を予知しようとする作業に意味はない」とまで言い切った。

「その証左が文科省の外郭団体である独立行政法人防災科学技術研究所が作成する『確率論的地震動予測地図』(ハザードマップ)だという。地震学の粋を集めて作成されたはずのハザードマップだが、ゲラー教授は手厳しい。
『この地図は、地震発生確率の高い地区ほど濃い色で塗りつぶされているのですが、阪神・淡路大震災も東日本大震災も、大きな地震の震源はいずれも色が薄い、確率が低いとされた地区だった。こうなると予知は<害悪>ですらある。ハザードマップを見て、地震に遭う確率の低い地区だと思って住んだら、大震災に見舞われたという人がいるかも知れない』」

   地震研究には毎年100億円単位の予算が投じられ、官僚の天下り先にもなっている。東洋大学の渡辺満久教授はこう語る。

「地震学会の体質改善はそう簡単ではない。そもそも地震学者と呼ばれる人々に対してこれまでマスコミが甘すぎたんです。学界内部でも、きちんと同僚の罪を告発していた人々は昔からいたのに、『個人攻撃になるから』などといった理由をつけて、しり込みするメディアが多かった。そこはしっかりしてほしいと思う」

   朝日新聞(11月1日付朝刊)の「ニッポン人脈記 大地に聞く」で、地震研究の第一人者、カリフォルニア工科大名誉教授の金森博雄(76)がこう語っている。「地震予知について金森は『不可能と証明できないが、現在も非常に難しく、今のところ将来も相当難しい』と考える。『30年以内に70%の確率で発生』という伝え方にも疑問を持っている」

   金を湯水のように使ってでも、短期予知ができるのなら国民は納得する。だが、地震ムラの学者や官僚たちが、予算欲しさに「予知はできる」といっているのなら批判されるのは当然だし、いつかイタリアのように告発されるときが来るかもしれない。

大新聞なぜ追及しない!「ネットなりすまし」警察の調書でっち上げ

   他人のパソコンに入りこみ、殺人予告などをする「ネットなりすまし事件」は、危うく多くの冤罪者を生み出すところだった。警察は誤認逮捕にもかかわらず、調書を自分たちに都合よくでっち上げてしまったのである。冤罪にされるところだった人たちの恐怖を扱った現代の記事に注目。

   大新聞はなりすまし犯のことには言及するが、自白調書が警察のでっち上げだったことことを追及した記事があまり見当たらなかったのはどうしたことか。

   発端は7月1日、東京・杉並区に住む19歳の明治大学生が神奈川県警保土ケ谷署に逮捕されたことだった。横浜市のHPに小学校を襲撃する殺人予告を書き込んだという、威力業務妨害の疑いだったが、もちろん冤罪だった。

「しかし、3日付のスポーツ新聞にはこんな記事か載っている。<明大広報課担当者は『事実関係を確認し、厳正に処分します』とコメント。商学部2年の女子学生は『明治の恥。大学のイメージが悪くなり、就活などで他の学生に迷惑がかかる』と憤っていた>(日刊スポーツ)」(現代)

   現代のいうとおり、学校は事実関係を調べもしないで警察側の発表を信じてしまっているようである。大阪府警に誤認逮捕された北村真咲さん(43)の弁護人はこう語る。

「北村さんは、今回の事件に関して逮捕前から一貫して捜査に協力し、かつ否認していました。にもかかわらず、北村さんは逮捕・勾留されてしまい、著しい肉体的、精神的、経済的打撃を受けました。(中略)また、逮捕された後も、捜査機関は北村さんの言い分を聞くことなく連日の取り調べを続けました。このような取り調べは、虚偽の自白を誘発するものです。この取り調べに北村さんが屈していれば、そのまま有罪判決を受けていたかもしれない」

   8月26日に北村さんが逮捕され、9月1日に福岡の無職の男性(28)が警視庁に逮捕される。9月14日には2ちゃんねるに伊勢神宮を爆破予告したとして、三重県津市に住む28歳の男性が三重県警に逮捕されている。なぜこのようなことが起きるのか。全国紙社会部記者が解説している。

「08年の秋葉原事件後、警察庁が全国の県警に通達した『サイバーテロ予告の捜査マニュアル』があります。詳しい内容は開示されていませんが、そこには『脅迫メールの書き込みが行われたパソコンのIPアドレスを根拠に、被疑者を逮捕してもよい。被疑者否認のまま起訴しても、公判は維持できる』という旨が明記されているんです」

   IT時代にこんなとんでもない通達が出ていたというのは驚きである。真犯人が犯行声明で捜査当局の能力の低さをあざ笑うのは当然である。

   その上、犯人が捕まる可能性はほとんどないと、サイバー犯罪に詳しい神田知宏弁護士は話す。

「いろいろな国のサーバーを経由して発信元を隠すTorというソフトを使っているので、発信元を辿ることは不可能でしょう。現状はネットの書き込みに対する法整備が追いついておらず、警察は正直言ってお手上げの状態です」

   自分たちの後手後手に回った捜査をごまかすために、無実の者を逮捕し、自分たちに都合のいい調書をでっち上げ有罪にする。これだから司法を監視する手を緩めてはいけないのだ。

島田紳助ヤクザ記事で「週刊現代」勝訴!裁判所も認めた暴力団との親密関係

   最後に、週刊現代が昨年の10月15日号で「紳助、あんたはヤクザだ」と題する記事を掲載し、「島田紳助の不動産取引の際に暴力団幹部が同席していた」と報じて島田側から訴えられていた裁判で、判決が出た。

「『週刊現代』の記事で名誉を傷つけられたとして、元タレントの島田紳助さんと吉本興業(大阪市)が、発行元の講談社(東京都文京区)に計1億6500万円の損害賠償などを求めた訴訟で、東京地裁(本多知成裁判長)は30日、110万円を吉本興業に支払うよう命じる判決を言い渡した。島田さんの請求はすべて退けた」(asahi.com10月30日)

   紳助と暴力団との密接な関係を裁判所が認めたのだろう。実質的に現代側の勝訴である。

元木昌彦プロフィール
1945年11月24日生まれ/1990年11月「FRIDAY」編集長/1992年11月から97年まで「週刊現代」編集長/1999年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長/2007年2月から2008年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」(現オーマイライフ)で、編集長、代表取締役社長を務める
現在(2008年10月)、「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催。編集プロデュース。

【著書】
編著「編集者の学校」(講談社)/「週刊誌編集長」(展望社)/「孤独死ゼロの町づくり」(ダイヤモンド社)/「裁判傍聴マガジン」(イーストプレス)/「競馬必勝放浪記」(祥伝社新書)ほか

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