酒井法子「芸能界復帰」急がねばならない借金5億円！介護の仕事じゃ返せない
「フラッシュバックに襲われたことはありませんでした。もしいま目の前にあっても、薬物に手を出そうという気持ちは一切ありません。
保釈後、医師のカウンセリングやリハビリ等は受けてはいませんが、そうした症状に襲われずに過ごせました。最終的には、本人の気持ちひとつではないかと思います。
私には、薬物よりもずっと大切なものがある。守りたいものがある。今は幸せな環境にいるし、周りの皆さんも心配して下さいます。薬物に手を出すことによって、どのような結果を招くのか。それをしっかり考えていれば、二度と手を出さないと誓えます。
昨年四月、中国で行われた薬物防止のイベントに、ボランティアとして参加しました。北京空港には、たくさんのファンの方々が待っていて下さった。罪を犯した私を、あんなにも多くの方々が待っていてくれたことに驚き、本当に嬉しかったです」
懲役1年6ヵ月、執行猶予3年の有罪判決を受けたのりピーこと酒井法子（41）が芸能界復帰する。テレビではなくまずは舞台での復帰になるが、それを機に会見をやり各誌のインタビューに答えている。これは「週刊文春」のインタビュー。内容は当たり障りのないものだが、彼女の覚悟のようなものは伝わってくる。
元夫の高相祐一は今年6月に自宅で麻薬を含む液体を所持していた疑いで逮捕された（3週間後に処分保留で釈放）。前の事務所に5億円にも上る損害賠償を肩代わりしてもらっているそうである。介護の仕事をしていて返せる額ではない。薬物犯罪は再犯率が高い。早い復帰への批判もある。彼女が完全に社会復帰できるのかどうか、長い目で見守りたいものである。
天才騎手・武豊が勝てなくなった社台大帝国からの絶縁状「あいつは乗せるな」
「週刊アサヒ芸能」が天才騎手・武豊が最近なぜ勝てないのかの謎に迫っている。武といえば「03年から05年まで3年連続200勝以上の離れ業を達成。約4割という驚異の連対率を誇った天才は、10年に69勝、昨年64勝、今年は全盛期のわずか4分の1の53勝（11月23日現在）と、かつての雄姿は見る影もない」（アサ芸）
関西のベテラントラックマンは嘆息してこう話す。「騎乗数が激減しています。全盛期は、例えば3頭の騎乗依頼が来て、好きに選んでいた。今は選ぶ余地などなく、来た馬に乗らざるをえない。そもそも騎乗依頼が少ないということは、いい馬を選べない。そして、社台の馬を武に依頼するのは、どの調教師も遠慮するようになった。馬主も調教師も皆、社台にお世話になっていますから。本音では武に騎乗依頼をしたい社台関係者もいますが、上層部に怒られるんじゃないかと、ビクビクしています」
昨年（2011年）、重賞全120レースのうち社台グループの馬は51勝、今年はすでに半数の58勝を記録し（11月23日現在）、まさに社台大帝国を創り上げているのだ。
「社台大帝国の繁栄ぶりはこんなエピソードでもわかる。東濱氏（俊秋・競馬解説者＝筆者注）が言う。「牧場に馬を買いに行くと、普通は預ける厩舎は買い手の自由意思。でも社台は馬ごとに厩舎が決められていて、調教師も逆らえない。乗り役の決定権も、社台がダメだと言えばそれまで。社台にたてついて成績のいい厩舎はどこにもない状態で、調教師は顔色伺いです」
社台と武の間で何があったのか。それは10年のジャパンカップにさかのぼる。1位入線のブエナビスタが進路妨害で2着降着、武のローズキングダムが1位になった。スポーツライターの片山良三がこう語る。
「当該騎手の武と（ブェナビスタ騎乗の）スミヨンは検量室でパトロールフィルムを見ながら裁定委員に事情を聞かれ、武はそこで『あのブエナはアウトでしよ』と主張したということになっています。スミヨンは降着の裁定を自身のプログで批判的に書いたらしく、オーナーや関係者にも同様のことを話しただろうことは想像できます。
社台グループはスミヨン、ルメール、デムーロといった外国人を世界一乗れる騎手と考えて神格化しているから、言い分を信用したのでしょう」
ブエナビスタもノーザンファームの馬だからどちらが勝ってもいいじゃないかと思うのだが、社台ファームの総帥・吉田照哉はこの発言を問題視した。「もう武には乗せるな、というお達しというか、絶縁状が出されました」（東濱）
その上、10年3月の毎日杯で落馬し、大けがを負ったことで肩の可動域がなかなか元に戻らなかったそうである。腰痛もひどいそうだ。最近は酒に溺れる姿も多くなっているという。
その武が、先日のGⅠ「マイルCS」で4番人気のサダムパテックを見事勝利に導いた。天才の復活成るか。それは社台との「和解」ができるかどうかにかかっているようだ。
熊本に独立国作っちゃった痛快男！歳費は総理大臣の収入とカンパ。ただいま国民3万2000人
お次は「週刊現代」。一部では有名な人らしいが、政府に期待できないからと「独立国家」を熊本に作ってしまった坂口恭平（34）という痛快な男の話である。建国のきっかけは原発事故。危険があるのに正確な情報を教えないなど、国民を守らない政府を見て、これは政府ではないと思い、生存権に特化した国と政府を作ってしまったのだ。
彼が目指したのは土地と住宅からの解放。早稲田大学時代、建築学科に籍を置き、路上生活者たちの調査をした。彼らの中にはホームレスではなく、合法的に家を持っている人間がいた。調べてみると、係争の結果、誰も所有していない土地というのが都内にあり、銀座にもあるということがわかった。それに、彼らには段ボールハウスは寝室に過ぎないのだ。図書館が本棚、公園は水場、スーパーは冷蔵庫。都市空間のすべてを自分の家と捉える発想があったことに気づいたという。
そこから生み出したのがモバイルハウス。ベニヤ板だけで作った3畳間だけの小さな家だ。モバイルハウスはリヤカーの車輪がついているのがミソで、これだけのことで車両扱いになる。建築基準法上の「家」ではないから、固定資産税はかからないし、建てるのに免許もいらない。
「実は僕も建築士の免許をもっているわけじゃない。これは『住む人自身が建ててみようよ』という提案なんです。モバイルハウスを売るのが目的じゃないので、図面もダダで配っています」
これなら材料費2～3万円だけで家がもてる。自分の生活はゼロから作れるんじゃないかと思い始めた。 昨年3月、坂口は東京を離れて故郷の熊本に戻った。福島第一原発事故で飛散した放射性物質を避けてのことだ。国民を守ろうとしない日本政府に愛想を尽かし、5月に新政府を樹立した。
「原発事故への対応を見て腸が煮えたぎったけど、不満は以前からあった。月給18万円の人がワンルームに住んで8万円も家賃を払うなんて異常。金のないやつは住む場所がなくてもいい、って話でしょう。
もはや政府ではないと思った。だから、日本は無政府状態なんです。でも政府がないのはまずいから、自分が国を建てて、その国の内閣総理大臣になるしかないと」（坂口）
新政府は生存権を守るべく、放射性物質からの避難を呼びかけ、0円で泊まれる避難場所を用意する。その中心がモバイルハウスだ。使われていない土地を無償で借りてモバイルハウスを並べる。初期投資に2～3万円はかかるが、家賃はゼロ。井戸水を使い、自家発電を行えば水道光熱費もゼロだ。
そこへ構想に興味を持った熊本県知事直属の政策参与（現副知事）・小野泰輔が坂口を訪れる。新政府初の「外交」である。坂口はこう話す。「モンテビデオ条約という国家の義務と権利について定めた条約があって、国家の条件は、国民、政府、領土、外交のできる能力の4つ、とある。僕はこれを本気で満たしてみようと思った」
坂口はツイッターのフォロワーを新政府の国民と定義していて、現時点で3万2000人超、この半年で倍増したそうだ。政府は作った。次に行ったのは組閣。まず親交のある文化人類学者の中沢新一に電話し文部大臣に任命。その後も映画監督の鎌仲ひとみを厚生労働大臣にした。近々、東京ミッドタウンにあるフリースペースの使用権を譲り受けて国会議事堂にするという。
坂口は「ルールを破るのではなく視点をズラす」のだという。妻と4歳の子供を持つ。収入は原稿料とドローイング（絵）の販売、それにカンパ。おもしろい発想をする人が出てきたものだ。
飲むだけで持続時間2・6倍！効き過ぎて困る早漏防止薬「プリリジー」
蛇足だが、このところ「週刊ポスト」が熱心な「早漏防止薬」のお話。夢の薬の名は「プリリジー」という。先週号で8人のモニターに参加してもらって検証したところ、持続時間が2・6倍も延び、薬が効きすぎて困ったという人も現れたという。
この薬、アメリカの大手製薬会社ヤンセンファーマ社が製造している。「プリリジー」は抗うつ剤と同じに分類されるそうだ。要は、薬を服用することで高ぶった感情を抑える働きをするセロトニンの量を増やすのだ。脳内の興奮を抑制することで、射精までの時間を延長する効果をもたらす。
だがこの薬、副作用もあるため、医師の適切な指示をもらわなくてはいけない。また65歳以上は適用外。3錠で9000円もする高価なものだ。これほどのおカネを出しても早漏を防止したい方は、ポストを買いに走るべし。
元木昌彦プロフィール
1945年11月24日生まれ／1990年11月「FRIDAY」編集長／1992年11月から97年まで「週刊現代」編集長／1999年インターネット・マガジン「Ｗｅｂ現代」創刊編集長／2007年2月から2008年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」（現オーマイライフ）で、編集長、代表取締役社長を務める
現在（2008年10月）、「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催。編集プロデュース。
【著書】
編著「編集者の学校」（講談社）／「週刊誌編集長」（展望社）／「孤独死ゼロの町づくり」（ダイヤモンド社）／「裁判傍聴マガジン」（イーストプレス）／「競馬必勝放浪記」（祥伝社新書）ほか