ああ、紅白歌合戦の威光いまいずこ...歌手のわがままに引っ張り回されるNHKの凋落

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   明けましておめでとうございます。本年もよろしくお願いいたします。

   昨年大みそかのNHK紅白歌合戦は中森明菜や桑田佳祐まで引っ張り出したが、あえなく視聴率は前年より2.3ポイントも下がって42.2%止まり。以下は『週刊文春』と『週刊新潮』の特集から引用したものである。

   中森には「録画映像疑惑」がもちあがり、桑田には歌詞の内容が「安倍首相批判」ではないかという反響が出た。1月6日付の朝日新聞がこう報じている。<横浜での年越しライブ会場から中継で登場した桑田さんが歌ったのは「ピースとハイライト」だった。

   世界各国の言葉で「平和」という文字が映し出された映像が流れる中、桑田さんは少しおどけたように歌った。

♪都合のいい大義名分(かいしゃく)で 争いを仕掛けて 裸の王様が牛耳る世は......狂気

   この「都合のいい大義名分」を、集団的自衛権行使容認のための憲法解釈変更に重ね合わせて聴いた視聴者らがネットで反応した。曲名を「平和(ピース)と極右(ハイライト)」と読み替えたり、「裸の王様」を安倍晋三首相への揶揄(やゆ)と受けとめたり――。

   ツイッターなどにはこの歌の「解釈」を巡って賛否の投稿が相次いだ>

   朝日新聞らしい解釈だが、桑田が意識してそう歌ったのだとすれば、日本のジョン・レノンといってもいいのかもしれない。

   中森明菜の疑惑についてはNHK関係者がこう話す。<「あれは生放送です。ただ、明菜の声量が生中継で出せなかった時のために、流れる曲に録音した明菜の歌声を入れて、その上に彼女の生歌を乗せて中継したのです」>

   これはバックトラックといって音楽ライブでよく使われる「声量偽装」ともいわれる技術だそうだ。やはり明菜は大勢の前で歌える状態にはなく、歌さえも「偽装」しなければならなかったということだ。これで復帰がまだまだ遠いことが全国に知られてしまった。

   桑田の出場も直前まで伏せられていたそうだが、それは週刊新潮によると犬猿の仲の長渕剛がそれを知ると降りてしまうことを慮ったというのである。その意趣返しではないだろうが、長渕は新曲を歌うといい出し、NHKもさじを投げ好きにしてくださいといったと週刊文春が報じている。

   中島みゆきもAKBなどの若手がガヤガヤうるさいNHKホールで歌うことを嫌がったために別スタジオから歌ったという。昔の紅白の威光を知っているわれわれには信じられないことだ。美空ひばりは例外として、他の歌手のわがままなど聞く耳持たなかった紅白の凋落を示すエピソードである。

   司会の吉高由里子のひどさは際立っていたが、薬師丸ひろ子も<「全くダメだった」(スポーツ紙記者)>(週刊文春)。ヒドイを通り越して哀れさを感じさせるステージだった。もう歌など歌わないほうがいい。もう一人酷かったのが大トリの松田聖子。あれだけのタマがプレッシャーで震えていたとは思えないが、トリをとるには10年早いと思わせるステージだった。

5分で分かる「世界的ベストセラー『21世紀の資本』」週刊現代タイムリーな好企画

   お次は『週刊現代』と『週刊ポスト』のアベノミクスにまつわる記事を2本。朝日新聞の1月5日付社説で安倍政権の経済政策をこう批判している。<金融緩和で物価を押し上げることが果たして好ましいのか。企業がきちんと利益をあげて働く人の賃金が増え、その結果、消費が活発になって物価も上がっていく。求められるのはそんな経済の姿だろう。

   物価が将来どれだけ上がると考えるか、人々の期待(予想)に働きかける政策から、実需を見る政策へ。経済のかじ取りを切り替えるべきではないか>

   日本の現実は<年収200万円以下の働き手が1100万人を超え、住民税が非課税となる低所得世帯の人が2400万人を数える。かつて日本経済を支えた中間層が細り、低所得層が増えた。それが、日本経済のいまの姿である>

   格差がますます広がり、わずかな富裕層やアベノミクスで恩恵を受けている一部の大企業だけが「我が世の春」を謳歌しているだけである。

   週刊現代は世界的な投資家ジム・ロジャース氏にこういわせている。<「日本はすでに多額の政府債務を抱えており、本来であれば財政支出を減らすべきです。そもそも人口減少が急激に進む国に、新しい道路や橋を作る必要がどこにあるのか。大規模な財政支出を止めれば減税することも可能で、そうすれば国民の生活水準は改善されていく。しかし、安倍総理がやっているのはそれとは真逆。アベノミクスは今年も日本を破壊する方向に進んでいくということです」>

   急激な原油安でロシアが喘いでおり、アメリカもシェールガス景気に水を差された格好だ。欧州は経済不振から抜け出せず、中国の成長率の鈍化がはっきりしてきた。世界的にいつ何があってもおかしくない「90年代末と似てきた」(英エコノミスト)不安定な時代である。

   株価も不安定ながら2万円の大台に乗るのではないかと見られているようだが、週刊現代によれば6月に最大の山が来るという。それはアメリカのFRB(米連邦準備理事会)のイエレン議長が9年ぶりに行うといわれる「利上げ」だ。これまでアメリカはゼロ金利政策をとり続けてきた。景気を刺激するアクセルをふかしてきたわけだが、それをやめてブレーキを踏めば、スピンしてアメリカ経済が失速する可能性が出てくるというのである。そうなれば投資家たちは株などに投資したカネを引き上げるリスクが高まるという。

   また、もし利上げしないという判断をすれば、アメリカ経済が減速していることを意味するわけだから、アメリカ株の売りにつながる。こうしたアメリカ経済の余波が日本に押し寄せ、株大暴落のシナリオも考えられるという。

   ところで、いま世界的なベストセラーにフランスの経済学者トマ・ピケティ氏が書いた「21世紀の資本」(みすず書房)がある。その本が5分でわかるという記事を週刊現代がやっている。

   こうした企画はもっとやるべきである。アメリカではこうした重要だが大著には必ず要約本が出て、それが売れるのだ。5分とはいかないが1時間程度で内容のダイジェストをする記事が、日米の本を問わずもっとあっていいと思う。それが読みたくて週刊誌を買う読者も必ずいるはずだ。

   この本の翻訳を手がけた山形浩生氏がこう解説している。<本書で主張していることは、実はとても簡単なことです。各国で貧富格差は拡大している。そして、それが今後大きく改善しそうにないということです。

   なぜかというと、財産をもっている人が、経済が成長して所得が上がっていく以上のペースでさらに金持ちになっていくからです。ピケティの功績は、このことをデータで裏付けたことにあります>

   この格差を是正するのには相続税の増税が必要だとしているが、これは富裕層に限ってなされるべきであろう。

やっぱり高いテレビマンの給料!有名500社トップはフジ、2位TBS、4位日テレ、8位テレ朝、20位テレ東...

   週刊ポストは日本の企業間の格差もどんどんアベノミクスで広がっていると、有名500社の企業の平均年収を調べて公表している。これによるとフジ・メディア・ホールディングスが2012年度の1479万円から1506万円にアップして第1位。2位はTBSホールディングスで1489万円から1499万円。3位が野村ホールディングスで1334万円から1488万円。4位が日本テレビホールディングスで1491万円から少し下がって1454万円。6位が電気機器のキーエンスで1321万円から1440万円。

   7位が日本M&Aセンターで1217万円から1412万円。8位もメディアでテレビ朝日ホールディングスが1303万円から1395万円。20位にもテレビ東京ホールディングスが入り1210万円から1221万円で入っている。その他にも20位までに損保や商社がズラッと顔を見せている。

   ちなみに紅白の裏番組は、以前は各局捨て番組で埋めていたが、近年はテレビ東京のボクシングのように5~6%をとるものが増えてきている。だが、中には今年も「試合放棄」したテレビ局があると週刊文春が報じている。それが年収ナンバー1のフジテレビだ。年末年始の番組は軒並み低視聴率で、31日のバラエティ「ツキたい人グランプリ」は何と2.5%だった。こんな番組をつくっているテレビ局が給料ナンバー1というのは、どう考えてもおかしいではないか。社長、今春は給与のベースダウンを考えたほうがいいのでは。

会社が儲かっても上がらぬ賃金!純利益1兆8281億円のトヨタは給料アップにたった1・3%

   アベノミクスの「トリクルダウン」戦略とは、富めるヤツがさらに儲かれば、そんなヤツらがどんどんカネを使って貧しい人間にも行き渡るというものだが、そんなものは気配も感じられない。

   週刊ポストは財務省の法人企業統計を出して、<アベノミクスが始まった2013年度に「資本金10億円以上の大企業」は経常利益を平均約34%も伸ばしたが、「資本金1000万円未満の中小・零細企業」は平均マイナス2%の減益だった>といっている。さらに<リストをさらに細かく見ていくと、日本の政治が明らかに権力者の取り巻きだけが利益を得る「途上国型」へと大きく退化しつつあることがわかる>としている。

   円安でたっぷり利益を上げたトヨタ自動車の平均年収も43万円増の794万円、日産は67万円増の766万円にはなっているが、トヨタは13年度で1兆8231億円の純利益をあげているのに、社員の給料アップに使った金額はたった約240億円、純利益の1.3%しか使っていない。

   トリクルダウン効果がないことを象徴的に示すのが、自動車業界を中心に人材派遣を行っている東証一部上場の企業「アウトソーシング」で、同社の平均年収は5万円しか上がっていなくて289万円だという。大企業はまるまる肥え太り、内部留保で貯め込み、社員には雀の涙ほどのベースアップを施し、下請けには涙も出さない。

   驚くのはトヨタや新日鐵の大卒事務職や技術職の年収の高さだ。トヨタの大卒は入社7年目の29歳で約650万円、出世の早い人間は40歳課長で約1200万円になるという。新日鐵も平均年収569万円だが、これは高給の管理職を排除しているからで、30歳そこそこで管理職に昇格すると年収1000万円台に近づくという。大企業と中小とで格差が広がり、社内でも高卒と大卒で格差があり、出世するかしないかで大きく賃金格差が広がっていく。

   大手商社では大きなプロジェクトを成功させれば40代でも3000万円に届くという。年収200万円しかないワーキングプアは、この数字をどう見るのだろうか。こうした富める者だけをさらに富ませるアベノミクスは、日本人の大多数の貧しさの上にあることを安倍首相は気付いてはいまい。

   アベノミクスを盲目的に礼賛する大新聞やテレビは、これからますます安倍首相にすり寄っていくことであろう。週刊誌の役割は常に弱者や貧しい者に寄り添って、政権批判をこれまで以上に強めていかなければならないはずだ。

元木昌彦プロフィール
1945年11月24日生まれ/1990年11月「FRIDAY」編集長/1992年11月から97年まで「週刊現代」編集長/1999年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長/2007年2月から2008年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」(現オーマイライフ)で、編集長、代表取締役社長を務める
現在(2008年10月)、「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催。編集プロデュース。

【著書】
編著「編集者の学校」(講談社)/「週刊誌編集長」(展望社)/「孤独死ゼロの町づくり」(ダイヤモンド社)/「裁判傍聴マガジン」(イーストプレス)/「競馬必勝放浪記」(祥伝社新書)ほか

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