FIFAなぜアメリカ司法当局に狙われた?スポンサー米企業の大金がネコババされてる!

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<長らく疑惑の目が向けられてきたFIFA(国際サッカー連盟)の「反則行為」に天罰が下るかもしれない。米司法省が先週、スイス当局(FIFAの本部はジュネーブにある)と連携して、FIFA関係者14人を大掛かりな不正利得やマネーロンダリング(資金洗浄)などで告発したのだ。「これは詐欺のワールドカップだ」と、米国税庁のリチャード・ウェブ捜査官は発言。現時点で1億5100万ドルの不正資金を突き止めたことに触れ、「今日、FI FAにレッドカードを突き付ける」と宣言した>

   これは『ニューズウィーク日本版』の大特集「FIFA対USAのキックオフ」からの引用で、日本では週刊誌はあまり関心はないようだが、こんなにスケールが大きくておもしろい「贈収賄事件」はないのではないと思う。

   これまでもFIFAの腐敗はいわれ続けてきた。なかでも2010年に18年と22年の開催国を同時に決定したことに、世界の心あるサッカーファンから「疑惑」の目が向けられた。18年はロシア、22年はワールドカップに1度も出場しことのないカタール。カタールは夏の平均気温が50度にもなる。FIFAも内部調査に着手したが、「倫理違反は確かに存在したが、投票プロセスに影響はなかった」という不可思議な発表をしただけだった。

   この数十年、FIFAには腐敗の疑惑がつきものだったが、FIFAはのらりくらりとスキャンダルをかわし生きながらえてきた。今回不思議なのは、起訴された幹部の多くはアメリカに住んだことはない。それなのになぜ彼らをアメリカ(具体的にはニューヨーク東部地区)で立件できたのか。アメリカの裁判所には彼らを裁く管轄権がないのではないのか。

<ここが今回の司法省の戦略の鮮やかなところだ。問題となった不正な資金の大部分は、銀行間の電信送金によって支払われていた。そしてこれらの銀行のサーバーがニューヨークにあった。つまり汚職幹部への送金が、ニューヨーク東部地区にあるサーバーを経由していたことを理由に、アメリカの司法当局はその取引に対して管轄権があると考えたのだ>(ニューズウィーク)

   また起訴状によると、彼らはしばしばニューヨークで贈収賄計画を協議する会合を開いていたという。つまり、共謀行為はアメリカで進められていたのだ。

   ニューズウィークは、この事件をアメリカが本腰を入れてやろうとした背景には、94年のW杯開催当時はサッカー後進国だったアメリカのサッカーが、サッカー大国へと変貌したことがあると指摘している。W杯の有力スポンサー5社のうち、コカ・コーラ、ビザはアメリカ企業であり、07年から10年に当時のパートナー企業(日本のソニーも入っていた)6社からFIFAが受け取ったスポンサー料は106億ドルにもなるとニューズウィークは報じている。長年FIFAを牛耳ってきたブラッター会長(79)が6月2日に突然辞意を表明したのは、自身へ捜査の手が伸びるのを恐れたためではないかといわれている。

   FIFAの次はIOC(国際オリンピック委員会)かもしれない。スポーツの祭典でカネを儲けている輩は日本にもいるのではないか。これからの捜査の進展に大注目である。

航空自衛隊幹部「派遣で死んだら国葬になるのか・・・。そんな規定すらない安保法案」

   安保関連法案を審議している衆院特別委員会が大荒れである。その張本人が不規則発言を連発している安倍首相というのだから、本気で国民の理解を得ようとしているのか疑われても仕方ないだろう。

   今週は『週刊文春』『週刊新潮』『週刊ポスト』がこの問題を取り上げているが、やや視点が異なるようだ。週刊文春は「安倍首相は国民をバカにしている」と手厳しい。安倍首相の私的諮問機関「安保法制懇」のメンバーだった防衛大学校名誉教授の佐瀬昌盛氏に、今回の安保法制審議における最大の問題点は「国民に理解してもらおうという配慮が感じられない」ことだと言わせている。

   厚さ3センチはあろうかという今回の法律案の要綱は、専門家でも理解するのに気力体力を必要とし、「こうしたもの以外、安倍政権は国民に対して、説明する資料を用意していない。これで国民に対して国会審議を理解しろというのは無謀で、国民の困惑を買うのは当然の成り行きです」(佐瀬氏)

   この法案が成立すれば、自衛隊員のリスクが高まるのは当然だと考えるが、そこを安倍首相たちは説明していないことに現役の海上自衛隊員も「不安がある」と話している。

   現役の航空自衛隊幹部は<「安倍首相は生死のリスクについてきちんと語るべきです。今後、自衛隊の派遣は、否が応でも外交の道具の一つになるわけですから、避けて通れないテーマです。また現在、国葬の規則では、自衛官の戦死は想定されておらず、国家の命令によって命を落とした際の処遇をどうするかも規定すべきです」>と語っている。

   週刊ポストは安保法制の事務方を務める官邸筋がこう語る。<「官邸は安保法を参院まで通すために今国会を8月10日頃まで延長する方針だが、通常国会は延長が1回しかできないから、参院での審議時間を考えれば、従来の会期末(6月24日)までに衆院通過させておく必要がある。

   ギリギリの採決は何が起きるかわからないし、6月23日には沖縄の全戦没者追悼式が行われ、そんな日に強行採決すれば余計に反発が強まる。

   逆算すると会期末の前週の19日金曜が官邸が想定する強行採決のタイムリミットだ。そのことはすでに国対に伝えられている」>

   週刊文春で外務次官経験者が、この法案を強行採決すれば、1960年に日米安保条約を強行採決して辞任に追い込まれた岸信介の二の舞になるのではないかと懸念している。

   週刊新潮は持ち味の安倍首相も野党も真剣味がないと、両者をバッサリ。<安保国会とも言われる今国会において、議員たちはそもそも「何」を話し合うべきなのかさえ見失ってしまっていると言えそうだ。国民が戸惑うのも、むべなるかなである>

   かくして<眠気を誘う詮無き議論が続けられるのであった>と結んでいるが、週刊新潮のほうこそ、この重要法案の審議を詮無き議論にしてしまってはいけないことを認識しているのか、心配ではある。

   『週刊現代』で自称「家庭内野党」といっていた安倍昭恵夫人が、「応援野党」に宗旨替えしたとして、夫の日常をこう話している。<「私が帰宅すると、主人は上の階に住んでいる母(洋子さん)のところでくつろいでいたり、マッサージの先生に来てもらっていたり、あとはだいたいDVDを見ています」>

   DVD鑑賞専用の防音の部屋で、海外ドラマの「ハウス・オブ・カード」や「ウォーキング・デッド」を菓子やアイスクリームを食べながら見ているという。図らずもここから浮かび上がるのは、四六時中日本人の生命と安全を考えていないトップの素顔である。

週刊ポストおなじみのMEGA地震予測「関東地方に危険な兆候消えてない。さらなる大地震の予兆」

   このところ震度5クラスの地震が頻繁に起こり、箱根や口永良部島などで噴火も起きている。週刊ポストによれば、5月末(2015年)まで震度5以上の地震は昨年の倍以上のペースで発生しているそうである。もはや大地震はいつ起きてもおかしくないという意識は常に持つべきだろう。

   週刊ポストお馴染みの「MEGA地震予測」を展開する民間会社JESEA(地震科学探査機構)の顧問を務める東京大学名誉教授の村井俊治氏は、こう警鐘を鳴らす。<「地震(5月25日の地震=筆者注)発生後も関東地方にある危険な兆候は消えていません。これはさらなる大地震の予兆かもしれない」>

   週刊現代によれば、5月25日の地震はこれまでとは違っていたという。<M5・5、最大震度5弱という数値だけを聞けば、単なる「やや強めの地震」と思うかもしれない。だが実際に体験した者にとって、あの揺れ方は、ここ最近の地震と明らかに「質」が違っていた。最初からドン! と縦に来る、明らかに「これは直下型だ」と分かるタイプの地震だ>

   5月30日の夜に起こった小笠原を震源地とする震度5の地震も、首都圏の鉄道を大きく混乱させた。

   かねてから、関東地方では向こう30年の間に7割近い確率で大地震が起きるといわれてきた。<しかしこの警句自体が、既に陳腐なものになっていることも否めない。生命と生活を危うくしかねない巨大地震を、あたかも天気予報や宝くじのように確率で言われても、ピンと来るはずがないのだ。

   あの突き上げるような縦揺れは、千のデータや予測よりも雄弁に「日本人は地震の巣の上に住んでいる」そして「『その時』は間近に迫っている」と物語っていた>(週刊現代)

   週刊文春は巻頭から「首都直下地震と破局噴火に備えよ!」という特集をしている。マグマ学の権威とされる巽好幸神戸大教授を引っ張り出して、こういわせている。

<「首都直下地震は日々発生する確率が上がっていきます。今日起こらなければ明日の確率はさらに上昇するのですからロシアンルーレットのようなもの。首都圏の下にある北米プレートの下には、フィリピン海プレートと太平洋プレートが沈み込んでいます。これまでも三枚のプレートが複雑に動くことで多くの大地震を引き起こしてきたのです。
   加えて房総半島沖には、三重会合点と呼ばれる三つの海溝(プレート間にある溝)が集まる地点が地球上で唯一存在しています。フィリピン海プレートは北西に向けて移動していますから、三重会合点の安定を保とうとする海溝もそれにあわせて西に移動していきます。これによりプレートにひずみが溜まり地震が頻発するのです。首都圏に地震が集中するのは当然のことで、ここに首都を置くというのは、率直に言って正気の沙汰ではないと思います」>

   いつかは必ず来る巨大地震にどう備えたらいいのか。箪笥や本棚を壁に縛り付けたり、保存食を買いだめするだけでいいはずはない。根本的な地震対策をどうするかは「戦争法案」よりも喫緊の課題だと思うが、安倍首相にその危機感はまったく感じられない。困ったものである。

片岡愛之助「男の優柔不断」熊切あさ美にはっきり言わない「別れたい」

   藤原紀香(43)と歌舞伎役者の片岡愛之助(43)の熱愛を張り込みスクープしたのは先週発売の『女性セブン』であった。紀香と愛之助が代官山の和食屋で食事をしたあと、いったん別れた愛之助が愛車に乗って紀香のマンションへ入り、翌日の朝出てくるところを「目撃」している。

   同棲状態といってもいいそうだ。紀香は独身、愛之助も戸籍上は独身だから問題はないようだが、愛之助には13年2月に「交際宣言」したタレントの熊切あさ美(34)という彼女がいるのだ。熊切は5月29日、日本テレビ系「情報ライブ ミヤネ屋」に出演して、愛之助とは「別れ話になったことはない。破局はしていない」と涙ながらに訴えたから、スポーツ紙やワイドショーが騒いだが、週刊文春によれば、同棲状態は紀香側の「やらせ」の疑いありだという。

   というのも、7月から紀香の久々の連続ドラマが始まるために、紀香側からリークしたのではないかといわれているそうだ。このところ話題もなく影の薄い紀香が「身体を張って」話題づくりをしたというのだろうか。

   では、愛之助と熊切との切れた切れていない問題はどうなのだろう。これには愛之助の義父・片岡秀太郎(73)が週刊文春のインタビューにキッパリこう話している。

<「少し前に(愛之助から)別れましたと報告を受けていました。元々、二年前に熊切さんとお付き合いしていると報告を受けたときから、結婚するつもりはないと聞いていましたので、そうですかということで・・・」>

   愛之助の知人によると、愛之助は医者から働きすぎだから少し一人になる時間を作った方がいいといわれたそうで、熊切と住んでいたマンションを離れてホテルで過ごすようになったという。そのうえ、後援会の反対などもあり、結婚が難しい状態でいつまでも交際を引き延ばすのはよくないと考えて別れを決断したそうだ。「今でも家賃を払っているのは、お詫びの気持ちからで愛情からではありません」と話している。

   秀太郎氏が<「あの人(愛之助)は優しすぎるところがあるから。誤解が生まれているようだけど、しっかり(説明)しなくてはいけないね。女性を傷つけるのはよくない」>

   私のように女性経験の少ない男がいうことではないかもしれないが、要は愛之助という男は優柔不断でズルイということではないのか。熊切は早く分かれてよかった。そういうと彼女からお叱りを受けるかもしれないが、本心である。

元木昌彦プロフィール
1945年11月24日生まれ/1990年11月「FRIDAY」編集長/1992年11月から97年まで「週刊現代」編集長/1999年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長/2007年2月から2008年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」(現オーマイライフ)で、編集長、代表取締役社長を務める
現在(2008年10月)、「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催。編集プロデュース。

【著書】
編著「編集者の学校」(講談社)/「週刊誌編集長」(展望社)/「孤独死ゼロの町づくり」(ダイヤモンド社)/「裁判傍聴マガジン」(イーストプレス)/「競馬必勝放浪記」(祥伝社新書)ほか

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