小泉進次郎「藤原紀香似のバツイチ秘書」東プリ雄叫びの夜!「こっち来いよ!」

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<「静まりかえるホテルの廊下には、二人の会話が響いていた。進次郎氏の低い声とA子さんのはしゃぐような高い声は両方ともよく通る。(中略)
A子『私変なこと言ってたらやばいんだけど。私ずっと誰の会員にもなっていなかったんですけど。罰ゲーム(笑)』
進次郎『じゃあ、無理矢理好きだって思い込めば』
   とりとめのない会話が続く。
   だが六十分後、突然進次郎氏の雄叫びが響いたのだ。
『来いよ!えぇ!』
   いつの間にか、たわいない会話は男女の甘い声へと変わっていた」>

   がらっぱちの八五郎が我が家に飛び込んできて、「て、て、てえへんだ!政界のプリンス小泉進次郎に『初ロマンス』だと週刊文春がやってますぜ」と大声で叫ぶ。「どれどれ」と読んでみれば、お相手は進次郎氏が大臣政務官をつとめる復興庁の元職員(30)で藤原紀香似の美人。しかも彼の秘書をしていたというのだ。さすが週刊文春、天晴れ天晴れ、甘茶でかっぽれ。

   まあ、進次郎氏も34歳の男盛り。ガールフレンドの一人ぐらいいたっておかしくなかろうが、何やらこの二人、わけありのようなのだ。A子さんは東北の出身で、父親は病院を経営する地元の名家だという。彼女は専門学校を卒業して県庁の職員をしていたときに、当時交際していた彼氏と結婚して退庁した。だが、なぜか去年の春に離婚してしまったそうだ。その後、50倍近い倍率の試験を通過して復興庁の職員になり、上司に抜擢されて秘書席へ配置換えになったという。その後、週刊文春によれば、進次郎氏と理無い仲になったようである。

   冒頭のシーンは7月24日(2015年)の未明、場所は小泉家御用達の東京プリンスホテルの一室。1泊2万円の『質素』な部屋だったと週刊文春が書いている(よく調べてるね)。もっといい部屋なら廊下で聞き耳を立てている記者に2人の声は聞こえなかっただろうに。

   深夜2時頃、A子さんは部屋から抜け出して都内の自宅へ帰っていった。進次郎氏が起きたのは朝の9時半だったという。

   週刊文春のすごいのはこれからだ。逢瀬の翌々日、A子さんは成田空港にいた。1年間北米に留学するのだという。A子さんに直撃して、当夜撮影した写真を見せると、表情をこわばらせたままゲートをくぐって行ってしまったそうだ。進次郎氏はどうか。記者の質問にはひと言も答えず車に乗り込んでしまった。

   2人の恋は世界を駆ける恋になるのか。ひょっとするとバツイチ美女と政界のプリンスの仲睦まじい姿が、ニューヨーク・マンハッタンのカフェあたりで見られるかもしれない。

アメリカ保守派の本音がわかる「ニューズウィーク日本版」日本は自国のことしか考えていない

   安倍首相の70年談話は8月14日に発表されるようだ。きのう5日(2015年8月)、戦争中に外務大臣をやり、A級戦犯として巣鴨プリズンで病死した東郷茂徳氏を祖父に持つ東郷和彦氏(元外務省)と話す機会があった。

   外交の専門家である東郷氏は、安倍首相の談話は戦後50年の村山談話を一層深化させ、侵略、植民地支配、お詫びというキーワードを入れて、世界に発信するべきだろうといっていた。そうすることによって、中国、韓国との緊張関係が緩和され、話し合いの糸口が見えてくるはずだと私も思う。そうした決断が安倍首相にできるだろうか。

   『ニューズウィーク日本版』というのはナショナリズム色が強くて私は好きではないが、アメリカの保守の考え方を知るにはいいメディアではある。そのニューズウィークが「日本が迫られる『戦後』の克服」という特集を組んでいるが、アメリカ史観が強すぎていささか辟易する。少し紹介しよう。書き手は横田孝編集長である。

<今も日本人は「戦後」を生きている。もちろん、欧州でも第一次大戦や第二次大戦の節目の年には記念行事が行われる。英語圏にpost warという表現はあるものの、日本のように戦後〇〇年、といった表現はあまり使われない。アメリカのように、戦後という概念が存在しない国もある>

   アメリカは外国との戦争で負けたことがないから、こんなことがいえるのである。多くの国は戦後を克服してきているのに、<日本は違う。日本も周辺国も歴史問題に拘泥し、和解の道筋を見いだせていない。それだけではない。今も「戦後メンタリティー」に縛られ続けることによって、日本は自ら外交や安全保障の議論の幅を狭めている>

   敗戦後、日本を占領してアメリカのメンタリティーを植え付け、占領後も沖縄の基地の固定化など、この国を属国化してきたのはアメリカではないのか。

<70年間平和主義を守り続けたことによって、日本は1発の銃弾も撃っていない。その事実は誇るべきであろう>

   第二次大戦後、紛争で世界一多くの人間を殺してきたアメリカにはいわれたくないね。

<だが今は冷戦構造で安定を享受できた20世紀後半と違い、日本を取り巻く状況は劇的に変容している。安全保障で他国に依存し続け、自国のことしか考えずに平和を願うだけでは日本の安全を十分守れる状況ではなくなった>

   なぜ冷戦構造が終焉したために日本の安全が脅かされる状況になったのだろう。安倍首相もよく同じことをいうが、ここのところが私にはよくわからない。アメリカの力が相対的に弱体化したから、皆も力を貸しておくれといっているだけじゃないのか。

<過去に縛られるあまり、現在置かれている状況を見失い、未来を見通すことができていないのだとしたら、この国の将来は危うい>

   危ういのは世界の警察の役割を果たせなり焦るアメリカのほうであろう。

<そもそも、日本は自分自身であの戦争を総括してこなかった。極東軍事裁判では日本の指導者が事後法で戦争犯罪人として裁かれたが、日本人自らが当時の指導者らの責任を追及したわけではない。責任の所在を自ら明確にすることなく、左派の過度な贖罪意識と、それに反発する右派の極端な主張のせめぎ合いが続いてきた>

   憲法を押し付け(内容には満足しているが)、戦勝国による一方的な東京裁判をやって、広島・長崎への原爆投下など自国の戦争犯罪を裁かなかったのはアメリカではないか。

<中国が台頭している。最近、アジアインフラ投資銀行(AIIB)にみられる経済的な野心や南シナ海での拡張主義など、中国は世界秩序のルールを変更しようともくろんでいる。世界第二の経済大国にして、世界最大の軍隊と核兵器を持つ共産主義国家との関係をマネージしていく上で、歴史問題で何らかの妥協点を両国で見いだす必要がある>

   軍事力では今もアメリカが最大で、核兵器保有はロシアが約1万個、アメリカが約8000個で中国は約240個といわれている。要はアメリカは中国の影に怯えているということだろう。

<必要なのは村山談話の否定ではない。謝罪でもない。過去と誠実に向き合う姿勢を内外に示しつつ、あの戦争を総括し、左右の対立を乗り越えて『戦後』を克服することだ。『戦後』という過去に生き続けるか。それとも、過去を受け止めた上で日本の現在地を認識し、未来に目を向けるか――。この国は今、大きな岐路に立っている>

   戦後を克服する第一歩は、現在の「従属的独立」(ジョン・ダワー氏)状態から真の独立を日本が果たすことだと、私は思うのだがいかがだろうか。

翁長雄志・沖縄県知事「AERA」発言に菅官房長官真っ青!「辺野古工事1か月中断」

   菅義偉官房長官が辺野古工事を1か月中断することを発表したが、これは翁長雄志知事の『AERA』での発言がきっかけになっていることは間違いない。翁長知事と佐藤優氏が対談して以下のようなことを話している。

<佐藤 辺野古新基地をめぐる沖縄県の埋め立て承認について、県の第三者委員会は、報告で「(法的)瑕疵があった」との結論を出しました。昨日(7月29日)の朝日新聞社主催のシンポジウムで、知事は承認取り消しを示唆されました。方向性はそれ以外にないと思います。
翁長 そうですね、あとはタイミングですね。タイミングはいろいろ聞かれますが、それだけは言うわけにはいかない。私が言わないので、迷いがあると考える人もいますが、結果が出れば分かります。先を見通した話は一切できませんが、国は突然何をするか分からないので、じっくり横目でにらみながら、即応態勢でやっていきます。
(中略)
佐藤 訪米の手応えは、どこで最も感じましたか。(中略)
翁長 ハワイでは沖縄出身の人たちの愛情に接しました。私の心の支えになりましたが、日米両政府を動かすまではいきません。(中略)今回、日本大使館のメモが、自分の訪問先全部に渡っていたと感じました。お会いした上院議員、下院議員がまったく同じ文章を読み上げ、「辺野古が唯一の選択肢」から話が始まるのです。
 日本の駐米大使は「アメリカの反応も同じだったでしょ」という話を私にしていました。ケネディ駐日大使との会談のときも、予定の30分に近づいたので失礼しようとしたら、「ちょっと待って」と、慌ててその文章を読み上げられました。
佐藤 今回の訪米についての情報開示を、外務省に請求するといいですよ。公電に何を書いたのか、沖縄は沖縄のことを知る権利がある。
翁長 わかりました。早速検討しましょう>

   沖縄が中国に操られているという見方があるがという佐藤氏の問いに、翁長知事は<「歴史的に中国が沖縄に危害を加えたことは一度もありません。沖縄が苦しんだのは薩摩に併合されてからです>といい、日本人へこう警告する。

<今年5月17日の県民大会で、私が最後に話したのは「日本の独立が神話であると言われないようにしてください」ということ。アジア諸国から、日本と交渉するより米国と交渉したほうが早いと思われています。これでアジアのリーダーになれるのか。経済力でしか尊敬を集められない。大変さびしいアジアとの関係です>

   佐藤氏も本土の人間にこう突き付ける。<重要なのは独立ではなく、自己決定権の確立です。我々の運命は我々が決める。いまの時点では、沖縄は日本の一員であることを選択していますが、沖縄を犠牲にしてまで日本のために働けとなると、これは話が別。そういうことはできません。自己決定権の確立が独立という結論に至るかどうかは、ひとえに本土側の対応にかかっている>

   この欄でも何度か書いたように、沖縄から日本が変わっていくのだ。安保法制をごり押しする安倍首相は、どういう落としどころを考えているのであろうか。

反安倍首相に舵切った創価学会!安保法制反対集会にもシンボルの「三色旗」

   『週刊ポスト』によると、安保法案反対のデモ隊の中に創価学会のシンボルである「三色旗」を掲げる人が目立ってきたという。旗にはこんな言葉が書かれているそうだ。「バイバイ公明党」「人間革命 読み直せ」

   創価学会員たちは安保法案に賛成する公明党に反旗を翻し始めたのだ。

   7月28日(2015年)に日比谷公園で行われた反安倍政権集会に、三色旗を掲げて参加した学会員の話を聞いたという。<「私は親の代からの創価学会2世で、生まれた時からずっと反戦平和、憲法九条の遵守という池田大作先生の教えを学んできました。デモに参加して自分の考えを訴えるようになったのは、今回が初めてです。これまでは公明党のいうことは正しいと思ってきたのですが、昨年の集団的自衛権の憲法解釈変更の閣議決定の報道に触れるうちに、『何かおかしいな』と思い、いろいろ勉強するようになって、今の公明党のおかしさに気付いたのです」>

   創価学会が反安倍首相に舵を切ったのは、7月1日に発売された創価学会言論部の機関誌をルーツとする月刊誌『第三文明』(8月号)に、安保法案の違憲性を指摘する首都大学東京大学院准教授で憲法学者の木村草太氏の次のようなインタビューが載ったことでもわかるという。

<「(政府は)かなり恐ろしい議論を進めていることを自覚するべきです」「公明党の皆さんには、今こそ原点に立ち戻っていただきたく思います」>

   これは<「創価学会本部が法案反対への理論武装を開始した表れではないか」>と自民党議員たちに衝撃を与えているというのだ。今ごろになってという思いはあるが、過ちを改めるに遅すぎることはない。公明党よ、平和を守るという結党の原点を思い出せ!

元木昌彦プロフィール
1945年11月24日生まれ/1990年11月「FRIDAY」編集長/1992年11月から97年まで「週刊現代」編集長/1999年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長/2007年2月から2008年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」(現オーマイライフ)で、編集長、代表取締役社長を務める
現在(2008年10月)、「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催。編集プロデュース。

【著書】
編著「編集者の学校」(講談社)/「週刊誌編集長」(展望社)/「孤独死ゼロの町づくり」(ダイヤモンド社)/「裁判傍聴マガジン」(イーストプレス)/「競馬必勝放浪記」(祥伝社新書)ほか

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