反安保法「シールズ」美人メンバーあっけらかんとJK添い寝バイト!「ファミレスやケーキ屋さんの子ばかりじゃない」

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   今週の『週刊文春』『週刊新潮』はイスラム国関連を除いてはめぼしい話はない。それについては後で触れるとして、まずは小話から。週刊新潮の本領は、底意地の悪そうなおっさんが「正義」や「誠意」を建前にしている人間に対して、あんたの本音はそんなところにあるんじゃないだろ?とニヤニヤ笑いながら詰め寄るような記事にあると思う。

   反安保法で名を馳せた「シールズ」の西日本支部の美人メンバーが「添い寝マッサージ」店で働いていたという記事は、その典型的なものであろう。安倍政権を「命を馬鹿にしている」と批判し、「路上に立ちながら理想を語る」ことでよりよい社会を作っていきたいと抱負を語った小川麻紀さん(仮名)は、全国紙や政党機関誌にも度々登場した女性だという。

   その言やよしだが、その彼女によく似た女性がさる大都市の繁華街にある「いかがわし気なマッサージ店」(週刊新潮)の前で、女子高生の制服姿で客探しをしていたのを見つけたというのである。

   いま話題のJK(女子高生)リフレと呼ばれる業態の店だそうだ。おっさん記者が<えいっ!とばかりに、60分8000円コースの『添い寝リフレ』なるコースを予約して、その子を指名した>。薄いカーテンで仕切られた部屋で、彼女は<うつ伏せの記者に跨ってマッサージ>をした後、添い寝してくれたそうだ。

   そこで「シールズの小川さんでしょ?」と尋ねると、あっさり認めたという。彼女は<「こういうバイトを運動が受け入れられないとしたら、おかしいと思う。ファミレスとかケーキ屋さんでバイトしている子ばっかりって、そんな幸せな社会運動、ありえないでしょ」>と話し、こう続けた。<「ここで働いているのは半分賭みたいなもので、どっかでバレるなって。そうしたらシールズも辞めるつもり。バレたら、社会的にアウトですよ」>

   おじさん記者は<「マズイと思うなら、辞めたほうがいいんじゃないかな?」>と、ごく当たり前の感想を漏らす。

   大昔なら、こうした底辺の女性たちの実態を知らずして社会変革などできはしない、私はそれを実践しているのだなどと大見得を切った女性がいたかもしれないが、彼女にそれを望むのは無理というものであろう。

ハワイ語命名なぜ流行る?木下優樹菜、内山麿我、はしのえみ・・・日本語に通じる響き

   『週刊朝日』からも2本紹介しよう。ハワイ語での命名が流行しているらしい。タレントの木下優樹菜が女の子に「茉叶菜(まかな)」と名付けたそうだ。ハワイ語で大切な贈り物という意味。浜崎あゆみの元カレとしても知られる内山麿我は、10月に生まれた女の子に天使を意味する「愛音來(あねら)」と命名。タレントのはしのえみも10月に出産した女児に、ハワイ語で家族や心の絆という意味を持つ「おはな」と名付けたそうだ。

   なぜハワイ語で命名なのか。リクルートマーケティングパートナーズによると、2010年以降、ハワイで挙式するブームが顕著になったという。現在、海外挙式の場所としてハワイを選ぶカップルは67%に上り、圧倒的人気だという。

   「キラキラネームの大研究」(新潮新書)の著者、伊藤ひとみさんはこう分析する。<「ハワイ語には日本語の響きに共通する面があり、あからさまに外国語を使った感じがしないから、抵抗なく採り入れやすいのでは」>

   私もほぼ毎年ハワイに行っている。とくに年をとると、寒い国より暖かいところが体が緊張しないでリラックスできる。ハワイの欠点は食べ物があまり美味くないことだが、それさえ我慢すれば、浜辺でマイタイを飲んで昼寝なんぞは天国である。自分の子供にハワイ語をつけたくなる気持ちもチョッピリ分かる。

   もう1本は、今や日本の顔になった感のあるラグビーの五郎丸歩がらみのお話。何でも彼のディナーショーのチケットが30分で完売したそうである。12月20日(2015年)、ホテル椿山荘東京で、一夜限りの五郎丸選手の「スクラムトークの夕べ」が開かれる。チケット代は大人1万6000円。そのチケットが11月17日に発売されて即完売し、キャンセル待ちも出たというのである。

   約7割が女性客で、「五郎丸さんにタックルしてもいいですか」という問い合わせもあったそうだ。椿山荘側はラグビーの形をした料理を検討中だというから、何となく温かな会になりそうな気はする。

   今年も12月に数々のディナーショーが開かれるが、今やディナーショーの女王といわれるのは松田聖子は22年連続で、今年は11月20日以降、11か所で計24回開催するという。4万9500円のチケットがほぼ即日完売だそうだ。胸算用は、1会場約500人なので、延べ動員数はざっと1万2000人。総売り上げは5億円を起こす。ネットのオークションで、ペア券を13万円で入札する人もいるそうである。

   私は、来年2月に日本公演をやるDIANA KRALLのチケットA席1万4000円を買おうか買うまいかと何度も考えているのに、あるとこにはあるもんだ。

マイナンバーで郵便局は大混乱!年賀状、ゆうパックお歳暮と重なって倒れる局員

   お堅い話へいこう。週刊文春はこの間、マイナンバーがよくわかるQ&Aなんて特集をやっていたのに(単行本も出している)、今週は「言わんこっちゃない!マイナンバー破綻前夜」なる特集を組み、この制度導入に注ぎ込まれた3000億円もの血税は、果たして適切に使われたといえるのかと疑問を呈している。読んでみれば、マイナンバーそのものを否定しているわけではなく、来年1月から運用が始まるのに、通知カードが全世帯に行き渡るのが当初予定の11月中から12月20日ごろまで大幅にずれ込むという話である。

   その上、間違って送られてきたマイナンバーについて、どうすればいいのか問い合わせても、役所が責任をなすりつけ合って所管が判然としない。郵便局は年賀状やゆうパックのお歳暮で忙しいのに、マイナンバー配達が加わったため、倒れる局員が出るかもしれないという。介護施設に送られてきた通知カードをどうするのか、寝たきりで受け取れないケースはどうするのか、<明確な指針が出されぬまま、制度が始まってしまった>ため、大混乱しているというのである。

   私のところにも送られてきたが、何やら面倒くさいことが書いてあるので、そのまま放っておいてある。そのうち政府がギブアップすることを期待して。

15年後にベルギーはイスラム国家!「週刊新潮」テロ憎しはわかるが極論すぎないか

   ISのパリ同時多発テロ事件以来、週刊新潮、週刊文春の「日本は難民を受け入れに慎重であるべきだ」というキャンペーンが週毎に大きくなっているようだ。テロリストたちが潜んでいたとされるベルギーを引き合いに出して、「ベルギーは15年後にイスラム国家になる」と警鐘乱打する。現在、イスラム教徒はベルギーの人口の6%にすぎない。ましてやイスラム教徒がすべてISの協力者になるわけでもないのに、<仮に欧州の中心に位置するベルギーがイスラム国家に変貌すれば、テロリストたちはEU圏内を縦横無尽に移動して、テロ攻撃などやりたい放題だ>(週刊新潮)と断じている。

   憎むべきはISであって、ほとんどのイスラム教徒はテロを憎み、ISをよしとはしていない。難民を受け入れれば、その中にテロリストたちが紛れ込み、日本でもテロが起こるかもしれないという可能性は否定しないが、だからといって難民排斥、イスラム教徒は色眼鏡で見ろとでもいうような論調は、あまりにも偏狭すぎると思う。

   また両誌がともに噛みついているのが、テレビ朝日系「報道ステーション」の古舘伊知郎キャスターの発言である。テロ後の11月16日の番組内の以下の発言がケシカランというのだ。

「この残忍なテロはとんでもないことは当然ですけども、一方でですね、有志連合の、アメリカの誤爆によって無辜の民が殺される。結婚式の車列にドローンによって無人機から爆弾が投下されて、皆殺しの目に遭う。これも反対側から見るとテロですよね」

   翌日には「(ISとの)対話を避けている場合ではないと思います。(中略)何とか軟着陸を、という対話を模索しなければならない緊迫状態にあると思うんです」と語ったことにも、綺麗事をいうなと怒る、怒る。

   週刊新潮は、有志連合の誤爆による民間死傷者はこれまでの1年間で計200人から300人と推計されるが、一方のISはこれまで数千から1万人近くを処刑、虐殺しているではないか。古舘氏(法政大学の田中優子総長の発言も批判しているが、ここでは省く)の議論は<誤爆の悲劇に心を心を奪われ、実態を俯瞰的に、冷静に分析する目を欠いた、極めてエモーショナルなものに映るのである>(週刊新潮)

   イスラム教徒が大勢になればテロリストが跳梁跋扈するという見方のほうが、よほど悲劇に目を奪われたエモーショナルな考えだと思うが、そうは考えないらしい。

   たしかに、ISの連中と今すぐ対話ができるとは私も考えない。だが、スラム教への深い考察もなく、ISがなぜこれほどまでに勢力を伸ばしてきたのかを考えることなしに、恐怖心ばかりを植え付けるのは、メディアのあり方として如何なものかと思う。

   週刊朝日で田原総一朗氏は「私は率直に言うと、アメリカがなぜアサドを潰そうとしているのか、よくわからない」と書いている。「ありもしない理由をつけてフセイン大統領を潰した。そのためにイラクは大混乱し、混乱の中で、ISが生まれたのである。いわば、ISをつくったのはアメリカなのだ。

   アサド大統領が潰れれば、シリアはさらに混乱することになり、ISが事実上の権力を握る可能性だってある」(田原氏)

   さらにこう続ける。「アメリカ、イギリス、フランス、ロシアなど戦勝国は、実は第一次世界大戦前のアフリカ、アジア、中米での数々の侵略行為の責任をまったく取っていないのだ。

   例えば英仏ロの3大国は1916年に『サイクス・ピコ協定』という密約を結び、中東地域の国境の『線引き』を勝手に定めてしまった。ISはそれに怒って、イスラムの独立の旗印を掲げているのである」

   ISを潰せば何事もすべて収まるというのは大国の「幻想」でしかない。

元木昌彦プロフィール
1945年11月24日生まれ/1990年11月「FRIDAY」編集長/1992年11月から97年まで「週刊現代」編集長/1999年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長/2007年2月から2008年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」(現オーマイライフ)で、編集長、代表取締役社長を務める
現在(2008年10月)、「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催。編集プロデュース。

【著書】
編著「編集者の学校」(講談社)/「週刊誌編集長」(展望社)/「孤独死ゼロの町づくり」(ダイヤモンド社)/「裁判傍聴マガジン」(イーストプレス)/「競馬必勝放浪記」(祥伝社新書)ほか

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