宮崎謙介議員イケメンからゲスメン転落!育休で講釈垂れといて、夜はグラビア美女を自宅連れ込み

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   『週刊文春』の快進撃が止まらない。スキャンダルは週刊誌の華。スキャンダルを忘れた週刊誌など裏のお山に捨てたほうがいい。今週は「イクメン」として有名になった自民党の宮崎謙介衆院議員(35)の「ゲス不倫」である。彼の妻は同党の金子恵美衆院議員(37)。昨年(2015年)12月23日に宮崎氏は妻が出産間近なので、出産したら約1か月の「育児休暇」を取ると宣言した。

   これに対して国会内外で賛否両論沸き上がった。その反響の大きさに宮崎氏は「ここまで批判があるなら、絶対に折れるわけにはいかない。女性だけに産め、働け、育てろなんて不可能だ。男性の育児参加がなければ、女性活躍と少子化対策の一方は諦めなくてはならなくなる。議員の育児参加が無理なら、政策決定の場に育児や両立の当事者がいなくなってしまう」と、さらにぶち上げたのである。そして2月5日(2016年)の朝方、妻は都内の病院で無事男児を出産したのだ。宮崎夫妻にとってめでたしめでたしとなるはずだったのに、そうはいかなかった。

<この男にそのような高邁な理想を振りかざす資格などない。敢えて言おう。宮崎氏は国会議員である以前に、人としてあまりに『ゲス』であると>(週刊文春)

   何がゲスなのか? 文春によれば、宮崎氏は平日を妻と一緒に東京・赤坂の議員宿舎で過ごし、週末は選挙区のある京都の自宅に一人戻ることが多いそうだ。この部屋の存在は地元でもあまり知られていないという。それをいいことに、宮崎氏はここで不倫相手と会っていたのだ。関係を続けている不倫相手は、あまり知られていないが、芸能活動を続ける現役タレントで、グラビアや舞台などで活躍している女性だという。

   巻頭のモノクログラビアでは宮崎氏と相手女性が別々にマンションから出てくるところがバッチリ写っている。宮崎氏の経歴は、幼少時代をフィリピンで過ごし、早大商学部を卒業後、IT関連会社などを経て人材紹介のベンチャーを起業して、06年に加藤紘一・元幹事長の三女・鮎子氏と結婚した。加藤姓を名乗っていたが、わずか3年で離婚している。鮎子氏との離婚も女性問題が原因の一つだといわれているそうだ。

   宮崎氏と相手女性のなれ初めは、昨年冬頃、ある会合で宮崎氏に声を掛けられ、一目で彼のことを気に入り、すぐに深い関係になったという。彼女は彼が結婚していることも妻が出産を控えていることも知りながら、「絶対に別れたくない」といって周囲を心配させているそうである。

   イクメンからゲスメンに成り下がった宮崎氏はどう答えるのか。週刊文春は宮崎氏の携帯に電話をかけた。すると、「いやいやいや・・・もう勘弁してくださいよ。どういう時期か分かってるでしょ!」

   深いため息をついて一方的に電話を切ったという。別の日に、妻の見舞いを終えて病院から出てきた宮崎氏を改めて直撃。相手女性のことを聞くと、「知らないよ。知らない、知らない」。知らぬ存ぜぬで切り抜けられるはずはないのだが、宮崎氏とすれば、これから起こるであろう諸々のバッシングに頭の中が真っ白になっていたに違いない。

   男の子買春議員、パンツ盗人議員、あっせん利得疑惑議員の次は、ゲスメン議員か。これだけ自民党議員にスキャンダルが頻発しているのに、安倍内閣の支持率が下がらないというのは「異常」というしかない。

   相手女性の母親がインタビューにこう答えている。「娘から何となくは聞いています。でも、その議員さんは子供が生まれたばかり。結婚も二度目でしょう。娘は独身ですが、分別ある年齢です。まさかそこまで馬鹿じゃないと思う。私は娘を信じています」

   宮崎議員は中川郁子議員と一緒に「不倫議員同盟」でもつくり、「不倫は文化だ」といってみたらどうだろうか。

アベノミクス最後のあがき「マイナス金利」で自爆!万策尽きた黒田・日銀

   安倍首相にとって頭の痛いスキャンダルがまた増えた。さぞかしトイレの回数が増えることだろうが、もっと深刻なのは、あれだけドラスティックなマイナス金利政策を日銀にやらせたのに、円高・株下落が止まらないことだろう。

   このところ意地になっているのではないかと心配になる『週刊ポスト』は、今週も「日経平均2万5000円も見えてきた」と特筆大書している。インバウンドが大きく伸びる! 格安原油と金の反転上昇! と大声で煽っているが、時事通信(2月8日付)は「物価変動の影響を除いた実質賃金指数は0.9%減と、4年連続の減少となった。基本給は増加しているが、消費者物価の上昇に追い付いていないためだ」と報じている。

   『週刊現代』がいうように、マイナス金利になったのだから、住宅ローンは即借り換え、今年はずっと円安、ブラジル型投信は叩き売れ、マイナス金利時代は銀行員を信じるなというほうが正しいように思える。安倍首相は参議院選で大勝して憲法改正に手を付けたいのだから、株価対策を含めたその場限りの経済対策を行ってくることは間違いない。

   だが、それも国民の目を眩ます瞬間風速でしかないはずである。それに騙されない目と耳を持つことが、われわれには必要である。いたずらに株価を煽るのはやめたほうがいい。

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