「水戸泉」弟子が次々辞めるの当たり前!別嬪オペラ歌手妻に振り回されても「みんなは羨ましがってるんだ」

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   小池都知事の快進撃はまだ続いている。豊洲移転問題に続き、都知事の選んだ大学教授らのチームが、<2020年東京五輪・パラリンピックの総経費を「3兆円超の可能性」と示し、大幅な計画見直しを迫った>(朝日新聞9月30日付)

   都議会のドン・内田茂と石原慎太郎だけではなく、東京五輪のドン・森喜朗まで血祭りに上げようというのである。この小池都知事の早さに週刊誌はついて行けていない。週刊文春は「石原とドン内田『無責任コンビ』の癒着」、週刊新潮は「バカな話が多すぎる『豊洲パンドラ』10の疑問」をやっているが、内容的には見るべきものがない。

   小池都知事のスピード感のある進め方はいいと思うが、いつまで続けられるか、どこを落としどころにするのかで都民の世論はガラッと変わるかもしれない。

   さて、豪栄道が全勝優勝を飾った。日本人力士の、それもカド番優勝だから、白鵬を欠いた場所を盛り上げた。だが、週刊新潮によれば、元水戸泉の「錦戸部屋」は別の注目を浴びていたそうだ。親方は現在54歳で、春に式を挙げた奥さんは22歳下の別嬪さん。彼女はソプラノ歌手でもあるという。しかし、春以降、親方への反発で弟子が相次いで辞めてしまい、現在は3人しかいないというのだ。

   それも、別嬪の奥さんが理由で、長年後援会長をやってきた大関修右氏も怒って辞めてしまったというのである。大関氏は、結婚披露宴で親方が「将来の目標はイタリアで妻のオペラを見たい」と書いてあったことに頭にきた。さらに、親方は人工透析を始めたというのに、妻と一緒に天ぷらや寿司を食べていることにも激怒。5月場所で弟子8人中6人が休場するという異常事態なのに、嫁がブログなど書いている場合かと叱れば、嫁がいうことを聞かないんですよと危機感がないことにも呆れ、以来絶縁状態だという。

   カネにも苦しいはずなのに、奥さんはイタリアに部屋を借り、年に3か月間は歌の練習に励んでいるそうだ。3月場所の後には、弟子が兄弟子の「かわいがり」に耐えかねて部屋を飛び出すということも起きた。

   本人に聞くと「なんでこん言われ方をするのかビックリしてます。これも有名税かな。それとも、若い奥さんをもらったのが羨ましいのかな」と反省なし。これでは弟子が逃げていくのは無理もない。

「もんじゅ」廃炉で破綻した原発政策!もう誤魔化せなくなった使用済み核燃料処分

   高速増殖炉「もんじゅ」(福井県敦賀市)は三人寄れば「文殊」の知恵からきているが、バカが何千人寄り集まってもバカはバカ、知恵など出て来なかった。もんじゅは、原発から出る使用済み核燃料(ゴミ)をリサイクルして新しい核燃料につくりかえ、それを高速増殖炉で使えば、ウランなどを輸入してこなくてもいいという『夢みたいな』計画からつくられた。

   夢は夢のままゴミなる可能性が高いようだ。この構想ができたのは1960年代で、施設をつくりだしたのは1980年代。ようやく動きだしたのは1990年代である。核燃料サイクルに必要な再処理工場を青森県六ヶ所村につくったが、こちらも未だ失敗続きで見込みはまったく立たない。

   週刊現代で「血税1兆2000億円がパー『もんじゅ』の責任、誰が取るのか」という特集をやっているが、目次の中でも小さくて目立たない。週刊現代のこの扱いが日本人のこの問題に対する「無関心」を象徴している。

   もんじゅの廃炉が検討されているというニュースは、日本中が政府に対して怨嗟の声を上げなければならない重大な問題であるはずだ。厚顔無恥な安倍首相が推し進めている「原発再稼働」政策を根底から覆すことになるからである。

   昨年末に、国の原子力規制委員会は「もんじゅ」で重要な機器の点検漏れなどが相次いでいることから、法律に基づく施設の使用停止命令を出す方向で調査を進めていると各メディアが報じた。

   週刊現代によれば、8月末に菅義偉官房長官の下でもんじゅ廃炉を視野に入れながら、今後、検討していくということが発覚したという。<「政府は、現行計画でもんじゅを運転しようとすると、約6000億円の追加支出が必要だという試算を出しました。その額があまりに大きいため廃炉の可能性も考慮し始めたわけです」(全国紙政治部記者)>

   9月16日には茂木敏充自民党政調会長までがこういった。「もんじゅは運転停止が6年間続き、この22年間で運転した期間はわずか250日にとどまっています。昨年11月には原子力規制委員会が運営主体の変更を勧告しましたが、新たな運営主体も決まらない状況。廃炉以外の選択肢はないとまでは言わないが、私の想像力を超えています」

   安倍の側近たちが本当に「原発再稼働」の最大の障害になるもんじゅ廃炉に本気で取り組むのか、私ははなはだ疑問だが、この役立たずのカネ食い虫は、日本政府の重荷になっていることは間違いない。

   トイレのないマンションといわれる原発だが、持って行き場のない使用済み核燃料という危険極まりない便が原発の中に溜まり続けている。それがあふれ出てくるのをただ手を拱いて待っているだけで、手の打ちようがないのだ。このままいけば、使用済み核燃料は確実に日本中を覆い尽くし、すべてを死滅させる。

   高速増殖炉をやっていたアメリカ、イギリス、ドイツなどは、すでに中止している。フランスだけはまだ未練を持ち、日本に研究させて、もしうまくいけば自国でもと考えているようだが、これも日本の失敗で諦めざるを得ないだろう。

   さすがの安倍首相も、停止中でも維持するために原子炉を冷却するナトリウムの管理、放射線量のチェック、部品の点検などに年間約200億円が注ぎ込まれている巨大なでくの坊に、我慢ならなくなったのであろうか。しかし、廃炉にするにしても3000億円はかかるといわれる。それにこれまでにかかった費用は何と1兆2000億円。歴代政府、文部科学省、原子力を推進する経済産業省、予算をつけてきた財務省などからは<反省の声は聞こえてこない>(週刊現代)

<「国策として始まったもんじゅは、着地点を見出さずに計画がスタートしたため、当初数百億円だった建設費が、1600億円、4000億円、5900億円とどんどん膨れ上がっていきました。一度予算がつくとそれに慣れてしまい、やめられなくなる。まさに日本の宿痾です」(「もんじゅ」に関する市民検討委員会委員の福武公子弁護士)>

   そのうえ、もんじゅは95年に大惨事寸前の大事故を起こすのである。<「燃料冷却用の液体ナトリウムが漏れ出し、空気に触れて火災が起きたのです。その後、事故の隠蔽なども問題になりました。そもそもナトリウムは空気に触れると火が出る危険なもの。また、ほかの原発と違って、トラブルが起きても、原子炉に『不活性ガス』という特殊なガスが入っているので、蓋も簡単に開けることができない。非常にリスクが高い原発なのです」(元東芝の技術者・後藤政志氏)>

   だが、もんじゅは高い代償を払って廃炉にするとしても、もんじゅを見捨てるということは、<「原発政策をもろとも否定することになる」(原発差し止め訴訟などに関わる河合弘之弁護士)>のだ。さて、安倍政権はどうするのか。

<「側近に廃炉を示唆させ、一方で閣僚には原発推進政策を吹聴させる。『もんじゅの廃炉はするが、かわりに原発を稼働させる』と、アメとムチの巧妙な支持率対策をしているように見えます」(全国紙新聞記者)>

   バカも休み休みいえ。核燃料サイクル計画が破綻したのだから、これ以上核の便を貯めないためにも即刻、全原発を停止し廃炉にするべきである。

非正規雇用は病気持ち!貧しい食事で肥満や糖尿病・・・低所得者は骨折多くうつ病も7倍

   週刊ポストは9月19日に放送されたNHKスペシャル「私たちのこれから『健康格差』あなたに忍び寄る危機」が大きな話題を呼んでいると報じている。要は、カネのないヤツは食生活も悪くて身体を壊しやすいということだ。当たり前すぎる結論だが、そういっては身も蓋もない。

   非正規労働者の多くは労働時間は多いが収入は少ない。当然のことながら、コンビニなどでおにぎりとカップ麺などの炭水化物と炭水化物の重ね食べが多くなる。タンパク質やビタミンが不足する上に、糖分と塩分を摂りすぎてしまうから、非正規雇用者に肥満や糖尿病が多いことになるのだ。

   また、<「低所得者は高所得者に比べて、転びやすいという結果が出たのです。実は海外でも同じような調査結果があり、スウェーデンの研究でも、低所得者の人は高所得者に比べて2割も骨折が多いというデーターがあります」(千葉大学予防医学センター教授で国立長寿医療研究センター部長の近藤克則氏)>。WHO(世界保健機関)は健康格差を生み出す要因として、所得、地域、雇用形態、家族構成の4つを上げているそうだ。

   うつ病と低所得者の関係性も顕著だという。近藤らの調査では、どの年齢層でも所得が低くなるほどうつ状態の人の割合が多くなり、男性に限っていえば、年収400万円以上の人では2・3%であるのに対し、100万円未満になると15・8%と、実に6・9倍にも跳ね上がるそうである。

   夫婦と子供が同居している世帯の高齢男性の場合、うつ状態になる割合は5・5%だが、それが一人暮らしとなると17・7%と3倍以上に跳ね上がる。一人暮らしだと気楽なように見えて、やはり孤独を感じやすいからなのだろう。週刊ポストのこのところの大特集は、読むと気が滅入るものが多い。たまには「死ぬまでSEX」を巻頭に持ってきたらどうだろう。

国立がんセンター元病院長「月に1度も手術しない専門医量産。これでは技術の保証できません」

   週刊現代は、元国立がんセンター病院長がついに口を開いた「確かにダメな外科医が多すぎます」が巻頭特集。元国立がんセンター中央病院の土屋了介氏がいっているところをピックアップしてみよう。

   <「大学病院という組織が抱えている問題は山のようにありますが、いちばん大きな問題はガバナンス(組織の統治)の問題です。

   たとえば先ほども出た群馬大のケース。腹腔鏡手術をやりたがる医者がいた場合、それをやらせても安全かどうか判断するのがガバナンスです。

   私は群馬大のケースでも、手術を失敗した医者だけに責任を取らせるのは間違っていたと思います。本来、手術を行わせていた学長は『現場は悪くない』と、医者を守るべき立場にあるはずです。

   問題になった医者は使命感に燃えて手術をしたのかもしれない。腹腔鏡という技術のメリットを信じてもいたのでしょう。だが、腕が悪かった。

   そのような医者に野放しで腹腔鏡手術をさせたのは病院のガバナンスがいい加減だったからです」

   「もちろん、技術力の高い医者を育てることも大切です。しかし、いまの日本の制度ではなかなかそれが難しい。なぜならきちんとした専門医制度が確立していないからです。

   私の専門である肺がんを例にとりましょう。

   肺がんの手術は年に約3万件行われています。外科医が技術を向上・維持するためには、できるだけたくさん手術を経験することが肝要です。理想的には毎日1度は手術をしたほうがいい。そう考えると年間300例くらいは、1人の医者が執刀することになる。

   すると、3万件の手術を行うのに必要な医者の数は100人程度です。逆にいえば、肺がんの専門医はこれ以上必要ない。

   外科医が現役で手術を行う年数が20年として、毎年5人ずつ専門医を育成していけばそれで済むわけです」>

   実際には肺がんの専門は何人くらいいるのでしょうかという問いには、<「それが1000人もいるのです。15年前には1500人もいました。これは5年以内に50の症例をこなせば、専門医に認定されるという制度になっているからです。5年で50例といえば、年に10例、月に1例もないのですよ。

   このような制度では技術の質を保証できるわけはありませんし、そんな医者を『専門医』とは呼べません」>

   なるほど、医療現場では医者多くして手術することは少ない。われわれは医者という白衣に騙されて安心してしまうのだが、どこの世界だって経験がものをいう。白衣に騙されてはいけない。

ヘボゴルファーは道具を選べ!ルール違反のクラブは「飛ぶ」「曲がらない」「入る」

   お次はゴルフグッズの話題。年を取れば飛距離が落ちる。当たり前だ。大橋巨泉さんは何度もがんを繰り返し、体重も落ち、最近はドライバーが120ヤードしか飛ばないと嘆いていたが、われわれ健康体の年寄りでも、もともと飛距離がないのにさらに落ちるとゴルフをする気にならない。

   そこで公式戦には使えない「ルール不適合」のドライバーなどを使って楽しくゴルフをやろうという週刊ポストの特集。プロギアが発売している高反発ドライバーの新製品はさらに飛距離が伸びるそうだ。「エッグドライバーロングスペック」(12万円)。少々高いが買ってみる価値はあるのかもしれない。

   製造販売元「オリジナル」が手がけるランニングウエッジ「ギテン69チッパー」(1万円)は正確なアプローチを可能にすると人気だそうだ。「ワークスゴルフ」が発売している「ダイナ高回転ウエッジ」(1万9980円)はフェースが溝だらけ。

   やはり「オリジナル」が手がける「ブンドッキパター」(1万8000円)はヘッドが分度器のような形状になっており、アルミニウム合金でできている。手を離すと自立するのも大きな特徴だ。そのため、パターから手を離し、直立したパターとカップを結んで、あらゆる位置から距離やラインを確かめることが可能だという。

   「ホクシン交易」が手がけるOB知らずの短尺ドライバー「ターナートゥルースピードⅡ」(1万8333円)。同じメーカーが手がける「水平器マーカー」(1600円)。マークをするとグリーンの傾斜を測ってくれる優れもの。思わぬフックやスライスを回避させ、手首を理想的な角度に調整する手袋「真打ち」(2000円)などなど。

   これらを使うときは事前にプレーする仲間に申告することがルールだそうだが、いわずに相手を驚かすのが年寄りルールだと思うのだが。

そんなにデフレは悪いのか?アベノミクス失敗認めずいよいよドロ沼日本経済

   最後にアベノミクスの断末魔のお話。9月21日に日銀が発表したリリースには、緩和の軸を量から質へ移しながら、年間80兆円を目途に国債の買い増しを続け、年間6兆円分のETF(上場投資信託)購入も現状維持するというもの。

<「実質的には『白旗宣言』に等しい内容です」(エコノミストの中原圭介氏)>

   さらに頼みの国債だが、「日銀が保有する国債の買取価格は、総額で約392兆円に上る。その額面価格、つまり償還時に支払われる金額は約371兆円で、すでに20兆円を超える含み損を抱えています」(シグマ・キャピタルの田代秀敏チーフエコノミスト)>

   そして再びデフレが鎌首をもたげてきたと週刊新潮は書き、そもそもそんなにデフレは悪いのかと問いかける。まあ、いい悪いではなく、日銀の政策は頭打ち、年金基金は大損を出している。アベノミクスなど早く屑籠へ放り込めということだ。

元木昌彦プロフィール
1945年11月24日生まれ/1990年11月「FRIDAY」編集長/1992年11月から97年まで「週刊現代」編集長/1999年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長/2007年2月から2008年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」(現オーマイライフ)で、編集長、代表取締役社長を務める
現在(2008年10月)、「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催。編集プロデュース。

【著書】
編著「編集者の学校」(講談社)/「週刊誌編集長」(展望社)/「孤独死ゼロの町づくり」(ダイヤモンド社)/「裁判傍聴マガジン」(イーストプレス)/「競馬必勝放浪記」(祥伝社新書)ほか

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