小池・東京都案どこまで通る？五輪・パラ会場見直し「4者協議」1対3の攻防

   東京五輪・パラリンピックの3競技会場の見直しについて、東京都・IOC（国際オリンピック委員会）・政府・大会組織委員会の4者間の作業部会がきょう1日（2016年11月）から始まる。小池百合子都知事は複数の案を提示するが、どこまで通るのか。

IOC・政府・組織委は従来計画に固執

   ボート・カヌー会場の「海の森水上競技場」は、現行の恒久施設か仮設施設かの2案が出ている。恒久施設の費用は319億円、仮設はなお精査中だ。宮城県の「長沼ボート場」へ移行させる案もある。ただ、環境への影響調査のため整備が間に合わない可能性もある。日本ボート協会は「50年、100年後も続く恒久施設をお願いしたい。海の森はアクセスもいいし、レガシーとして残る」と訴える。

   水泳会場は「オリンピックアクアティクスセンター」を規模縮小するか、東京辰巳国際水泳場を改修するか。金メダリストの北島康介氏は「僕の頭の中では、選手たちは（辰巳ではなく）もっとお客さんが入ったプールで活躍してほしい」と希望している。

   バレーボール会場の現行案は「有明アリーナ」だが、コスト削減のため「横浜アリーナ」への変更案が有力視されている。これに対し、日本トップリーグ連携機構の川淵三郎会長は「横浜への見直し案はわれわれとしては納得できない」と強く主張している。

文   一ツ石| 似顔絵 池田マコト