文春砲がとらえたテレ朝「朝の顏」アナ・カップル 金曜夜の逢瀬を直撃!

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   流行語大賞のトップ10入りした「ゲス不倫」だが、ベッキーも本格的な芸能界復帰がままならず、「ゲスの極み乙女。」の川谷絵音は、その後も週刊文春に未成年アイドルとの交際&飲酒を報じられ、活動休止に追い込まれてしまった。

   不倫の代償は大きいが、それだけによけい燃えるのだろう。今週も週刊文春のモノクログラビアを飾っているのは、テレビ朝日の朝の顔である人気女子アナと、同じ番組に出ている男性アナの不倫カップルである。

   田中萌アナ(25)は昨年、明治大学政治経済学部を卒業し、入社1年目で『グッド!モーニング』のサブMCに抜擢された局期待のホープだそうだ。

   「そのルックスと天然な発言からファンも多く、彼女の加入で視聴率も伸びたと言われています」(同局関係者)

   不倫相手は入社10年目の中堅アナ・加藤泰平(33)で、スポーツ実況に定評があるそうだ。朝、彼女のマンションから出てきて、マスクを外してタバコを咥えている写真が載っているが、なかなかのイケメンである。

   この2人のただならぬ関係は、周囲にはだいぶ前から知られていたという。

   週刊文春が2人を目撃したのは11月25日、金曜日。1週間の放送を終えた番組スタッフ十数名が、午後7時から銀座で打ち上げをした後、店の外へ出てきたときだった。

   仲間と離れて加藤をジッと見つめる田中のウットリした顔がバッチリ撮られている。店を出た一行は二次会をやるため、文京区にある老舗割烹料理屋へ向かった。しかし、テレビ局って毎週、こんなに派手な打ち上げをやっているのかね。いらぬお節介だろうが、誰が払うんだろう。貧乏雑誌の編集者としては、こんなところがとても気になる。

   日付が変わる頃お開きとなり、各々家路についた。田中アナはタクシーを降りると、自宅マンションに入る前に周囲をぐるぐる巡回したそうだ。マンションに入っても渡り廊下から下をのぞき込む。

   一方の加藤アナも、仲間と別れ自宅マンションに向かうと見せて、タクシーに飛び乗り、田中アナのマンションへ向かった。

   週刊文春のクルーは金曜日の夜が逢瀬の日と見て、いくつかの場所に別れて張っていたに違いない。目論見通りでさぞかし彼らはワクワクしていたことだろう。

   加藤が田中の部屋から姿を現したのは7時間以上経った翌朝の午前8時過ぎ。

   だが好事魔多し。1週間後の金曜日の深夜、田中アナは青山のファミレスで番組のチーフプロデューサーらの前で、涙目で俯いていた。

   週刊文春が2人の件でこのプロデューサーに取材し、驚いた彼が田中を呼んで「事情聴取」したのだ。

   皮肉なことに、12月1日に流行語大賞の授賞式が行われ、『グッド!』から週刊文春はインタビューされていたという。担当ディレクターはこんな質問もしたそうだ。

   「次の文春砲はいつですか?」

   週刊文春が発売された朝の『グッド!』に2人の姿はなかった。2人は局を辞めざるを得ないかもしれない。やはり代償は大きかった。

「ユニクロ潜入記」ルポ筆者がユニクロをクビに

   こちらは辞めさせられたお話。先週から始まったジャーナリスト・横田增生氏の「ユニクロ潜入記」だが、週刊文春が出た週の土曜日、新宿のビックロに出勤した横田氏は、責任者に付き添われて店長室に連れて行かれ、本部の人事部長から「解雇」されてしまったのだ。

   「この記事を書かれたのはあなたですね」「そうです」というやりとりがあり、「当社のアルバイト就業規則に抵触しているということで、解雇通知をさせていただきたい」といわれ、用意していた解雇通知を渡されたという。

   横田氏は、この記事のどこが就業規則に抵触し、どの箇所が社に重大な損害を与えたのかと聞くと、人事部長は「この記事を寄稿されたこと自体が該当すると思っています」と答えた。

   結局、懲戒解雇ではなく、諭旨解雇になったそうだ。横田氏は週刊文春のルポを書いているのが誰か分かるように記述していたし、ユニクロ側も、特定できるのに見逃すというほど心の広い企業ではないから、致し方あるまい。

   横田氏がいうように、このルポには従業員たちの甚だしい忙しさは描かれているが、いまのところユニクロにとって決定的な恥部は書かれていない。

   連載は続くそうだから、ユニクロはやはりブラック企業だと証明する決定的な「証拠」が出てくるのか、次号に期待しよう。

憲法の上に君臨する秘密の「日米合同委員会」

   さて、安倍首相がオバマ大統領と一緒に、太平洋戦争の発端となったハワイの真珠湾を今月末に訪れることが決まった。

   あれから75年。ようやく現職首相としては初めて慰霊の旅が実現するが、謝罪の言葉はないという。では何を語るのか。オバマ大統領はこの日声明を発表し、

   「敵国が最も緊密な同盟国に変わった証拠として、今月下旬に安倍総理大臣と共に真珠湾攻撃で海底に沈んだ戦艦アリゾナの上に作られた記念館を訪れることを楽しみにしている。これは和解の力を示す歴史的な訪問になるとともに、75年前には想像できなかった同盟関係で結ばれた日米両国がより平和で安定した世界をつくるために手を携えていくことの証しとなる」(12月8日NHK NEWS WEBより)

   といったが、真の同盟関係とはどういうものなのか、今のような主従関係をこれからも続けていくのか、オバマに聞いてみたいものだ。

   12月6日の『報道ステーション』で日米合同委員会のことが取り上げられたことにも触れておきたい。

   これは日米地位協定で決められた秘密会で、日本の官僚と米軍が60年以上にわたって会議を毎月開いているが、会議の内容は原則として公表されない。

   この番組で鳩山由紀夫元首相が、自分もそうしたものがあることを知らなかったと語っている。

   『日本はなぜ、「基地」と「原発」を止められないのか』(集英社インターナショナル刊)などを書いて、この問題に詳しい矢部宏治氏は私にこういった。

   「そこ(合同委員会)で全部決めていくわけです。一次、二次、三次のガイドラインも全部そこでつくられてるし、政治なんか一切関係ないんです。

   どうして安倍が集団的自衛権容認をそんなに一生懸命にやるんだっておっしゃいましたけど、そこで決まったからなんです。第三次ガイドラインを改定して、こういう内容を入れるということは前の年に決まっているから、安倍さんと自民党はやるしかないんです」

   地位協定や安保条約が日本国憲法の上にあるのだ。こんな状態にある国が独立国家といえるのか。安倍首相は一度でも考えたことがあるのだろうか。

「プーチン特需」に沸く安倍首相の地元・山口

   週刊現代は、12月15日にプーチンロシア大統領を迎えて安倍首相が会談をする、安倍の地元の山口県長門市湯本地区にある旅館「大谷山荘」周辺の様子をルポしている。

   ダンプカーやトラックがせわしげに行き交い、地元では「プーチン特需」と呼ばれているそうだ。

   道路工事、橋やトンネルの補修や、引かれていない光ファイバーの敷設などのほか、プレハブを解体して護衛たちが泊まる建物も建てるそうだ。

   この費用だけで約3300万円、すべて特別地方交付税から出るそうだ。

   これだけの巨額のカネをかけてまでやることかと疑問だ。週刊現代は、結局「北方領土2島返還」は叶わず、プーチンは経済協力だけを食い逃げするつもりだと報じている。

   その額は1兆円といわれているようだ。もしプーチンの思い通りにカネをくれてやり、見返りが何もないのであれば、安倍への支持率も急落することは間違いないだろう。

週刊ポスト、増税、年金減額に「もうガマンできない」

   週刊ポストがやる役人批判の記事は、的を射ていてその通りだと頷くことが多い。

   今週も「増税」したり「年金」を減額したりしている安倍や官僚たちの汚いやり方を「もうガマンできない」と怒る特集を組んでいる。

   政府は来年4月に廃止されるはずだった自動車取得税の存続とビール類への課税強化などを次々に決めてしまった。

   タワーマンションの高層階への固定資産税や相続税への税率を引き上げるのは、これだけの資産を持っている階層へのものだからいいとして、年金で生活しているわれわれのような人間が一番許せないのは、物価が上昇しても現役世代の平均賃金が下がれば、年金を減らすという法案を強行採決したことだ。

   現役サラリーマンの平均賃金は下がり続けている。それなのに厚生年金保険料を大幅に引き上げ、月収30万円の人は年額約1万3000円も負担増にしたのだ。

   これでは高齢者に対する現役世代の不満が溜まり、ますます世代間闘争が激しくなるではないか。それが小役人には狙いなのだろうが。

   安倍も官僚も、今ならできないことはない。弱者でも年寄りでも、少しのカネでもいいからかすめ取れというのが本音であろう。

   こんな奴らに政治を任せておいて、ホントにいいのか。本気で考える時は、今しかない。

反原発は出まかせ 「本当は保守」三反園・鹿児島県知事を週刊文春が追及

   ところで、三反園訓鹿児島県知事ほど、ガッカリさせた人間はいないだろう。元テレビ朝日の記者で「県政刷新」「脱原発」を掲げて当選したが、そうしたフレーズは選挙目当ての口から出まかせだったと、週刊文春が鋭く追及している。

   九州電力川内原発を抱える鹿児島は原発問題を避けて通れない。

   選挙前には、反原発を訴える候補者と政策合意し、その人間は出馬を見送った。

   当選直後には九州電力に対して原発の即時一時停止を求めたが、九電が受け入れないため、「私がどう対応をとろうとも、九電は稼働させていくことになる」とトーンダウンしてしまった。

   だが、これはポーズだけで、三反園はハナから原発再稼働容認だったと週刊文春が報じている。

   「十月に入ると、自民党県議との非公式協議で三反園氏が『原発政策のめざす方向性は自民党と同じ』と発言したことが波紋を呼びました。将来的には原発に依存しない社会を目指すとはいえ、自民党は原発を重要なベースロード電源と位置付け、原発再稼働を推進していく方針です」(自民党鹿児島県連の関係者)

   さらに元選挙スタッフに取材すると、「三反園氏は以前から有力支援者には『私は保守であり、反原発ではない』と明言していました」と口を揃えたそうだ。

   何のことはない「化けの皮が剥がれた」ので、選挙民にはウソをついていたということなのだろう。

   週刊文春によると、選挙中に選挙事務所を4箇所も設置し(知事選の場合は2箇所を超えてはいけない)、運転手に給与を払っていたのに、それが収支報告書に記載されていないなどの問題もあり、政治資金規制法違反に問われる可能性もあるそうだ。

   週刊文春を読む限り、鹿児島県民はひどい県知事を選んでしまったものだと同情を禁じ得ない。

元木昌彦プロフィール
1945年11月24日生まれ/1990年11月「FRIDAY」編集長/1992年11月から97年まで「週刊現代」編集長/1999年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長/2007年2月から2008年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」(現オーマイライフ)で、編集長、代表取締役社長を務める
現在(2008年10月)、「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催。編集プロデュース。

【著書】
編著「編集者の学校」(講談社)/「週刊誌編集長」(展望社)/「孤独死ゼロの町づくり」(ダイヤモンド社)/「裁判傍聴マガジン」(イーストプレス)/「競馬必勝放浪記」(祥伝社新書)ほか

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