大声の暴言と誹謗中傷の手紙ラッシュ...マンション隣人トラブルに悩まされた夫婦の6年間が壮絶すぎ！

   神戸市のマンションで、住人を中傷する紙を玄関先に貼るなどの迷惑行為をしたとして、今月（2018年10月）、同じマンションに住む46歳の女性ヨシエ容疑者（仮名）が逮捕された。被害に遭ったSさんとその妻は、罵声を浴びせられる、誹謗中傷が延々とつづられた手紙を送られるなどの迷惑行為を6年間にわたり受けていた。

   夫婦がマンションに越してきたのは2010年1月。ターゲットにされたきっかけは、その半年あとの出来事だ。隣の部屋に「音がうるさい」と怒鳴り込んでいるヨシエ容疑者の様子に危険を感じ、110番通報したのが始まりだった。

発端は、隣の部屋に怒鳴り込む様子に110番通報

   2012年1月、ヨシエ容疑者から身に覚えのない内容の手紙が届いた。Sさんがマンションのネット掲示板にヨシエ容疑者のことを書き込んだなどと決めつけ、抗議してきたのだ。

   部屋に乗り込まれ、危険を感じたSさんがビデオカメラでその様子を撮影したことで事態はさらに悪化。「盗撮者」呼ばわりされ、ほかの住民にもSさんの実名を記した手紙をばらまかれるようになった。Sさんの郵便ボックスに入っていた中傷手紙の中にはA4用紙にびっしり14ページに渡るものもあった。

   嫌がらせはどんどんエスカレート、外で出くわすたびに暴言や個人情報を叫ばれるようになった。「本人曰く、探偵を雇って調べたらしいのですが、大声で名前や会社、妻の出身地を叫ばれました。『会社まで行ったろか！』と言われ、動揺した」とSさん。あまりの恐怖に夫婦は外出することもままならなくなったという。

   2017年8月、Sさんが警察の生活安全課に被害を訴えたことで事態は動き出す。証拠がないと動けないと言われ、玄関に防犯カメラを設置。今月に入り、午前2時過ぎに中傷手紙を玄関に貼るヨシエ容疑者の撮影に成功。これが決め手で逮捕につながった。

   怖い話だが、他人事ではない。2017年の警察への近隣トラブルの相談件数は全国で24万956件。10年で1.7倍に急増した。マンション管理士の松本洋さんは「経験からすると1つのマンションに2％のトラブルメーカーがいる」と話す。

巻き込まれないためには、物件選びの時から情報収集

   松本さんによると、巻き込まれないためには、物件選びの時から情報収集をすることが大事だ。中古なら、（1）夜のゴミ置き場が荒れていないか、（2）外廊下を私物化している住民はいないか、（3）掲示板に『最近音量の大きい住民がいます』などの注意書きがないかの3つのポイントを確認する。事前に情報を集めることが難しい新築の場合は、（1）組合の総会に出席する、（2）子どもも一緒に挨拶に回る、（3）早く友人を作るなどの対策をしよう。一軒家の場合も、近所のスーパーで近所の話を聞いたり、夜近所を歩いてみたりすることで情報が集められる。

   では巻き込まれてしまったら？

   弁護士の三輪記子さんは「証拠がないのに家に乗り込んだり、手を出したり、罵倒したりするのは絶対ダメ。自分だけで対処しないで、管理人さんなどを介して」とアドバイスする。やるべきことは、動画や音声、物など証拠を残すこと。これは損害賠償請求をする時にも必要だ。

   三輪さんは「トラブルに巻き込まれたら、すぐに大きな警察署の生活安全課に行ったほうがよい。証拠があれば話はもっと早いです。交番に行ってもたらい回しにされる可能性がある」。行き詰まったときはADR（裁判外紛争解決手続き）を利用するのも手だ。法律家などが間に入って手助けしてくれる。

   赤荻歩アナ「2％というと100世帯のマンションなら2世帯はトラブルメーカーという事です」

   倉田真由美（漫画家）「私の経験からいうともう少し多い。消費税くらいはいるかな」

   ピノコ