もう待ったなし！「プラスチックごみ」人体からも検出―海も陸上も深刻汚染
外食大手「デニーズ」は11月1日（2018年）から、40店舗でプラスチック製ストローの提供をやめた。今後は全国に広げる。「大戸屋」もストローを撤去した。「スターバックス」「コカコーラ」「マクドナルド」もこれに続く。プラスチックごみを減らすためだ。
鼻にストローが刺さったウミガメや胃袋に大量のプラスチックが溜まって死んだ鯨の話は、汚染の深刻さを如実に示した。さらに、マイクロ・プラスチックがある。海の波や紫外線の作用で細かく砕かれ、5ミリ以下になったものだ。それを魚が食べ、その魚を人が食べる。
プラスチックの使用量は、2015年までの25年間でそれまでの3倍になった。2050年にはすべての魚の重量を超えるといわれる。マイクロ・プラスチックは海だけでなく、国内の河川の中上流からも見つかっている。すでに人体にも蓄積されていて、オーストリアの研究グループが調べた日本など各国8人全員から検出された。「最大は1人で9種類もあった」という。
「中国ショック」で処理間に合わず山積み
環境省はレジ袋の有料化を小売店に義務付ける方針を打ち出したが、動きは地方や民間の方が早い。すでに実施している富山県では、マイバックの持参率が95％だ。セブンイレブンは東京と埼玉の300店舗に、ペットボトルの回収ボックスを置いた。再利用は9.6％だが、毎月、回収数が増えているという。
ペットボトルの使用は年間1人178本、全体で227億本で、その8割がリサイクルに出されてはいる。4割は中国へ輸出され、残りの多くは繊維や卵のケースなどに姿を変えるが、その先はやはりゴミになる。ボトルからボトルへの再生は1割にとどまる。サントリーでも、再生は販売量の2割。再生の強度を保つ高い技術を持つリサイクル業者が2社しかないからだ。
プラスチックの処理には3つあった。国内でリサイクル（再生・燃料）、埋め立て、もうひとつが中国への輸出だった。中国は資源として年間150万トンを輸入していたが、大気汚染対策で昨年12月（2017年）に中止した。これが大きい。「中国ショック」と呼ばれている。
千葉・富津の処理業者の置き場には、高さ10メートルのプラごみの山が60メートルも続いていた。中国ショックで処理が追いつかないのだ。沖縄・宮古島の業者は「このままではゴミアイランドになる」という。
毎年200トンを中国に輸出していた東京・大田区の業者は、困りきっていた。中国向けは汚れがひどいものが多く、手間がかかるので国内に引き取り手がない。焼却施設を探したが、どこも依頼が殺到していた。ようやく北海道と四国に施設を見つけたが、輸送のコストがかかる。廃プラ企業に処理費用の値上げ交渉を重ねている。
業者は「中国にあまりに頼りすぎていた。この首都圏のプラスチックを誰が処理するのか。このままだと不法投棄が起こりかねない。本気になる必要がある」という。
ノルウェーはペットボトルリサイクル率97％
視聴者からはツイッターで、いくつかの提案が届いた。「飲料の値段を倍にして、ボトルを返却したら半分返す」「ボトルを持ってきて、必要な量を買う（量り買い）」「環境に配慮する企業に、お金が入るようにしたらどうか」というものだった。
武田真一キャスター「最初のは、昔あったやり方ですね」
デポジット制度といって、実施している国もある。ノルウェーはリサイクル率97％だ。優良企業に税制面で優遇措置をとる国もあるという。日本も急げ。
＊NHKクローズアップ現代＋（2018年11月1日放送「"リサイクル破綻"どう解決？～脱プラスチック社会への模索～」）
