2020年 10月 25日 (日)

新型ウイルス感染したかも!?LINEで診断とアドバイス――ビッグデータからAIドクターが判断

家計を圧迫する固定費支出!保険の見直しで貯蓄率UPできるかも!?

    新型コロナウイルスの感染対策で、「パーソナル・サポート」というLINEを使ったサービスが広がっている。健康データを送ると、診断やアドバイスが返ってくる。「クロ現」の常連コメンテーターの慶應義塾大学医学部・宮田裕章教授が、厚生労働省や自治体と連携してプロジェクトをリードしているのだ。

   宮田教授の専門はデータ医療。「多角的なデータを基に暮らし方、働き方を考えないと、感染症と戦えない」という。新型ウイルスの感染が始まったころ、データを用いた対応が遅れていると危機感を持った。取り組んだのは2つ、厚労省が行う全国調査と22都道府県がIT企業と連携した「パーソナルサポート」だ。データの収集には、加入者8300万というLINEを活用した。神奈川県が率先して登録を呼びかけ、これまでに約2500万人がアンケートに入力した。

   横浜市に住む竹本真紀さんは、発熱でコロナ感染を疑って、サポートを利用した。直ちに「新型コロナに該当する症状ではない」と回答があった。翌日、熱は下がったが、サポートはその後も確認のメールを送ってくる。「ありがたいです」という。サポートには、300人以上の医師も登録していて、じかに相談もできる。

   3月の3連休を前、桜の時期もあって楽観視する動きが広がった。宮田教授は危機感を持った。案の定、1週間後、すでに10万件を超えていた登録を分析すると、発熱者数が急激に増加していた。3連休での移動と連動していた。神奈川県の黒岩知事は、このデータを基に移動を控えるよう訴え、4月初めの買い物・娯楽は34%減、駅利用は48%減になった。

   宮田教授「少しでも油断するといけない。まだ第2波、第3波がある。長い戦いは、データで戦わないといけない。緊張が続く」

イギリスではパンデミック前にすでに専門アプリ

   データは職種別の発熱者数もわかる。接客・外回りは在宅・育児の4倍という数字が出た。NHKは新型コロナウイルスのパンデミック前から、データ医療の最先端を取材していた。

   AIドクターはイギリスで急速に普及していた。問診で病気の症状、生活習慣、過去の病歴などと絞り込んでゆき、疾患のビッグデータから、3分で可能性のある病名を弾き出す。開発したのはベンチャー企業。医療テストで、人間の研修医の正解率72%に対して、AIドクは82%だった。今回の新型ウイルスも、欧州の感染拡大に先立って、2月には専門プログラムが追加されていた。集団感染でこそ本領を発揮すると、期待もされている。

   デジタル・データの世界最大の置き場「アマゾン」のクラウドでも、AIが患者と会話していた。担当者は「われわれの使命は、顧客のニーズに応え、人類の健康を支援することです」と胸を張っていた。

   ユニークな注目事例は台湾だ。マスク不足のパニックを乗り切ったのは、どこに在庫があるかひと目でわかるアプリだった。民間のITエンジニアが数日で開発、無料で公開した。他に100を超えるコロナ対策のアプリが生まれたという。

   ビッグデータが薬の効き目や治療法の確認、感染の広がり、死亡者の分類、デマを叩き潰す役割を担うようになるのだろう。

   ※NHKクローズアップ現代+(2020年4月15日放送「ビッグデータで "感染拡大" を防げ!~最先端技術 VS. 新型ウイルス~」)

文   ヤンヤン
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