日本に変異株持ち込んだかもしれない英・ロイター記者は退社していた！「news23」小川彩佳さんの夫が不倫相手に求めていた「口裏合わせ」の内容 コロナが一段落したら消費税15％への値上げ画策する菅首相と財務省

   文春が報じた、夫・豊田剛一郎が結婚前から不倫していたことで、「news23」（TBS系）のMCを務める妻の小川彩佳は離婚するしか道はないようだ。

   それはポストが、豊田の不倫相手であるA子にインタビューして、彼女がこう話したからだ。

   「1月末のある日、週刊文春から取材が入った彼は、小川さんに隠し切れないと悟ったのでしょう。『これから妻にすべて話す。その過程で妻から君に電話があるかもしれない』と連絡がありました。 この時、彼から求められたのは、『結婚後は肉体関係はない』と口裏を合わせること。それが豊田さんのためになるなら、断る理由はなかった。何よりも小川さんにバレることが一番怖かったので、話を合わせるしかなかった。 その夜、小川さんと電話で話しました。怒りを必死に抑えていたのでしょう。冷静な声でした。『どういうことか説明してもらえますか』と。

   言われたとおりに、結婚後には肉体関係がない旨をお伝えしました。豊田さんが家に来た日は、『彼が家に置いていったゲーム機を取りに来ただけです』と言いました。

   小川さんはその説明を聞いて、『つじつまが合わない』と納得されていない様子でした。『ご自身の行動をどう思っているのですか』とも訊かれた。『浅はかで、誤解を招くものでした』とただただ謝ることしかできませんでした」

   続けて彼女は、「最後に、どうしてもお伝えしたいことがあります。今回、文春に私と彼のLINEのやりとりまで掲載されたことで、私自身でリークしたんじゃないかと疑っている人もいます。でも、私は絶対に違う。極めてプライベートなやりとりが表に出たことに、恐怖しか感じません」

   夫のさらなる裏切りを、ジャーナリストである小川が許せるわけはない。

   ところで、学生時代から9年間も「セフレ」がいたことを、当の本人にFLASHで告白されたNHKの"朝の顔"桑子真帆だが、そんな些細なことは気にせず、俳優の小澤征悦（46）との逢瀬を重ねているとフライデー報じている。

   「すでにお互いの両親に紹介し合っていると聞いていますし、近く結婚発表があるかもしれません」（NHK関係者）

   独立も囁かれる桑子だが、そうなればタモリが力になってくれると、文春が報じている。『ブラタモリ』のアシスタントをやり、タモリに気にいられてNHKの顔にのし上がっていった。独立と結婚が同時ということもあるのだろうか。

「ニュースウオッチ9」有馬嘉男キャスター降板は官邸の意向か？

   NHKといえば、噂されていたように3月いっぱいで「ニュースウオッチ9」の有馬嘉男が降板して、田中正良が新キャスターになる。有馬は菅首相が出演したとき、厳しい突っ込みをしたことで菅が怒ったといわれる。

   官邸の意向を忖度してNHKが有馬を降ろしたのではないか。もしそうなら、有馬こそNHKなど蹴っ飛ばして、フリーになってほしい。人材不足の『報道ステーション』は有馬のようなソフトで硬派なMCが欲しいはずだ。

   だが、あそこのトップは官邸ベッタリだから、無理だろうな。

   アメリカの男性誌『ハスラー』を創刊したラリー・フリントが亡くなった。78歳だった。わいせつ表現の自由を掲げて闘った生涯だった。

   2017年には「トランプ大統領の決定的なスキャンダル情報の提供者に賞金1000万ドルを贈呈する」という広告をワシントン・ポストに出して話題になった。

   Amazonプライム『プレイボーイ～創刊者ヒュー・ヘフナーの物語』の中で、プレイボーイ王国に、過激なヘア・ヌードで参入してきたフリントとの「戦争」が描かれている。

   私はヘフナーよりもフリントの"過激"さが好きだった。

嘉風・妻の児童虐待

   新潮によると、コロナ禍で巣ごもりが増えたためだろう、児童虐待が増えて、昨年は過去最多となったという。全国の警察が児童相談所に通告した件数は、一昨年と比べて8738人増えて10万人を突破した。統計開始以来10万人を超えたのは初めて。

中でも、大相撲の中村親方（元関脇嘉風・38）の3歳上の妻の「子どもたちへの虐待」は、もはや犯罪というしかない。

   小学校高学年の長女と低学年の長男に対して彼女は、耳をつんざくような声で、「オラあ！　片付けろ、ボケぇ」と怒鳴る。そのうち、虫刺されの薬である「ムヒ」のスポンジヘッドが切れていたことに憤り、長女に、「おまえじゃない？　目ぇに入れたろか」という。長女が懸命に否定すると、「あろうことか、母親は実の娘の目に、ムヒをねじ込んでいたのである」（新潮）。長女は激しい痛みに耐えかねて絶叫した。子どもたちにとっては地獄である。

   この様子を映した7分間ほどの動画を新潮は入手したというが、こうした虐待行為は日常的に行われていたようだ。昨年の7月には夫婦げんかで警察官が大挙して嘉風の自宅へ来たこともあった。

   これ以降、嘉風は子ども2人を引き取り別居、離婚調停の真っただ中だそうだ。この動画も、そのために嘉風側が証拠として撮ったのであろう。「鬼母」という言葉では生温いと思わせるほどだが、そこに至るまでに夫婦の間で何があったのだろう。それが知りたい。

   さて、コロナに対する非常事態宣言はまだ続くようである。もはや非常ではなく常態宣言といいたくなるが、菅政権は、自粛自粛と唱えるだけで、医療崩壊に至らないように手を尽くすという当たり前のことさえできていないと思う。

   自分たちの無為無策を隠すために、ワクチンの早期接種を持ち出すが、誰がどこで接種するのか、数は足りるのかなど、基本的なことが決まっていないため、一般人への接種は大幅に遅れるのではないか。

   新潮は、立憲民主党の枝野幸男代表や『モーニングショー』（テレ朝系）の玉川徹が「ゼロコロナを目指すべきだ」と主張していることを「たわ言」と斬り捨てている。たしかに、コロナをゼロにすることは理想だがなかなか難しいだろう。自粛生活に倦んできたこともある。春はそこまで来ている。

財務省に頼り切りの菅首相

   若者だけではなく、年寄りも「もっと自由を」と叫びたくなる。菅政権は、目先ではなく、今年1年、東京五輪を中止するのか、コロナ対策はどうするのか、どうやって経済を立て直していくのかを国民に早急に指し示す"義務"があるはずだ。それができないのなら、「できない」と公言して、解散して信を問えばいい。

   だが、姑息な菅や麻生、財務省は、コロナが一段落したら、消費税増税を目論んでいると、ポストが報じている。

   菅首相は1月18日の施政方針演説の最後に『コロナ増税』を視野に入れた発言をした。

   「今後は右肩上がりの高度経済成長時代と違って、少子高齢化と人口減少が進み、経済はデフレとなる。もうお前はそういう大変な時代に政治家になった。その中で国民に負担をお願いする政策も必要になる。その必要性を国民に説明し、理解してもらわなければならない」

   師と仰ぐ梶山静六の言葉を引いて、「これらの言葉を胸に、『国民のために働く内閣』として、全力を尽くしてまいります」と締めくくった。 同じ日に、麻生太郎副総理兼財務相も演説でこう表明した。

   「次の世代に未来をつないでいくためには、今回の危機を乗り越えるとともに、構造的な課題に着実に取り組むことで、経済再生と財政再建健全化の両立を進めていく必要があります」 ポストで安倍前内閣のブレーンの１人がこう語っている。

   「支持率低下で政権基盤が弱まった菅首相は財務省に頼り切り。首席秘書官を交代させて財務官僚を起用し、国民からの要望が強い2回目の特別定額給付金を『考えていない』と否定したのも財務省の顔色を見ているから。財務省は内々に、感染収束後に消費税率を上げる"コロナ復興税"のプランを立てている」

   ポストによれば、彼らが考えているのは消費税率は15%だという。総務省の家計調査(19年)の世代別年間消費支出をもとに、ポストが計算すると、全世帯平均で年間約22万8000円の負担増となる。 ポストがいうように、「徴税側にとってコロナは厄災ではなく『打ち出の小槌』なのだ」。

   文春は、コロナ担当相の西村康稔の秘書たちが、西村のパワハラと、150日間連続で働かされ、ストレスによって消化器系をやられたりして、次々に辞めていっていると報じている。

   朝令暮改は当たり前。東大ボクシング部だった西村センセイ、ジムに週2，3回、ゴルフの練習には熱心だが、打ち合わせには遅れる、明日までに国会答弁の措定問答をつくれでは、秘書も逃げ出すのは当然であろう。

自宅待機を破ったロイター記者

   やはり文春が報じた、イギリス・ロイターの東京支局にいるＡが、文春の取材を受けた後でロイターを退社したそうだ。Ａは、12月中旬に休暇を取りイギリスへ帰国したが、22日には戻ったという。

   この最中、なぜ往来できたのかというと、在留資格のある駐在員は"特段の事情"があるとして再入国できるそうだ。"特権"を利用して入国したのにこのＡは、自宅待機もせず、12月25日、クリスマスの夕方、赤坂にある英国パブで10数人とハッピーアワーを楽しんでいたというのである。

   2日後に異変を感じたＡは、ＰＣＲ検査を受けると「陽性」だった。パブにいた何人かも「陽性」となり、その中に異変株による者がいたため、1月10日に厚労省が記者発表した。

   Ａは文春に対して、「二週間の自宅待機を破ったことは間違いでした」と語っているが、ロイターが許すはずはなかった。しかし、こんな緩い水際対策では、東京五輪など夢のまた夢だろう。

   ところで、ジャニーズ事務所ばかりではなく、吉本興業でも所属芸人たちが続々離れていっている。昨年末には「オリエンタルラジオ」の中田敦彦と藤森慎吾が、1月30日には「キングコング」の西野亮廣が、「ハリセンボン」の近藤春菜も専属マネージメント契約が終了になったそうだ。

   フライデーは、吉本興業の"ドン"大崎洋会長を直撃しているが、「辞めたいんだったら辞めたらええやん。どうしても残ってくれと頭下げて頼んだ覚えもないし、辞めたら仕事奪ってしまうぞと言うた覚えもない。社員も精いっぱいやっていて、それでも不満だったらそれはもう会社はそれ以上できん」と、突っぱねている。

   逆に「雨上がり決死隊」の宮迫博之が「吉本に戻りたい」といっているがと聞くと、「いや、もう戻らんでええと思うで。いちいちYouTubeでネタにすんなって話や」。吉本興業のような大所帯でも、売れっ子に逃げられるのは痛いはずだ。ジャニーズ事務所の二の舞になる可能性なしとはしない。

   大崎の「コロナが終わった将来はどうなるかわからない」というのは本音だろう。

   ところで、森喜朗の後を引き受けたかに見えた川淵三郎だったが、結局、組織委会長就任を辞退するようだ。暴言を吐いて辞任する森が後継を指名するのはけしからんという声があったからだろう。

   だが私は、東京五輪中止を自らいい出し、その後のゴタゴタを収拾するだけの会長職の引き受け手が、簡単に決まるわけはないと思っている。

   女性を据えろという無責任な声もあるが、こうなったら安倍に引き受けさせ、自分の撒いたゴミは自分で拾えというべきである。（文中敬称略）