山里亮太編集長、首都直下地震を考える みんなの防災意識アンケート発表！

東京大学地震研究所教授で政府の地震調査委員会委員長を務める平田直さん（左）と、J-CASTニュース名誉編集長の山里亮太（南海キャンディーズ）

   こんにちは。J-CASTニュース「ネットニュースの明日」編集部です。

   2018年も残り数時間となりました。

   山里亮太名誉編集長の今年の最後の取材は「首都直下地震」。 東京大学地震研究所教授で政府の地震調査委員会委員長を務める平田直（なおし）さんに、3回にわたってお話を聞きました。

・第1回：日本に安全なところはない
・第2回：首都直撃、その時僕は...？
・第3回：地震は必ず来る。都心でのサバイバル術とは

   山里編集長、感想いかがですか？

山里編集長、感想いかがですか？ 「地震は絶対くる！ これをリアルに考えることでできることがたくさんある、 と思いました」 ですね。平田先生のご解説、ひとつひとつがこのままじゃダメなんだ、って思わ せてくれました。 「だからこそなんだけど、怖いことをしっかり知ることで、反対に怖くなくなる。 そう思えました」 たしかに。編集長も私たちも地震についての意識はだいぶ変わりました。

   1回目の記事では、読者の皆さんに防災にかんするアンケート調査を行いました。その結果を発表します。

   募集は2018年12月12日～25日で、のべ667人の声が集まりました。ご協力いただいた皆さん、ありがとうございました！

半数以上が被災経験あり

   まず、これまで大きな震災で被害にあったという人は約59％。半数以上が「被災経験あり」と答えています。日本各地で大きな地震が起こっていますから、この数字も無理はありません。

   「もしも大きな地震にあったら、まず誰と連絡をとりたいですか？」という質問では、1位が「親」（約44％）、次いで「配偶者」（約28％）、「子ども」（約12％）と続きます。

   ほとんどの方が家族や身内との連絡を一番に考えていました。

   少数派ながら「会社」や「誰もいない」と答えた方もちらほら。現代らしいリアルな結果です。（以下、図参照）

   さて、ここからが防災意識として重要なところ。

   「家族とどういう方法で連絡するか、決めていますか？」には、約52％、半数以上が「決めていない」と回答。いざというときのコミュニケーション方法は大切です。

   一方で、「最寄りの避難場所を知っていますか？」の質問では、約75％の方が「知っている」と回答しています。それ以外の25％の方も、震災時には重要なので家族と定期的に確かめておいてください。

   第3回で、山里編集長が「タワマンってポキッと折れたりしないの？」という疑問をぶつけていましたが、「今住んでいるのは？」アンケートで「高層マンション」と答えた人は5％強。約半数の51％強は「一軒家」と答えています。

   平田直先生も、第2回の中で「首都圏には多くの家屋がありますが、残念なことに、耐震化されていない建物がたくさんあります。」と話していました。東京都が、重点地域の住人に補助を出して耐震化の整備を進めていることも記事内で話しているので、「そういえばウチはまだやってないな...」という人は、考えてみてくださいね。