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旧統一教会「ピースロード」巡りメディアも対応追われる 「主催団体の確認が不十分でした」記事削除した新聞も

   世界平和統一家庭連合(旧統一教会)の関連団体が主催するイベント「ピースロード」に関与した政治家が釈明に追われる中、過去に紹介したメディアにも矛先が向いている。

  • 世界平和統一家庭連合 日本本部(写真:つのだよしお/アフロ)
    世界平和統一家庭連合 日本本部(写真:つのだよしお/アフロ)
  • 世界平和統一家庭連合 日本本部(写真:つのだよしお/アフロ)
  • 毎日新聞ウェブサイトより

「平和願い自転車で東濃巡る」

   ピースロードは「世界平和」「日韓友好」を掲げる自転車イベントで、2013年から実施している。今年開催予定の「ピースロード 2022 イン ジャパン」の共催には、旧統一教会の文鮮明教祖と韓鶴子総裁が設立した「UPF(天宙平和連合)」が名を連ねる。

   旧統一教会の問題が取り沙汰されて以降、過去にピースロードの実行委員を務めたり、公務として参加したりと関係を持っていた政治家や自治体が次々に糾弾されている。

   2018年にピースロード京都府実行委員会の委員長を務めた二之湯智元国家公安委員長は7月26日、「ちょっと名前を貸してほしいということで貸しました」と明かし、「それ以上の付き合いはございません」と釈明した。

   熊本県八代市は8月2日、「PEACE ROAD in 2022 KUMAMOTO」の後援を取り消すと発表した。理由を「現在、旧統一教会とUPFとの関係性がクローズアップされており、UPFのプロジェクトであるピースロードに対して、市民の不安や懸念が増大している」などと説明している。

   SNSでは、無批判に取り上げていたメディアにも説明を求める声が少なくない。記事検索サービス「日経テレコン」で15年~22年7月1日の期間、「ピースロード」を含む新聞記事は100本以上ヒットする。ピースロードのウェブサイトでは「多数のメディアで取り上げられました」と喧伝していた。

   新聞各社も対応に動いたためか、8月10日までに以下のウェブ記事が閲覧できなくなっていた。

「ピースロード思い込め、本番前にプレ大会 浜松で清掃活動も」(中日新聞)
「平和願い、自転車リレーでビワイチ 滋賀で『ピースロード』」(京都新聞)
「世界遺産登録願い 佐渡を疾走」(新潟日報)
「ピースロード、コロナ終息を 高岡市長を訪問」(富山新聞)
「平和願い25キロリレー 坂井~福井 光秀ゆかりの地巡る」(福井新聞)
「14日から平和願い自転車で東濃巡る ピースロード」(岐阜新聞)

   毎日新聞は2019年8月~21年8月にかけて3本の紹介記事を配信したが、いずれも本文が「この記事は世界平和統一家庭連合(旧統一教会)の関連団体『天宙平和連合(UPF)』が関わるイベントを取り上げたものであるため、削除しました。主催団体の確認が不十分でした」と書き替えられた。