原子力空母カール・ビンソン、本当はどこにいたのか？ トランプと国防総省に足並みの乱れ

   北朝鮮をめぐる緊迫した情勢が続いている。トランプ大統領は北朝鮮への対応をめぐり、上院議員全員をホワイトハウスに招いた。こうしたことは極めて異例だそうだが、経済制裁の強化などを通じて北朝鮮への圧力を強化していく方針を説明したと報じられている。

   だが、「米太平洋軍のハリス司令官は２６日（2017年4月）、米下院軍事委員会公聴会で、北朝鮮に関して『米国は先制攻撃の様々な選択肢がある』と述べた。原子力空母カール・ビンソンが沖縄東方を航行しており、北朝鮮を攻撃できる射程内に入ったことも明らかにした」（朝日新聞デジタル4月27日05時00分より）

   トランプは少し前、カール・ビンソンを朝鮮半島近海に急行させたといったが、その時点ではカールビンソンと複数の護衛艦は、インド洋での演習に向かっていたことが後に判明する。

   ニューズウィーク日本版は、なぜこのような不可解なことが起きたのかをフィリップ・カーター（ジョージタウン大学非常勤講師）が探っている。これはトランプと国防総省の間に緊密な連携がなかった証であり、「米政府の国家安全保障政策に深刻な問題があることが露呈した」と分析している。

   トランプが意図的に国民を欺いたのか？　国防総省から渡された情報が誤っていたのか？　考えられるのは、トランプが強硬姿勢に出ると見越した米太平洋軍のハリス司令官が、選択肢を示す狙いで指令を出したのではないかとカーターはいっている。

   しかし、62年のキューバ危機や94年の朝鮮半島の危機のような状況が近づいているとしたら、「このホワイトハウスと国防総省、太平洋軍司令部の足並みの乱れはとんでもないことだ」（カーター）。トランプは、国家安全保障は不動産事業とは大違いだということを理解する必要がある。さもないと「彼は大統領として悲惨な結末を迎えるだろう。もしかすると世界全体も」（同）

サイバー攻撃で「北のミサイル失敗」のウソ

   またニューズは、「アメリカのサイバー攻撃で、北朝鮮ではミサイルの発射実験の失敗が相次いでいる」と書いたニューヨークタイムズの記事は誤りだとしている。

   軍縮問題の専門家ジェフリー・ルイスは、14年以降北朝鮮が実施した発射実験は66回あるが、そのうち51回は成功している。それも失敗したのは開発中のミサイル実験で、「（韓国と日本の駐留米軍への核攻撃に使用できる短・中距離ミサイル）の発射実験はおおむね成功している」といっている。

   ルイスは、ハッキングによって北朝鮮のミサイルの脅威を阻止することができると信じるアメリカ人は、見たくない現実から目を背けており、「失敗しているのは北のミサイルではない、アメリカの政策だ」と手厳しく批判している。

   こうした報道が、北の脅威を直接受けている日本のメディアではなぜ報じられないのだろうか。

   政府は、北から発射されたミサイルが着弾の可能性がある場合、頑丈な建物や地下街に避難し、建物がない場所では物陰に隠れて地面に伏せるよう要請している。バカバカしくて笑ってしまうが、これがトランプのお友達である安倍首相が考えている国民を守る「最善策」なのである。

   いずれにせよ、韓国と日本にいるアメリカ人が本国へ帰国を始めたら、戦争間近ということだ。そうさせないためにはトランプと金正恩の暴走を抑え込む日中韓の連携が絶対条件になるが、安倍首相にそれを期待するのは無理というものだ。

   J-CASTニュースは「25日の朝5時に北朝鮮がミサイル50発を日本に向けて発射する」というフェイクニュースが流れパニックに陥った人がいたことを報じたが、それが現実にならないよう祈るしかない。

緊迫感のない日本の週刊誌

   しかし、週刊誌を読んでいる限り、こうした緊迫感は全く感じられないのはどうしたことか。今週から週刊誌はゴールデンウイーク合併号週間に入った。月曜日発売の週刊現代は460円、週刊ポストが何と480円である。週刊誌500円時代ももうすぐ来るかもしれない。

   ポストと現代の巻頭特集は、ポストは「新旧『財閥力』と『創業家』の掟」、現代は「死ぬより怖い『投薬ミス』」である。こうした暇ネタで読者の歓心を買うことができると、両編集長は本気で思っているのだろうか。

   あまりの緊張感のなさに、これが週刊誌？　と嘆いているのは私だけだろうか。

「占い頼りの安倍首相」と週刊文春

   閣僚たちの暴言、放言が止まらない安倍政権も、緊張感のなさでは五十歩百歩である。その安倍が物事を決める時や人事の際、頼っているのは「占い」だと、週刊文春が報じている。

   週刊文春によれば、トランプを安倍が信用するのも、「中原さんが『トランプとは相性がぴったり』というメールをくれた」からだそうだ。

   国の命運を左右することを占いに頼るのは、安倍に確固たる信念がない証だが、中原なる人物は何者なのか。

   元日本銀行審議委員の中原伸之（82）で、安倍の経済ブレーンとして知られるという。大学を出て父親が社長だった東亜燃料工業（現・JXTGエネルギー）に入社し、自身も8年間にわたって社長を務めている。

   安倍を囲む財界人の勉強会「晋如会」を主宰していた。総選挙で圧勝して返り咲くと、中原のペーパーを下敷きにして早速、アベノミクスの第一の矢「異次元の金融緩和」を打ち出した。

   安倍が中原を信じるようになったのは、12年の総裁選に出れば「総裁選は一位にはなれないが、二位、三位連合で絶対勝ち抜ける」と推したからだったという。

   以来、ことあるごとに中原の運勢占いに信頼を置くようになった。だが安倍側近の1人はこう危惧する。

   「韓国の朴槿恵前大統領と崔順実の関係と同列に論じることはできませんが、首相が重要な政治判断を、非科学的な運勢占いに頼っていいのか。政局や人事はもちろん、『トランプと相性が良い』という占いの結果を根拠に、米国に肩入れし過ぎるとすれば、安全保障上も大きなリスクです。こうした政権運営の裏側を国民は知らされていません」

首相夫妻の「別居」情報

   今、安倍が一番占ってほしいのは米朝戦争のことではなく、妻・昭恵と離婚すべきかどうかではないか。

   週刊アサヒ芸能は、義母の洋子が怖くて家に帰れないと、昭恵がこぼしていると報じている。

   それに最近の森友学園問題で、2人は別居状態にあるというのだ。官邸関係者がこう語る。

   「4月1、2日の両日、秘書官同席ながら、別荘がある山梨県の飲食店で食事をする様子が報じられました。ところがこれはある意味、ヤラセでした。安倍総理は3月31日午後に山梨入りしましたが、昭恵夫人が来たのは翌日の午後、食事の直前なんです。メディアにツーショットを撮らせる食事時だけ夫妻は一緒でしたが、その他の行動は別々。2日の昼食後も別々の車で帰京しています」

   それも安倍は自宅へ戻ったが、昭恵は千葉県の寺院に向かったという。最近は千葉の知人のもとに身を寄せているというのだ。

   そうしたことがあって、安倍首相の持病のほうもよくないそうだ。2月のトランプ就任後初の首脳会談でも、安倍はアイスティーを飲んでいたという。

   また、運動不足解消と称して、港区内の会員制高級フィットネスクラブに通っているのも、「ここの個室にかかりつけの医者を待機させ、極秘裏に診察を受けていると言われています」（政治ジャーナリスト）

   わがままなトランプと妻がいては、健常人でもおかしくなるだろう。その点は安倍首相に同情したくなる。

成宮寛貴の復帰の噂

   ここからは、合併号を飾るワイドの何本かを紹介しよう。その人選もやはり週刊文春が面白いケースを集めていて一枚上である。

   「嵐」の櫻井翔との「密愛」が報じられたテレ朝『報道ステーション』の小川彩佳アナ。2人の交際は順調のようである。六本木ヒルズ内にある高級イタリアンの個室で逢瀬を重ね、櫻井は小川がいないときも彼女の自宅に滞在しているという。

   妻殺害容疑で逮捕、起訴された講談社のマンガ誌『モーニング』編集次長・朴鐘顕容疑者だが、依然として黙秘を続け、容疑を否認しているという。

   講談社は処分を下さず、有給休暇をとっているようだ。朴の席はそのまま残っていて、マンガ担当の役員は「あいつは無実だ」と漏らしているという。

   間違いなく優秀な編集者で、意志も強いのであろう。裁判はどうなるのだろうか。

   週刊文春に「グッドモーニング不倫」と報じられたテレビ朝日の加藤泰平アナと田中萌アナだが、男のほうは離婚を免れ、裏方仕事に回されたそうだ。

   田中のほうも自宅謹慎を命じられていたが、深夜番組の『バクモン学園』で復帰した。やはり若い女は得だね。

   フライデーで違法薬物を使用していると報じられ、芸能界から突然引退してしまった成宮寛貴だが、一時はバリにいて、現在は帰国しているという。

   こちらは、年内に舞台に出演して復帰を果たし、客やマスコミの反応を見ながら、テレビや映画へ出ていこうという戦略のようだが、その前に、薬物疑惑についてきちんと説明する必要があるはずだ。

   バックに大物プロダクションがついているからといって、なし崩しに芸能界復帰させてはいけない。

   舛添要一前都知事の近況。世田谷の自宅でガーデニングにいそしんでいるようだ。週刊文春が直撃すると、「一切、もう発信しませんので。すみませんけど、もう普通の人ですから......」。あんなに目立ちたがり屋の舛添が、このまま静かになるとは思えないのだが。

   最後にタイトルが気に入った週刊新潮のワイドから。「ルペン仏大統領なら日経平均大暴落でルンペン気分」

   極右政党・国民戦線のマリーヌ・ルペン（４８）は、前経済相のマクロンに次いで堂々２位につけた。５月７日の決選投票でルペン大統領誕生もありうるのだ。彼女の政策は反イスラムと反ＥＵ。当選すれば日本も無傷ではすむまい。

   フランスはＥＵの創設国だから、通貨もユーロ。離脱すると一気にユーロが不安定になる。円高ユーロ安が急激に進めば、日経平均株価は急落してしまいかねないという。

   日本にとって、今年ほど厳しい年はないのではないか。春だというのに寒気がしてくる。　

元木昌彦プロフィール
1945年11月24日生まれ／1990年11月「FRIDAY」編集長／1992年11月から97年まで「週刊現代」編集長／1999年インターネット・マガジン「Ｗｅｂ現代」創刊編集長／2007年2月から2008年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」（現オーマイライフ）で、編集長、代表取締役社長を務める
現在（2008年10月）、「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催。編集プロデュース。

【著書】
編著「編集者の学校」（講談社）／「週刊誌編集長」（展望社）／「孤独死ゼロの町づくり」（ダイヤモンド社）／「裁判傍聴マガジン」（イーストプレス）／「競馬必勝放浪記」（祥伝社新書）ほか