日本人こそ知りたい！新型コロナ感染者・死者なぜ少ない？特異な遺伝子持ってる説

   アメリカの感染者は160万人超、死者は10万人に迫る。日本は感染者1万7000人弱、死者は900人弱。日本政府がやっている唯一といってもいい対策は、「自粛」を呼びかけるだけ。有効な対策をほとんどとっていないのに、なぜ感染者も死者もこれほど少ないのか。

   世界中のメディアは「ジャパン・パラドックス」と呼んで不思議がっている。甘いものが大好きなフランス女性にスリムな人が多いことを「フレンチ・パラドックス」と呼ぶことに由来するそうだが、山中伸弥・京都大学教授はこのことを「ファクターＸ」と名付けた。矢野邦夫・浜松医療センター医院長補佐は、マスクの着用習慣が大きいという。マスクは感染を防ぐし、日本人はハグやキスをしないからだというが、いま一つ納得しがたい。

   寺嶋毅・東京歯科大学市川総合病院呼吸器内科教授は、肥満という要素を指摘する。肥満の人は、そうでない人に比べて、新型コロナウイルスによる重症化リスクの高いことがオックスフォード大学の研究で示されているという。肥満というのは内臓脂肪が蓄積された状態をいうが、肥大化した脂肪細胞からは通常より多くの免疫細胞のたんぱく質が分泌され、慢性的に血管に炎症を起こす。そのため、ウイルスに感染すると重症化する血栓などができやすいからだという。

   ニューズウイーク日本版は、アメリカでは、黒人が新型コロナウイルスで死亡する割合は2000人に1人、アジア系と中南米系は4300人に1人、白人は4700人に1人だと報じている。アジア系は黒人より少ないが、白人よりはやや多い。

   週刊新潮によれば、日本人の死者の少なさを遺伝子解析に求めようという研究が進められているという。「日本人は新型コロナウイルスに抵抗力を持つ遺伝子を獲得しているのではないかという仮説を立てる」のだと、金井隆典・慶応大学医学部教授がいう。つまり、人種によって重症化リスクの違いがあり、それは免疫の働きの差ではないかというのだ。

   結果は9月ぐらいには出るようだが、当のわれわれ日本人が不思議でならない新型コロナウイルス最大の疑問に、早く答えが出てほしいものだ。

小池百合子「学歴詐取」ついに動かぬ証言―アラビア語まったく知らないのにカイロ大首席ありえない

   小池百合子都知事の評判はますます悪くなっている。厳しい声は、足並みをそろえるはずの神奈川県の知事からも出ている。小池からしたら、緊急事態宣言が出されてすぐに、休業要請に応じる店や施設に1店舗50万円、最大100万円まで支払うと大盤振る舞いしたのに、なぜそんなことをいわれるのと、お冠だろう。

   だが、大盤振る舞いしたために、約9300億円あった財政調整基金が、今は500億円程しか残っていないようだ。自分の選挙のために湯水のようにカネをばらまき、毎日のように会見を開き、自身のCMを流し続けるのでは、都の財政が破たんする恐れがあると、元都知事の舛添要一が批判している。週刊新潮は、なかなか全面解除しない小池のやり方では、景気回復はほど遠く、「死のロードマップ」だと批判する。

   しかし、都知事選は楽勝ムードで、ホリエモンや元日本弁護士連合会会長の宇都宮健児が出ても、勝負にはならないだろう。

   そこへ殴り込んだのが週刊文春である。これまでも何度か報じられたが、小池の学歴詐称の動かぬ証拠を握ったというのである。この記事は、文藝春秋から出す、ノンフィクション作家・石井妙子の「女帝　小池百合子」のパブだが、学歴詐称に関しては、かなりの信ぴょう性があるようだ。

   小池は選挙のプロフィールには、必ず「カイロ大では日本人としては二人目、女性では初めて、しかも首席で卒業した」と謳っている。これが真っ赤なウソだと、当時、カイロで同じ部屋に同居していた早川玲子（仮名）が証言している。週刊文春によれば、アラビア語を全く知らなかった小池が難関のカイロ大学を首席で卒業するというのは、日本語を話さない人物が東大に入学して首席で卒業したようなものだそうだ。不可能ではないとは思うが、小池ではね。

   なぜ小池がカイロ大に入学できたのかというと、当時、小池の父親が貿易会社をやっていて、当時のエジプト情報相と知り合いだったから、コネで入れてもらえると安心していたと、早川はいう。

   入学はしたが、小池は夜遅くまで遊び、昼近くまで寝ている生活の繰り返し。そのうち、語学学校で知り合った男と結婚するが、3年後に離婚。その後、父親に呼び戻されて帰国。再びカイロに来ると、小池は新聞を早川に見せた（その紙面が記事上に掲載）。そこには、「カイロ大学を卒業した小池百合子」と書かれてあった。彼女のことを取り上げたのは産経新聞と東京新聞だったというが、当時から、記者というのは「裏取り」をせず、本人のいうがままに書いてしまう"悪癖"があったようだ。

   その後、キャスターとして活躍し、1992年に日本新党から出馬する際、学歴詐称疑惑が表面化するが、小池は週刊ポストに彼女の卒業証書を掲載させるのだ。その卒業証書は偽造臭いし、カイロ大教授が「彼女は卒業していないけど、卒業証書は持っている」と話したことがあるという。

   さらに小池は、片山さつき（現参院議員）と結婚・離婚した舛添要一と付き合っていて、周囲に結婚したいと打ち明けたことがあったというのである。週刊文春の直撃に、舛添は付き合っていたことは認めているが、そんな仲ではないと否定している。片山といい小池といい、女性の趣味はあまりいいとはいえない舛添のことだから、あってもおかしくはないがね。

   小池をよく知る舛添だから、小池をこう喝破する。「彼女は痴情を気にする人ではないですよ。すべては権力」。権力のためなら、利用できるものは何でも利用する。小池流処世術である。小池に、何度出ても懲りない宇都宮、バカ者たちの神、ホリエモンか。東京都民をやめたくなってきた。

「黒川賭け麻雀」タレ込むならやっぱり週刊文春か！取材力も取材費も他誌とケタ違い

   検事総長間違いないと思われていた黒川弘務東京高検検事長を見事な「賭け麻雀」スクープで追い落とした週刊文春が、その経緯の一端を明かしている。黒川の異例の定年延長がなされた後の今年2月（2020年）、週刊文春の情報提供サイト「文春リークス」に情報が寄せられたという。「黒川が産経の記者と賭け麻雀をしている」というものだった。

   すぐに連絡を取り、対面したところ、情報提供者は自ら身分を明らかにしたという。件の産経新聞関係者が腹を括っていたことがわかる。この時点の情報では、正確な日時、場所、4人目が誰なのかはわからなかった。そこから取材に2ヵ月をかけ、産経のAのマンションでやるということを突き止める。

   何度かここで書いているが、こうした情報は、今は週刊文春にしか入らない。情報を持っている人間は、もし「現代リークス」や「ポストリークス」というのがあっても、そこへは行かない。なぜなら、提供しても、取材力も取材費もない編集部では、満足なものにはならないからだ。

   週刊文春がうらやましい。週刊誌が火花を散らしていた往時なら、こうした情報が各週刊誌編集部に舞い込み、熾烈な取材合戦になっただろう。スクープは売れないといわれるが、この黒川賭け麻雀スクープは完売したそうだ。

   週刊新潮は悔しいだろうな。今週、黒川事件をどう扱うのかと思ったら、「雀卓実況中継」ときた。黒川の雀荘での生態を描写している。黒川はいくら負けがこんでいても、黙り込むようなことはない。酒が弱いので、タバコぷかぷか、陽気で、途中で片尻を上げて"プッ"とおならもしていた。法改正の論点や、他省庁の人事、同僚の批判には饒舌だったが、肝心の捜査の話になると、巧みに逸らしていた。どんなに負けても一晩で3～4万円......などなど。

   週刊文春によると、朝日新聞の人間は経営企画室という社の中枢にいるが、「当該社員については管理職からも解いたうえ、人事部付けとしています」（朝日新聞）。読者からの反発は強く、解約が相次いでいるそうだ。

   黒川が不祥事で消え、コロナ対策は打つ手打つ手がうまくいかず、女房役の菅官房長官との間には秋風が吹き、安倍首相は周囲に「もう嫌になった」と漏らしているという。安倍ちゃん、遠慮しないですぐに辞めていいんだよ。私ならそう声を掛けるな。

もう年金はもらえない！新型コロナのどさくさ紛れで厚労省が画策する「支給年齢75歳引き上げ」

   今週の週刊ポストは巻頭特集で、厚生労働省がコロナ騒ぎに便乗して、年金受給年齢を75歳に引き上げてしまえという、悪だくみをしていると報じている。この中で一番驚いたのは、GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）が株で運用している資金が、今年の1～3月だけで約18兆円の損失を出していたということである。このままハイリスクの株に投資を続ければ、国民の老後資金を根こそぎ失うことになる。安倍首相は、この一事だけをとっても、万死に値するはずである。

   コロナ騒ぎの中、厚労省が3月に年金改正法案を国会に提出し、5月12日に衆院を通過し、今国会で成立することが確実になったそうだ。法案の中身は、パートなどの短時間労働者の年金適用の拡大、在職老齢年金の支給停止基準の緩和などがあるが、問題は、年金繰り下げの年齢の上限を75歳に引き上げというところである。この制度導入の陰で厚労省は、年金支給開始年齢を70歳に引き上げようとしている。

   そして、今回、年齢を繰り下げできる年齢を75歳まで引き上げたのは、いずれは完全な年金75歳支給にするための布石だというのである。年金の株での運用の失敗を隠し、年金積立金が減り続ければ、年金制度が破綻するのは間違いない。だから、75歳まで年金をもらえないようにしてしまえということである。

   あくどいというより犯罪的である。即刻、こんな政権は崩壊させなくてはいけない。いつ終わるか分からない新型コロナウイルス騒動で、経済はガタガタになり、自殺者は増え続け、高齢者は死ぬまで働かされる。こんな国にあんたは住みたいかね。（文中敬称略）

元木 昌彦（もとき・まさひこ）
ジャーナリスト
1945年生まれ。講談社で『フライデー』『週刊現代』『Web現代』の編集長を歴任。講談社を定年後に市民メディア『オーマイニュース』編集長。現在は『インターネット報道協会』代表理事。上智大学、明治学院大学などでマスコミ論を講義。主な著書に『編集者の学校』（講談社編著）、『週刊誌は死なず』（朝日新聞出版）、『「週刊現代」編集長戦記』（イーストプレス）、 『現代の“見えざる手”』（人間の科学社新社）、『野垂れ死に　ある講談社・雑誌編集者の回想』（現代書館)などがある。