「綾瀬はるか国際恋愛」雑音がうるさい！ホリプロ激怒、ネットは反韓・反日...温かく見守ろうよ

2020.07.09 18:13

まずは、私の目下の最大の関心事、綾瀬はるか（35）と韓国人俳優兼アーティスト、ノ・ミヌ（34）の結婚問題から始めたい。先週、女性セブンがスクープしたが、週刊文春がそれを後追いしている。私は、このセブンの記事には真実味があると書いたが、週刊文春がそれを裏付けてくれている。私にとっては悲しいことだが。

冒頭から、2人をよく知る韓国の芸能関係者がこう語る。＜「二人の交際は紛れもない事実です。報道では二年前からとされていますが、付き合い始めたのは今から四年ほど前。十六年に彼が軍隊に入った際は一年以上も会えない時期もあったし、何度か破局を迎えたこともありました。それでも、その度に復縁し、本人たちは覚悟を決めている。ただ、いまは交際をオープンにできるタイミングではないということです」＞

綾瀬はるか

年頃の女性のプライベート管理に無理がある

障害の一つは、はるかが東京五輪の顔であることだ。CMなどの契約条件に、結婚や不倫はダメとあるのだろう。いま一つの障害は、彼女が所属するホリプロだ。セブンの記事が出ると激怒し、誤報、事実無根だとマスコミに通達して、取り上げる際は必ず「事務所が全否定している」ことを入れるよう釘を刺し、多くのマスコミに後追いを断念させたという。

なぜ、それほどまでに強硬に否定するのだろう。彼女と深田恭子、石原さとみは「ホリプロ3人娘」といわれ、徹底的に守ろうとするらしいが、年頃の女性たちのプライベートまで管理しようというほうが無理がある。

3人の中でも一番天真爛漫なはるかは、これまでもいくつもの浮名を流してきた。2010年にはフライデーに、大沢たかおの自宅へ通う姿を撮られている。大沢のマンションには取材陣を寄せ付けない厳戒態勢が敷かれたが、「綾瀬はマスコミの目をかいくぐって連日のように彼のマンションを訪れていたのです」（芸能デスク）15年1月には日刊スポーツが、松坂桃李との交際を報じた。年内結婚の可能性まで取り沙汰されたが、交際の実態が判然としないまま、1年後に破局が報じられた。

さらに今回の"障害"は、冷え切った日韓関係にあるという。ネット上では「綾瀬は日本人と付き合えばいいのに」という書き込みが目立ち、韓国の芸能界でも、日本人女性と付き合う男は白い眼で見られるそうだ。だが、秋篠宮眞子と小室圭のケースを持ち出すまでもなく、障害が高ければ高いほど、2人の愛を高める効果もある。

＜「兵役を終えたミヌに、綾瀬さんが『私と結婚しなさい』とおどけた口調で"命令"したこともあった。二人の意志は揺るがないでしょう。今回は報道のタイミングが早過ぎましたが、いつか堂々と交際を公にできる日が来ると思います」（先の韓国の芸能関係者）＞

日本のトップ女優と韓国人俳優の国際結婚は、戦後最悪といわれる日韓関係を和らげるきっかけになる「快挙」になるはずだ。プロダクションも日本人も、2人の結婚の意志が本物なら、引き裂くのではなく、温かく見守ってあげるべきである。その日が来たら、私の愛しいはるかだが、胸の動揺をひた隠しながら、ミヌに捧げよう。

小池大勝でこれから都民に回ってくる高いツケ！でたらめ休業補償、底をついた貯金、都税収入激減

都知事選で小池百合子が圧勝した。当選間違いないことは事前からわかっていたことだが、これほど勝たせるというのは、東京都民が何も考えていない証拠だろう。小池と対抗しうる候補がいなかったことは事実であるが、街頭にも出てこない、他の候補との討論会もほとんど拒否する、学歴詐称や過去4年間ほとんど何もやってこなかった都政を総括することもしなかったのでは、何のための都知事選だったのか。

7月6日の朝日新聞の社説でも、＜豊洲市場問題を始めとして何度か目にしてきた、聞こえのいい言葉だけで実行を伴わない政治は願い下げだ＞と厳しく批判している。小池の対抗馬を出さなかった自民党にも重大な責任がある。安倍首相、二階幹事長は、この程度の首長で東京はいいと考えているのだろう。

小池勝因の最大の理由はコロナであろう。こうした国難ともいうべき時、人間は保守的になるものだ。安倍首相は、小池大勝を見ていて、解散するならコロナが終息しないうちだと、心に刻んだはずだ。何の対策もほとんどとらないのに、欧米に比べて感染者も死亡者も圧倒的に少ない。千載一遇のチャンスだと考えているはずだ。解散・総選挙に打って出て、もし勝ったら、多くの有権者が理解を示してくれたと開き直り、任期を延ばして「改憲」することを目論んでいるはずだ。

今週の週刊文春、週刊新潮ともに、巻頭は小池百合子都知事批判である。4月に小池は休業要請に協力する中小事業者に、50万円から100万円の協力金を支給すると発表したが、「6月30日までに何としても支給を完了するように」という強い指示を出したため、時間も人員も足りず、＜「結果、支払うべき方への不支給が多数起きてしまっている。逆に、払うべきではないのに支給してしまっている過支給もある」（都から委託を受けた民間の専門家）＞と週刊文春は指摘している。

なぜ、6月30日と期限を定めたのか。7月3日の都知事選投票日までに何としても「成果」を誇示したかったのであろう。先の専門家が、「これだけ不備が出てしまっては、選挙後、不支給などの再審査をやらざるを得ない」といっている。

選挙のためだけだとはいわないが、都の貯金である財政調整基金は9500億円から500億円に激減している。今後は、新型コロナウイルスの影響で、1兆円規模で税収が落ち込むといわれる。これで第2波が来たら、小池はどうするのだろう。都政を放り出して、国政へ出戻るつもりなのかね。

コロナ不安を煽るだけ煽った「モーニングショー」ニンマリしたのは見舞金もらえるホストだけ

週刊新潮はまず、コロナ太りといわれる「モーニングショー」（テレビ朝日系）の視聴者を煽るやり方に異を唱える。悪名高い、ではなく、ご高名な岡田晴恵・白鴎大教授が、7月1日に、新宿区の陽性率が高くなったことに、「新宿区の市中感染率が相当高い」とコメントしたが、「夜の街を集中的に検査した数字には違いなく、市中に感染が蔓延しているわけではない」と指摘している。要は、感染が拡大しているといいたいがために、わざとか故意にか、数字の意味するところを取り違えているというのだ。

同じようなことは玉川徹コメンテーターにもいえるとして、＜こうした言辞が心に突き刺さった人たちが、無意味な不安をかき立てられ、恐怖におびえる＞（週刊新潮）テレビの罪は計り知れないと指摘する。私も最近、「モーニングショー」はほとんど見ない。コロナの不安を煽るだけで、冷静さを失っているのではないかと思うからだ。

新潮は、歌舞伎町のホストクラブの感染者が増えたのは、新宿区が独自に、「感染者が出ても休業要請をせず、陽性者1人につき10万円の見舞金を給付する」というやり方をするらしいとホストの間で伝わったためだと見ている。たしかに、文春でも、ホストクラブの関係者が「感染していても俺たちは若いから症状なんて出ないし、それで十万円貰えるなら受けない理由はない。保健所も『ホストです』というだけで優先的に検査をしてくれる」と話している。

こうしたものを読みながら、この国のコロナ対策って、どこかおかしくないかと思わざるを得ない。大本営発表で、きょう9日（2020年7月）は東京は200人を超えたとテレビは流しているが、その詳しい内訳は公表しない。もっとおかしいのは、以前は毎日発表していたコロナによる死亡者数をいわなくなったことだ。きょうも死者は2人で、まだ1000人にはならない。

それなら、毎日毎日大騒ぎすることはなかろう。東京都は医療機関に3000床を確保しているというのだから（田中良・杉並区長は、具体的にどの病院なのか、スタッフをどうするのか、何も情報公開されていないと批判している）、重症化しやすい高齢者の検査・治療を優先すれば、さほど恐れることはないと思うのだが。新聞、テレビが国民の知る権利に正しく奉仕していれば、ワイドショーや一部のネットのフェイクニュースなどに踊らされることはないのだが、メディアがその役割をはたしていないから、いらぬ恐怖が蔓延するのだ。

接触確認アプリ「COCOKA」はアベノマスクの二の舞！また巨額の税金つぎ込んで役立たず

コロナ関連でいえば、安倍首相と西村コロナ担当相がいい出した、スマートフォン向けの接触確認アプリ「COCOKA」だが、1年はかかるものを約3週間でリリースさせたから、不具合が発生するなど、普及には程遠いそうだ。

しかも、開発したエンジニアが、ようやくリリースした2日後に、自身のツイッターに「この件でコミュニティはメンタル共に破綻しました」と書き込む始末。このアプリはクラスター対策には役に立たない、＜「マスクに近いものだと思います」（ITジャーナリストの三上洋）＞といわれてしまう。

さらに安倍首相が力を入れている、旅行代金の半額を補助するという巨額の血税を使う「Go Toキャンペーン」も、詳細発表が遅れているため、このままいけば、＜「短期間に予約が殺到することが予想され、旅行会社からは『パンクしてしまう』と悲鳴が上がっています」（政治部デスク）＞。

結局、文春のいうように、＜コロナ禍を利用した"自分ファースト"のアピールを繰り返す政治家に、ポストコロナの未来を託すことなどできるだろうか＞と突き詰めて考えれば、「託すことはできない」という結論になることは間違いない。（文中敬称略）

元木昌彦（もとき・まさひこ）
ジャーナリスト
1945年生まれ。講談社で『フライデー』『週刊現代』『Web現代』の編集長を歴任。講談社を定年後に市民メディア『オーマイニュース』編集長。現在は『インターネット報道協会』代表理事。上智大学、明治学院大学などでマスコミ論を講義。主な著書に『編集者の学校』（講談社編著）、『週刊誌は死なず』（朝日新聞出版）、『「週刊現代」編集長戦記』（イーストプレス）、『現代の“見えざる手”』（人間の科学社新社）、『野垂れ死に　ある講談社・雑誌編集者の回想』（現代書館)などがある。