「田中みな実」次々と辞めていくマネージャー！隣にいるのにLINEで「飲み物買ってきて」と使用人扱い――ほか3編
田中みな実（34）という人気女子アナがいる。TBSのアナウンサーだった彼女がフリーになったのは2014年の秋だったが、引く手数多とはいかなかった。彼女の人気に火がつくのは19年12月に出した写真集『Sincerely yours...』（宝島社）が、60万部という大ベストセラーになったのがきっかけだった。
"美のカリスマ"として引っ張りだこになり、ドラマ『M愛すべき人がいて』（テレビ朝日系）で女優としても注目された。TBS時代は家賃10万円台のワンルームマンション。写真集を出して家賃40万円の高級マンションに移り、現在は都心の一等地に聳える高級マンション暮らしだという。
わが世の春を謳歌している田中だが、好事魔多し。週刊文春が、田中についたマネージャーが何人も潰され、事務所の社長までが匙を投げたと報じている。フリーに転身後にテイクオフに所属したが、歴代の彼女のマネージャーたちが「機嫌が悪いと無視される。コミュニケーションが取れない」と口をそろえ、心を病み、担当を外れていったという。
車に同乗していても、LINEで「飲み物を買って来て」と指示されたマネージャーもいたそうである。芸能界のドンといわれる周防郁雄がエイベックスに移籍させようとしたが、田中の"不穏な情報"を聞きつけ、向こうから断わったという。ようやく広末涼子などが所属する女優専門のフラームに移籍したが、ここで付いたマネージャーも、3月末に退社したそうだ。
田中はプロ意識が強く、自分にも他人にも厳しく、孤高を保ち群れない性格が、マネージャーたちに「自分たちは使用人でしかない」と思わせてしまうのかもしれない。彼女に必要なのは、「私は一人じゃない」と思わせてくれる男の存在なのではないか。
名門「東京フィル」正指揮者はエロ事師だった！40代、50代の独身女性に次々と「全身全霊で愛させてください」
週刊文春の「今週の不倫」の主人公は、日本最古の名門オーケストラ「東京フィルハーモニー交響楽団」でレジデントコンダクター（正指揮者）を務める渡邊一正（54）。文春は「不倫四重奏」などと名付けてはいるが、「女漁り」といったほうがいいと思う。
大阪で働く40代の独身女性の場合、渡邊の追っかけをやり、SNSで感想を書き込んでいたら、突然、昨年（2020年）の7月10日、フェイスブックに渡邊からメッセージが届いた。何度かやり取りするうちに、「全身全霊で愛させて下さい。（略）堂々と恋人になって頂きたいと思っています。そして死ぬまで一緒にいさせて下さい」というメッセージを送ってきた。もちろん渡邉には妻もあり、介護の必要な母親もいるそうだ。
初めてのやり取りから2週間後に初めて大阪で出会い、食事をすませた後、彼の宿泊しているホテルで体を重ねる。その後、週に1回のペースで密会を続けるが、8月末に突然連絡が途絶え、10月に母親の介護を理由に「距離を置きたい」といい出し、そのままに。彼女は「人生を踏みつけにされた」と憤っている。
次は広島在住の50代独身の演奏家。やはり昨年5月にフェイスブックにあった渡邊に友達申請。その後、渡邊から「全身全霊で愛して行くから」という＜既視感のある愛のメッセージ＞（週刊文春）が来て、7月に対面してダブルベッドで体を重ねた。だが、1週間もせずに態度を一変させたという。その直後に、先の40代の女性に手を伸ばしていたのだ。何のことはない、独身の40代、50代女性を狙った「エロ事師」である。
このマエストロ、4月17日に、共演者の女性とも濃厚接触していたところを、週刊文春が追いかけ、ホテルから出てきた2人を直撃している。その後、渡邊の所属する事務所から、2人と関係を持ったことを渡邊は認めたが、「双方とは一時的な関係」だとし、共演者の女性とはホテルに宿泊していないという返事が来た。
指揮者は清廉であれとはいわないが、独身で不安を抱えている中年女性を漁る行為は、指揮者にふさわしくないこと、いうまでもない。
4月25日「衆参3補選」全敗なら小池都知事が菅首相を追い詰める「東京オリ・パラ延期か中止」
新型コロナ感染拡大が為政者たちのウソを次々に暴いている。中でも罪が重いのが菅首相であることは間違いない。バイデン大統領に招かれた最初の国の首相として訪米したが、中国と対立を深めるバイデンに、台湾一旦有事の際は共に戦うという「言質」をとられ、菅が期待していた「東京五輪に行く」という言葉はもらえず、すごすごと帰ってきた。
手土産なしではと、ファイザー社のブーラCEOと短時間電話で話して、「9月中に日本人全員にワクチンを提供する」めどが立ったと明言したが、国会で野党から追及されると、「詳細、差し控える」と5回も繰り返すだけ。外務省のホームページにも9月なんてどこにも書いていない。
私は、月曜日（4月19日）にかかりつけの医者に行ってきた。後期高齢者へのワクチン接種の案内が届いたので、ここで接種してもらえるのかと聞くと、できるが、私もいつ接種できるかわからないので、あなたのはまだ先になると思うという。ワクチンはない、医療従事者も看護師も足りないでは、これまでの緊急事態宣言は何だったのか。国民に自粛を強いればコロナを克服できると考えていたと思わざるを得ない。
菅が9月にはワクチンが届くといったのは、総裁任期を見据えているからであろう。東京五輪を延期といい出さないのも、同じ理由である。この男、自分の延命しか頭にないのだ。だが、変異株の広がりは、菅の手前勝手な思惑など吹き飛ばし、二階俊博幹事長まで開催中止もあり得るといい出した。
万が一開催を強行したとしても、無観客ではチケット収入がゼロになる。週刊文春によれば900億円を見込んでいたそうだが、それがなければ組織委は赤字になり、東京都が負担できなければ、国の負担になる。さらに、訪日客の健康管理のために開発された「五輪アプリ」の開発・運営委託費に約73億円も出して民間企業に発注したが、これも無用の長物になる。
IOCのバッハ会長が「再延期はしない」と断言しているのは、アメリカNBCから払われる巨額な放映権料が欲しいからだが、開催を強行して感染者が出たら、その責任は日本がすべて負うというのだから、日米地位協定以上の不平等な条件である。その不平等な条件で合意した張本人は安倍前首相だが、その安倍でさえ、「正直、五輪は厳しくなってきたよね」と親しい知人に漏らしていると週刊文春が報じている。
文春が今夏に五輪を無理やり開催するといくらになるかを計算したところ、＜実に、千三百億円を上回る。つまり、今夏に五輪を開催したからといって、単純に経費が掛からないというわけではないのだ＞。
その上、さらなる恐怖が、菅側近の森山裕国対委員長にはあるという。世論を読むのが得意な小池都知事が、中止や再延期の声がさらに高まってくれば、4月25日に投開票が行われる衆参3補選で全敗なら、「そのタイミングを狙い、一気に中止まで行かなくても、再延期論をぶち上げる可能性は十分にあります」（政治部デスク）。四面楚歌というのは、今の菅をいい表わす言葉である。
お金に汚い!?小室圭・母―事実婚隠して遺族受給を画策！「誰にも言っちゃダメ」
小室圭と母親・佳代へのバッシングが、さらなる広がりを見せている。週刊新潮などは、精神分析の専門家3人に「小室圭を精神鑑定」させている。そこで都立松沢病院精神科医長などを歴任した春日武彦は、世間に沸き起こる小室圭に対するネガティブな感情は、「国民の忌避感を煽っているのは、小室さんが眞子さまを操っているように見える点でしょう。サイコパス的な気質の人の中には、他人をコントロールしたり世間を騒がせたりすることで快感を覚える人がいます。小室さんにもまた、そんな愉快犯めいた気持ちがあるのではないでしょうか」
小室圭はサイコパスか？ 女性セブンは＜「"苦境にありながら、女手一つで人生を切り開いた"という佳代さんの言葉に、感銘を受けられた」（皇室関係者）眞子さんが、何とか佳代を支えたい、力になりたいと考えていて、もはや皇族としてではなく、「小室家の一員であるという意識がお強い」（同）＞と報じている。
それほど小室母子に肩入れしている眞子さんが、今週の週刊文春を読んだら、どう思うのだろう。それでも2人は悪くないといい切るのだろうか。先週号から、元婚約者Xは週刊現代から離れて、週刊文春が丸抱えしたようである。今週は、佳代がXと婚約している時、巧みに遺族年金を"詐取"する方法をメールで打ち明けていたと報じている。
疑問を抱いたきっかけは、小室圭が文書で、400万円はXから贈与されたものだと主張し、週刊女性で指摘されるまで贈与税を払っていなかったので、あわてて「払った」と書いたことだった。しかし、Xによれば、贈与税を納めていなかった、うっかりしていたというのは佳代の場合、あり得ないというのである。
というのは、Xが佳代と婚約する直前、それまでもらっている遺族年金をもらい続けながら、Xの収入の半分も自分のものにできる「計画」を記したメールを送っていたことからも推測できるというのだ。内容はこうだ。＜＊お互いの総収＋主人の遺族年金でお互いの生活を賄う事 ＊その他の預金や財産に関してもお互いのものとしてみなす事 ＊パピー（Xのこと）の生命保険の受取人を私にして下さる事 ＊先ずは以上を実践する＝事実婚をします。そして4年後パピーの年金取得時に改めて入籍する＞。そして、くどいほど「友人や会社には事実婚を内密に。どなたにも知られたくない」と念を押しているのだ。
説明すると、遺族年金は、一時期でも再婚したり、入籍せずとも事実婚の関係になると、その時点で受給資格が失われるのだ。それだけ税のことに詳しい佳代が、贈与税を払い忘れることなどないはずで、内縁関係でも事実婚でも、生活費や教育費に該当する金銭の授受は贈与税の対象にならないと、佳代が考えていたに違いないと指摘する。
しかし、金銭トラブルが発覚したため、贈与税を納付することで、「内縁関係ではなかった。だから遺族年金の受給資格がある」とアピールしたのではないかと年金ジャーナリストが推測している。
その後も、Xが生命保険の受取人を自分にしたかをしつこく聞き、Xが生命保険証書を取り寄せ、コピーを渡すと、今度は「受取額が500万円なんて、少ない!」と怒りの電話をかけてきたという。Xと佳代の2年間の婚約期間を内縁関係と見るかどうかは、意見が分かれるところだろう。佳代のほうは、「内縁・事実婚」と考えていたから、贈与税を払わなかったと指摘されれば、どういい逃れするのだろう。
これを読んでも、眞子さんは「佳代さんはおカネに汚いのではなく、生きるために精一杯の努力をなさったのだ」というのだろうか。長文の「小室文書」を出したがために、専門家たちが元婚約者の持っている資料と照らし合わせ、辻褄の合わない箇所を追及し始めた。雉も鳴かずば撃たれまいという言葉が浮かぶ。和解金を払うという申し出も、元婚約者に拒絶されてしまった。小室母子も四面楚歌である。（文中敬称略）
元木 昌彦（もとき・まさひこ）
ジャーナリスト
1945年生まれ。講談社で『フライデー』『週刊現代』『Web現代』の編集長を歴任。講談社を定年後に市民メディア『オーマイニュース』編集長。現在は『インターネット報道協会』代表理事。上智大学、明治学院大学などでマスコミ論を講義。主な著書に『編集者の学校』（講談社編著）、『週刊誌は死なず』（朝日新聞出版）、『「週刊現代」編集長戦記』（イーストプレス）、『現代の“見えざる手”』（人間の科学社新社）、『野垂れ死に ある講談社・雑誌編集者の回想』（現代書館)などがある。