「週休3日以上」の生活を可能にする そのために必要なコト

   週3日休みがある労働形態というのが話題になっている。正確に言うと変形労働制ということで、週に40時間という労働時間はかわらないながら、1日の就労時間を8時間から10時間にのばすことによって、週休3日を実現するというものである。

   だいぶ昔、私も、週休3日を行っていた。土日は休み、それ以外に月曜日か金曜日を休みにした。その日は、執筆活動などの個人的な活動に当てていたのである。非常に効率がよく、良い働き方であった。

働いたほうがマシ

もし週休3日なら・・・

   自分の会社でも、週休3日制度をつくってみて、勧めたのだが、これが実はすこぶる評判が悪かった。

   面接の際に、うちは週休3日、4日、すきな時間で働けますと候補者に話す。また、完全業務委託制や成果報酬制で、出勤しないという方法もありますよと。これがアピールポイントだとおもって私は話したのだが、逆に言われた。

「家庭の事情もあり、週に5日働かせていただかないと困ります。ただし、（同じく家庭の事情もあり）残業はなるべくなくしてほしい。週4日でもかまわないが、給与は週5日と同じ額を保証してほしい」

   わたしは、口をぽっかり開けて、それはないだろ？と言おうとして、止めようと思ったが、そのまま言ってしまった。

   その人だけかとおもったら、来る人来る人、そんな感じである。

   柔軟な働き方や、選べる働き方といっても、本当の問題はここにあると感じだ。結局、ほとんどの人が、フルタイム5日間働かないと、食っていけないのだろう。もしくは食って行けても、1日の時間をもらったところで、じゃあ何に使えるかという、ただ休みがふえるだけで、生産的ではない。じゃあお金がもらえるなら、働いたほうがマシ、ということになる。

   結局、みんな週休3日に賛成か、反対かでいえば、反対だろう。給与が減る限りにおいて。給与も1日あたり労働時間も同じだというなら、単なる賃上げであるから、そりゃ賛成に決まっている。

生産性をあげる

   週休3日で同じ給与を要求するなら、それだけ生産性をあげなければならない。生産性が同じなら、1日余計に休んでもかまわない。業務委託制なら、週に何日休もうが、納品さえちゃんとしてくれればよい。

   私の場合、途上国に住んで生活コストが下がっているという面を考慮しても、週に4時間ほど働けば、生活費は賄うことができる。原稿、サロン、顧問契約、出版印税などで、自動的にお金が入ってくるからだ。

   結局柔軟な働き方は、生産性をあげられる一部の人だけに限られるということだろう。ただし、生産性さえ高めることができれば、かつてなく自由な働き方ができるという証拠でもある。（大石哲之）