バイク販売不振、原付振るわず 「厳しい生産・販売環境続く」

   国内バイク市場の販売不振が続いている。日本自動車工業会の調査によると、2016年の二輪車の国内販売台数は33万8000台で、1980年（237万36台）の約7分の1に縮小した。

   原付一種（50cc以下）などの需要の減少が響いた。

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  スポーツタイプに人気が集まっている（写真は、日本自動車工業会の資料から）

人気は125cc以下のスクーターやスポーツタイプ

   「バイクの日」の2017年8月19日、ホンダとヤマハ発動機、川崎重工業、スズキのバイクメーカー大手4社は毎年恒例の合同記者会見を開き、二輪車普及に向けた取り組みの現状を発表した。

   日本自動車工業会（自工会）・二輪車特別委員会が、2016年の自動二輪車と原付一種（50cc以下）の販売をめぐる分析結果を報告。それによると、自動二輪車全体では「熊本地震により生産体制にも影響が及んだが、前年並みの販売を堅持した」と結論付けた。

   足を引っ張ったのは、原付一種。厳しい生産・販売環境が続いた。国内出荷台数（自工会調べ）は、前年比16.0％減の16万2130台。「原付一種は日本の生活交通を支える交通手段として普及してきたが、さまざまな要因により需要が大きく後退している」という。

   軽二輪（125cc超～250cc以下）もさえない。届け出台数（全国軽自動車協会連合会調べ）は、前年比9.5％減の4万6429台。スクータータイプの市場投入が落ち着いたため、という。また、小型二輪（250cc超）の新規検査台数（全軽協調べ）は、新スタイルのストリートスポーツや新型のアドベンチャータイプが需要を促したが、前年比で5.6％減少した。

   その一方で、原付二種（50cc超～125cc以下）は好調。国内出荷台数（自工会調べ）は、スクーター人気やスポーツタイプの登場に押されて、前年比6.9％増の10万1424台だった。