ビットコイン乱高下も同志社大は継続保有 明大はイーサリアム売却で資産2万円乗せ、職業大は静観（第25節）【暗号通貨バトル Aグループ】
ビットコイン相場が荒れ模様。1BTC=700万円を突破して最高額を更新。どこまで上がるのかと思われたが調整が入って下落した。こうした状況にも、同志社大学のしがないトレーダーさんは、「半年前のような売りが強すぎる暴落は見られない」と判断。9月に買ったビットコインを継続保有する。
一方、保有するイーサリアムを全額売却したのが、明治大学の城正人さん。「相場もかなり加熱感が出してきた」と見て、ここは一たん利益を確定。再び、投資のチャンスをうかがう。職業能力開発総合大学校のさっちんさんは、前週に保有するビットコインを売却。今週（2021年11月8日週）は静観した。
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ビットコインの乱高下で明暗が……
イーサリアムを全額売却！（明治大学 城正人）
◆ 今週（11月8日週）の出来事
まずTaprootの実装は無事完了しました。大幅な事実売りもなく、かなり拍子抜けしました。そして次に、ENSのドメインを取得していた人へのENSトークンの配布がありました。かなりの額配布された方も多いようです。そこで今回は「ENSとは何か」についてフォーカスしていきたいと思います。
【ENSとは】
ENSとは「Ethereum Name Service」の略で、イーサリアム上のドメインです。
まず一般的なドメインとしては「〇〇.com」や「〇〇.co.jp」のようなものがあげられます。ENSは、このドメインのイーサリアムバージョンだと考えていただくとわかりやすいでしょう。ENSの場合では「〇〇.eth」という形式で表されます。
それでは、なぜイーサリアムに「ドメイン」が必要となるのかについてです。現状イーサリアムアドレスやコントラクトアドレスは0～Fまでの16進数で表された42文字によって表されます。
しかし、これでは送金に利用する際などが入力間違いを引き起こしてしまいかねません。さらに、なんだかとても味気ないです。しかし、ENSを利用しドメインとアドレスを関連付けることで「google.eth」など、人間が理解できる形式で表現することができます。
このアドレスは企業が商標でアドレスを取得してウェブサイトを構築したり、インフルエンサーが自分の名前で取得して投げ銭を暗号資産で受け取ったりすることが考えられます。
そして、そのドメインの管理を行う組織が発行する「ガバナンストークン」が今回、ドメイン保有者に配布されたENSトークンというわけです。
【ENSトークンについて】
それでは、今回配布されたENSトークンについて注目して見ましょう。
ENSトークンは先ほどのとおり、ドメインを管理する組織「ENS」のガバナンストークンです。ガバナンストークンは、組織の運営方針などの投票に利用されます。総発行枚数は1億ENS、そして初期のトークン割当は、DAOコミュニティ50%、エアドロップ（今回）25%、コミュニティへの貢献者25%と発表されています。
エアドロップ分以外は、多くがロックアップがかかっており、残りのトークンは4年間かけてロックアップが解除されていきます。現在およそ50ドルで時価総額はおよそ5500億円。イーサリアムの時価総額が60兆円程度です。100分の1程度の時価総額と考えると、まだまだ割安との見方もできるかもしれません。
◆ まとめ
ENSについてフォーカスしてきました。相場もかなり加熱感が出してきたことですし、長く保有し続けていたイーサリアム（ETH）は今週すべて売却しました。この後、ビットコイン（BTC）が下がった際には購入しようと考えています。
◆ 児山将のワンポイントアドバイス
イーサリアムの利益確定のタイミングとしては、素晴らしい結果となりましたね。コメント時点でのイーサリアムの価格は46万円台と1か月前の水準に戻ってきました。高値から10%以上下落し、ちょうど良い調整安が入っているといえそうです。
さて、イーサリアム上のドメインの誕生ということで、よりブロックチェーンが身近なものになってきました。ネットインフラが少しずつブロックチェーンに入れ替わりつつあることが分かります。NFT（非代替性トークン）もDeFi（中央管理者を必要としない分散型金融）もそれらの源泉にはイーサリアムがあります。実生活に近いサ－ビス誕生の動きはますます加速するでしょうし、まだまだ下がったところは買いが入りやすいかもしれませんね。
11月12日現在 2万52円
ビットコイン乱高下「よくあるパターン」(職業大学校 さっちんさん)
みなさん、おはようございます。さっちんです。
今週（11月８日週）は取引を行いませんでした。
今週のニュースは、またもやビットコインの価格が780万円を超えて過去最高値をたたきだしました。その前に売却をしてしまっていましたが、それ以降急激に値下がりしていたのを見る限りよくあるパターンだなと感じました。
ところで、11月14日付の新聞にスマートシティについての記事がありました。それは、現在までの国内外の主なスマートシティに関する記事で、ゆっくり確実に将来スマートシティが実現することを示唆していました。
静岡県の裾野市ではトヨタ自動車、千葉県の拍市では三井不動産、神奈川藤沢市ではパナソニックが、それぞれ企業の特性を活かして自動運転、遠隔治療、配送ロボットなどの実証実験を行っていくようです。それらはわりとニュースになっていたので知っていたのですが、長野県伊那市では昨年（2020年）から、生活必需品などをドローンが運んでいることは知りませんでした。確かに、山岳などとドローン配達はとても相性がいいと思いますし、失敗したとしても被害が小さく済みますので、実験には最適な場所だと考えられます。
また、スマートシティは巨大な収入源になることから企業にとって大きなビジネスチャンスにもなります。その影響が地価に大きく影響しました。先ほど紹介した千葉県拍市はもともと田園地帯でしたが、地価が15年間で5割も上昇しました。
今後、もっと企業が進出してくるようになれば東京や大阪などに匹敵する大きな都市として、いくつかのスマートシティが出現するようになるかもしれません。
では、また来週！
◆ 児山将のワンポイントアドバイス
緩んでいたビットコインが大きく反応したのは、米消費者物価指数の発表でした。予想以上のインフレの加速に米10年債利回りが反応。利回りが急騰すると、ドル円とビットコインは吹き上がる結果となりました。株式よりも相関性が高い傾向にある米10年債利回りの動向を無視することはできないことがわかります。
また注目しておきたいのはドル円の動向です。11月18日には、114.97円を付け年初来高値を更新しました。その後は反落したものの、もし1ドル＝115円を突破した際にはビットコインも大きな上昇につながる可能性があるでしょう。
11月5日現在 1万2648円
ビットコイン、まだ売らない！（同志社大学 しがないトレーダーさん）
◆ 今週（11月8日週）の注目ニュース
今週の興味深かったニュースを、二つ紹介したいと思う。まず、一つ目は、大口の動きである。ビットコイン（BTC）は、先物ETF（上場投資信託）の米国初承認を背景に過去最高額を更新するも、調整が入り下落相場であったが、10日に7万ドル付近まで上昇し、またもや最高額を更新した。
しかし、ビットコインはそこからまた大きく調整が入った。イーサリアム（ETH）はトレンドラインを割り込み、転落した。データ分析企業CryptoQuantのKi Young JuCEOは14日、大口投資家の動きが、2017年の暗号通貨バブル以来最大となっていることを指摘し、警戒感を示した。
次は、ビットコインの大型アップデート「Taproot」の実装である。今回のアップデートは、スマートコントラクト機能の強化やプライバシー機能、トランザクションの処理速度の向上などがメリットとされている。
◆ 今週の取引
9月13日に481万4150円で買ったビットコインは、まだ保持している。10月後半から相場は乱高下続きだが、まだ半年前のような売りが強すぎる暴落は見られないので、保持し続けたいと考えた。
◆ 今後の戦略
ビットコインは今回の調節後の上昇がカギであると考える。前回の調節後もしっかり最高値を更新していることから、まだ買いが強いと考えるが、前回の調節時の安値を割って大きく下落した場合は、利益確定も視野に入れたいと考える。
ビットコイン（0.002 BTC）を保有。4319円の含み益（先週比マイナス862円）。
◆ 児山将のワンポイントアドバイス
ビットコインは2度年初来高値を更新したものの、利益確定売りが入ったような下落となりました。タイミング的には中国の不動産大手、恒大集団のデフォルト手続き準備の報道を受けて急落でしたが、高値圏では、追って買うというよりは利益確定のタイミング探しの投資家が多いようです。つまり、700万円後半は高いと考えている投資家が多いことがわかります。
11月5日現在 1万4319円
◆ 大学対抗 1万円からはじめる暗号通貨バトルのルール学生投資連合USIC
・元本は1万円です。
・投資する暗号通貨の選定は自由です。ただし、国内で購入できる暗号通貨に限ります。
・レバレッジは、かけられません。
・20％を超えて下げた場合は、強制的に取引を停止（ロスカット）します。
・元本割れは1回まで。リベンジ（再投資）可能ですが、2度、資産（合計で2万円分）を失った場合は、その時点でリタイアとなります。
・順位は、11月26日時点の運用損益で決めます。
「学生の金融リテラシー向上」を理念に全国26大学1000人以上で構成。企業団体・官公庁との勉強会の開催、IRコンテストの運営、金融情報誌「SPOCK」を発行する。
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