座長をつとめる村瀬英一さんが説明する（23日、都内で）エンジン工学やものづくりの研究者らが中心となり「次世代ガソリン・ディーゼル車研究会」が発足し、2011年8月23日に「第3のエコカーとしてガソリン車の未来を考える」と題したセミナーを開いた。このときの発表によると、東日本大震災前は車を買うときに燃費を重視する人が54％だったのに対し、震災後は67％に増えたという。ただ、ハイブリッドカー（HV）や電気自動車（EV）はまだ高額で、9年後の2020年も世界の自動車販売数の90％以上は、ガソリン・ディーゼル車が占める（2010年・富士キメラ総研調べ）と予測されるそうだ。ガソリン車は低燃費化が進んでいて、2011年に発売されたマツダ・デミオが30km／L（10-15モード）、ダイハツ・イースが32km／L（10-15モード）と、10年前の平均燃費と比べて2分1ほどになっている。2020年の世界の新車販売台数は1億台を超える見通しで、そのうちHV車やEV車の割合は9％に高まるものの、1億台近くはエンジン車のままだと独・ボッシュは予測する。セミナーで津江光洋教授（東京大学大学院）は、自動車産業の観点から「次世代エンジンの開発をなおざりにしてはいけない」と話し、中小企業論が専門の中村智彦教授（神戸国際大学）は、エンジンの生産技術が海外に移転すると、他の産業にも影響がおよぶ可能性があると論じた。また、座長をつとめる村瀬英一教授（九州大学大学院）も、日本の自動車産業がグローバルで勝ち抜くためには、エンジン車の復権が望まれるとし、次世代エンジン車の開発は必須だと力を込めた。節約アドバイザーの和田由貴さんは、消費者の視点から、ライフスタイルにあったエコカー選びを勧めている。総務省の家計調査によると、1年間の家庭の全支出は20年前と比べて減っているが、エネルギーにかける費用は増加。とくにガソリン代は約25％を占め、HV車・EV車は高額だから、その分を燃料代で取り戻すことは難しい。渋滞のない道を走ることが多いなら、次世代ガソリン車の方がコストを抑えられると話した。
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