PRTIMES（東京・港区）は、20歳～39歳の男女400人を対象におこなった「ソーシャルメディア炎上に関する意識調査」の結果を発表した。ソーシャルメディア炎上の実態や発生要因、ソーシャルメディアユーザーの炎上に対する認識の調査が目的で、Twitter、mixi、Facebookなどのソーシャルメディアを利用している人に2011年10月7日～10月14日の期間でアンケートをとった。匿名なら、「法律を破る自分の行為」も炎上に関する調査結果の一部だ調査の結果、匿名であるならば「法律を破る自分の行為」を投稿できるとしたユーザーは5.0パーセント、「社会のルールに背く自分の行為(カンニングなど)」が6.3パーセント、「職場への有名人の来訪」では23.4パーセントと、炎上する話題を投げ込む「炎上予備軍」がまだまだ一定数いるようだ。「ソーシャルメディア炎上について、どのように認識していますか？」との問いには、「特定の個人までもが他人に傷つけられる可能性のある恐ろしいもの」や「誰の身にも降りかかる可能性のある身近なもの」といった回答がそれぞれ40パーセントほど得つつも、「炎上は『社会の目』である」といった意見も一部で強くみられた。最も炎上しやすいのは「企業が一度否定した疑惑が事実と判明した場合」炎上を見かけた際の行動を聞いた質問では、「企業が否定していた疑惑が事実であったことが判明した場合」と「政治に関する何らかの不祥事が発覚した場合」に、炎上に資する行動（情報共有や参加）に移ることが多かった。今後のソーシャルメディア上の炎上のあるべき姿を問いかけた質問では、40.8パーセントが「ソーシャルメディア炎上」に何らかの意義を見出しており、「需要」と炎上予備軍という「供給」がある以上は、今後も炎上は続きそうだ。
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