【2012年3月25日（日）の各紙から】東日本大震災から1年の「3・11」から2週間たった読書欄は、各紙にあふれていた関連本がめっきり減った。ただ、これで「早くも風化」というのは早すぎる。よく読めば、各紙面の下のほう、評者無署名の小さな記事に個性的な角度から選ばれた本がけっこうある。「権威ある評者」署名入りの大特集や書評よりコンパクトで、わかりやすく、ときにはお知らせを超えた味や内容も備えている。たとえば、朝日の「情報フォルダー」、読売の「読書情報」、どちらのコーナーも、それなりに読める。話題の民間報告書と全11巻シリーズの初回2冊『液状化の脅威』読売は、福島第一原発事故に関する独立検証委員会（民間事故調）の報告書をとり上げた。菅前首相らの現場介入が混乱と危険拡大を招いた可能性を指摘して大きな反響を呼んだものだ。ディスカヴァー・トゥエンティワンから緊急出版され、これまでに9万5000部と部数を伸ばしている。出版を急いだため、都内で印刷できる会社が見つからず、新潟の印刷所を使って大震災から1年の3月11日に刊行にこぎつけたことにも触れてある。朝日の「情報フォルダー」はまず、岩波書店から『叢書・震災と社会』（全11巻）の刊行が始まったことを情報提供。初回は『液状化の脅威』と『大災害と復旧・復興計画』の2冊で、災害への備えを探るシリーズだそうだ。基礎知識や今後の課題を整理『大震災後の社会学』さらに、朝日は『原発・放射能キーワード辞典』（野口邦和編、旬報社）も紹介。原発の仕組みや放射線と放射能、人体への影響の基礎知識を得るのに役立ちそうだ。320の見出し語を解説してもいる。東京新聞は新書コーナーで『大震災後の社会学』（遠藤薫編、講談社現代新書）。3・11以後の主な出来事について若い社会学者らが議論し、何が重要な課題かを浮かび上がらせようとする内容だ。膨大な情報の整理にも役立つと評価されている。一方、日経は小さなベタ記事ではない。「経済論壇から」というタイトルをつけ、トップ記事の扱いで、字数もたっぷり。評者の福田慎一・東大教授が「復興」に民間活力の重要性を説いている。その当否はべつとして、引き合いに出したのはほとんどが経済誌に掲載された論文や記事。専門家や研究者にはよくても、一般の市民読者向きとは趣をやや異にする。「論壇」と「読書欄」の仕切りをどうするか、「経済新聞」とはいいながら日経ぐらいになったら、少し考えてもいい。（ジャーナリスト 高橋俊一）
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