近い将来に起きるとされる大地震では、2年前の東日本大震災を教訓に、迅速に緊急支援物資を輸送できるよう準備しておくことが求められている。食料などで一般とは異なる資材が必要な入院患者らを預かる病院などにとっては喫緊の課題だ。病院や介護福祉施設向けの給食サービス大手、日清医療食品（東京都千代田区）は、大きな災害などの際にもサービス提供の継続ができるよう体制の構築を進めており、2013年9月13日には、和歌山県での災害を想定しヘリコプターを使った大規模な訓練を行った。あまり例がないヘリを使った民間企業による訓練民間企業による訓練でヘリが使われるのは珍しい訓練は、マグニチュード8.6の東海・東南海・南海の3連動地震が発生し和歌山県田辺市が震度6の揺れに見舞われ、電気や水道などのライフラインは寸断、津波や土砂崩れで道路は通行不能となり、孤立した病院などに食料などの緊急支援物資の輸送が必要との想定で行われた。早朝5時30分の想定地震発生を受け、日清医療食品では7時に災害対策委員会を発足させた。7時30分にはヘリコプターが東京を出発。民間企業による訓練でヘリを使う例はあまりないという。ヘリは、大阪府高槻市にある日清医療食品の倉庫で物資を積み込み、正午前に田辺市の社会保険紀南病院のヘリポートに輸送した。ヘリ到着後は同社の職員が、計約100キロ、約60人分の食料や飲料水運び出して院内に素早く搬送。玉置病院（田辺市）へのトラックによる搬送訓練も実施した。訓練後、紀南病院の赤木秀治・病院長は「今回の訓練を通じて食料の不安はないことが分かった」とし、「（訓練は）やってみて初めて分かることもある。今回の経験をいかしていきたい」と、訓練による検証を評価した。日清医療食品の菅井正一副社長は「今の体制がすべてではないので見直しをした上で、災害時対応の体制構築に努力を続けていく」と、さらなる充実化に向け積極姿勢を示した。
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