ベネッセは2014年2月4日、展開する通信教育サービス「進研ゼミ」に、専用タブレットによる新しい教育サービスを4月より一斉導入すると発表した。小学1年から5年生までと、中学1年生から高校1年生までの計9学年に対して、14年度から開始する。「パソコンと違ってタブレットは書ける」タブレットを持った福島保社長、明田英治社長、成島由美本部長タブレットを利用し、・映像配信を通じ自宅でわかりやすい授業を受けられる・説いた問題が自動採点されることで自分の苦手や得意に沿った学習が進められる・わからないときにすぐにタブレットのカメラなどを使って質問ができるといったサービスを中心に提供する。自宅でも学校や塾のような学習サポートがある環境をつくりあげるのが狙いだ。4日、都内で開かれた発表会では、ベネッセホールディングス代表取締役社長の福島保氏が、「タブレット導入が目的ではなく、新しいツールを使うことで、子どもの学習を継続的に見守れるなど、デジタルだからこそ人が関わるサポートが強化でき、子どもとの関係をより近づけられる。デジタルになればなるほどぬくもりのある、そして学習の成果が保証できる、そんな教育サービスを創りあげたい」とコンセプトを話した。ベネッセコーポレーションの代表取締役社長明田英治氏は「一番の狙いは、人の指導やアドバイス、伴走といった価値をデジタル技術を活かしながら強化していくこと」と強調し、「（タブレットを活用することで）お子さんの学習への取り組み状況を把握し分析することによってより一人ひとりにあった教育サービスを提供できると思う」と期待を語った。同社家庭学習事業本部長の成島由美さんはタブレット教材開発のきっかけを、「パソコンと違ってタブレットは書ける。問題を解くのにかけた時間もわかる。どう解いたかのプロセスもわかる。より学習効果を約束できるツールになるのではないかと思った」と説明。実際、ベネッセの調査によればタブレットを利用した事前学習で、4月からの取り組み率が対前年比130％上がった。映像授業とテキストを組み合わせることで学習効果が高まるという実証もあるという。16年度までの3年間で、最適なメディアの組み合わせによる自学学習に、チューターや先生からのアドバイスを組あわせた学びや、自ら計画を組み立てられるよう、一人ひとりの目標と学習履歴に基づいたアドバイス、目標までの距離に応じたコンテンツなどの提供を目指す。小学講座では、紙教材をもちいる現行のチャレンジに加え、タブレットでの学習を中心とする「チャレンジタッチ」を新たに小学１～５年生向けに新設。中学・高校講座は中学1年生～高校1年生の講座で申し込み者に対して条件付きでタブレットを提供する。
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