MM総研は2014年5月21日、13年度通期(13年4月～14年3月）の国内タブレット端末出荷台数の調査結果を発表した。それによると出荷台数は前年度比30．5％増の748万台で、10年度にタブレット端末が登場して以来続いていた倍増ペースは落ち着いた。タブレット端末出荷台数には「Wi－Fiタブレット」と「セルラータブレット（キャリアの３G／LTE通信網が利用可能）」が含まれる。14年度は前年度比23％増の920万台、15年度は1000万台市場半期別では、上期342万台、下期406万台。上期は昨年度下期から１割落ち込んだが、下期は再び増加して半期別出荷台数として過去最高を記録した。参入メーカーの増加や既存タブレットユーザーの買い替え・買い増し需要がプラス要因。だが、スマートフォンに比べて普段使いの端末としての需要が低いことが増加ペースの鈍化に繋がったとMM総研では分析している。OS別出荷台数・シェアはAndroid（45.7％）が、アップルのiOS（43.8％）を抜いて初めて１位に。3位はWindows（10.5％）となった。Windowsは通期出荷台数として初めて2ケタのシェアを獲得。14年度のタブレット市場は昨年度にソフトバンク、auに続いてiPhoneの販売を開始したNTTドコモが、iPadの取扱いを開始するかが大きなポイント。ドコモの動向次第では、Androidに逆転されたiOSの巻き返しの可能性が高まる。Windowsタブレットは個人・法人を問わずパソコン同様の利用用途を重視するユーザーの支持を集める傾向が強く、13年度比16.5％減少することが見込まれるパソコンのトレードオフが期待できる。
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